2016年になっても、世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できない経済学者や政治家は多い。なぜバブルはバルブが弾けないかぎり見えないのか？

ニクソンのキンドル交換停止から40 年目の2012 年、ユーロ通貨バブル(欧州各国の債券バブル)ははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブもはじけた。 2008 年のリーマンショック発生後に日本の政府は世界信用縮小恐慌の収束を、アベノミクスの古い経済学の常識にまかせたので、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025 年までかかります。

土地住宅バブルを、日本、米国、ブラジル・中国・インドは、十年ごとに弾きながら、世界信用恐慌を進行させてきた。ユーロ危機は、域内域外の高金利の債券の支払い停止が避けられないことが、最大の原因となっている。この危機は、ユーロ通貨発行、又はユーロ債券の発行を、世界の25％を所有しているキンとリンクすると宣言すれば収束する。しかし欧州連合の一国で債券がデフォルトされない限り，三年すると世界の通貨と信用は、再び不安定になります。

日本は2008 年のリーマンショック後も、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。

そこで、ユーロは各国が保有する金合計の約25％のユーロ通貨の発行高＆ユーロ共通債券とリンクさせざるをえません。最初からドルとユーロが一緒に、債券や通貨発行高を金とリンクさせれば、より長期間安定できるのですが、ユーロは「ドルの寿命を延命させるだけだとか、自己責任をとらない国は除名脱退すればよい」と、お互いのテレトリー（縄張り）の既得権益擁護が障害となり、簡単に収束できないのです。

日本はユーロを相手にすると世界信用縮小恐慌から脱出できなくなります。では何をするか日本は黙って1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

そして現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

だがユーロは今回は、ヒットラーに親近感をもった極右集団の支持率は25％に近づいてる。国民に耐乏を強制する債券はデフオルトせよ！外国人は追放して雇用と景気を回復させよう！とスローガンをかかげた政党が過半数を占める国は続出するはずです。そして元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している。欧米の指導者は全部知っています，極東に変なのが一人いるから，なんとかしろとの影の実力者からの仰せだろう。このトリックを見抜いて下さい。そして欧米は民主主義のルールを破壊させる安倍は速く辞めろと言っているのです。