私は今回のCovid-19コロナウイルス禍に関して、２月２日からコピペ投稿を開始していたのですがそのきっかけは、発祥地とされていた中国武漢市で感染が確認される少し前の昨年１０月１８日に、ジョン・ホプキンス大学健康安全保障センター、世界経済フォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団共同主催でイベント201という、同じコロナウイルスによる世界的パンデミックのシミュレーション行事が催され、それがあたかもその後に発生する世界的パンデミックに向けた事前演習だった感があったという記事と、今回のCovid-19コロナウイルス自身のもつ特異的な特徴についての記事やハーバード大学の教授と中国人二人が生物兵器スパイとして米国とカナダで夫々逮捕・起訴された事実などからそれが人為的に開発された可能性のあるウイルスであるかもしれないという記事に出会ったからでした。

そして２日前に以下のようなツイートを見て、それまで私のイカれたオツムで渦巻いていた疑念がある種の確信へと変わっていきました。

《蛍光ペンは投稿者本人によるものです。》

どうでしょうか。　しかもそういった同一ウイルスによる感染事象が日本の大阪でも武漢とは別に起きていた可能性が以下の過去投稿からも窺えるのではないでしょうか。

さらに、同様事象が米国でも武漢以前に個別に発生していた可能性を指摘するような

一般的にそれが通常の生物兵器であれば、感染力を高めるよりも殺傷力などを重視し、かつ効果的な薬剤なども事前に準備できての作戦開始なのでしょうが、この兵器と考えられるウイルスの果たすべき役目が、より多くの人々の殺傷などではなく、以下の引用にあるような所にあるのではないでしょうか。

長期化し米国覇権を潰すウイルス危機　田中宇の国際ニュース解説
http://www.asyura2.com/19/kokusai28/msg/487.htmlより抜粋

結局のところ「人類の５−８割が感染する」という最終的な全体像と、各国とも１日に百人から数千人ずつしか感染者が増えていかないという統計数とのギャップがいつまでも残る。もしかすると実際は、５−７月ごろには全人類的に何億人かの単位で集団免疫を獲得できるのかもしれないが、そのころになっても感染者の統計は人類全体で百万人とかの水準なのだろうから、２つの人数の間の大きなギャップは消えない。このギャップが残る限り、世界的にウイルス危機が続き「まだ感染は拡大している」「国際的な人々の移動を制限し続けねばならない」「できるだけ自宅から出るな」「飲食店を再開してはならない」といった社会と経済の両面での大きな制限が残る。実は終わっているのに、終わりのない危機が続く。

今回のこの同時多発的と考えられるバイオテロの目的が、ある目標完遂のためにできるだけその現実的にはありもしないような危機を世界的に長続きさせることであり、それこそCovid-19に与えられた使命であるのではないでしょうか。

前述した、今回米・伊・中という複数の場所でウイルスがばら撒かれたのは、グローバリズムを推進することでより効率的な人類全体からの搾取を目論む世界最大の既得権益支配層である米民主党・GAFA等のIT産業・CIA・国際金融資本・イスラエル・モサドの大部分から構成されるディープ・ステートが、激しく対立する米国ファーストを唱える米国エスタブリッシュメント・共和党・部分的米国ユダヤ富豪らの勢力の中心であるトランプ大統領の次期大統領選出の阻止と現政権へのダメージを、イタリアではEU統合の妨げになるであろう五つ星ポピュリズム政権の弱体化を、習近平中国共産党へはそれまでディープ・ステートと蜜月関係であったのが、トランプ政権や露プーチン政権への関係模索の行為開始に対する憎悪と、冒頭で述べたような中国共産党による当該ウイルスのスパイ行為への懲罰からで、同時多発的に夫々の場所にてバイオテロを引き起こしたという考察ができるのではないでしょうか。　加えてもちろん今回のウイルス禍が武漢発の自然発生的な感染禍であると世界を惑わせるために、武漢に対してのそれは他の地域に比べて、より早期により多量でより多くの場所にて実行されたのではないのかという可能性が考えられるでしょう。

そして先程述べたある目標の完遂とは、ディープステートの自らの柱でもある国際金融資本家グループが、リーマンショックで明らかになった現代金融制度崩壊を隠蔽するために各国中央銀行群を使って続けてきた世界的金融緩和政策に限界が近づき、またその間それを利用したさらなる強欲達成のための身内によるCDSやCLOといった詐欺的金融商品の一大世界セールスにも陰りが見え、このままではいずれ顕在化するであろう金融制度の崩壊が、自分達の手によって引き起こされた事が露見するのを恐れての、グローバルなCovid-19コロナウイルス禍による世界経済崩壊という、彼等によって創作されたシナリオへの責任転嫁であるのではないでしょうか。　

だからこそ今の金融制度が完全に崩壊するまでは、危機は継続しなければならず、実はそれほど深刻ではない可能性の高いCovid-19に対する効果的な薬剤なども事前に開発する必要性もなかったのだろうし、実際昨年９月から米レポ市場で勃発した混乱事象という金融制度崩壊の顕在化が既に始まってしまったので今回のバイオテロもやむなく当該時期に実行したと考えられるでしょうし、その後の新たな金融制度のスタートにとっても、それが実は彼等国際金融資本家グループ自身の強欲からでた崩壊であるという疑念を、Covid-19禍にすり替える絶対的な必要性があったと考察できるでしょう。

で、日本の大阪で起こった可能性のある原因不明の肺炎騒ぎは、以下のような事情でやはり同じディープ・ステートによって引き起こされたのではないでしょうか。　

トランプ以前は、日米間貿易における日本の輸出超過で生じた黒字を、決して将来償還することが許されず積み上げてきた米国債の購入継続で国際金融資本を潤わせ、実質的な資金移動で日本が米国政府の財布であったという相互利害関係が、宗主国米国の政権がどちらの政党であろうとも誰であろうとも大過なく保たれてきたと考えられるでしょう。

ところが米国ファーストを謳うトランプ政権の誕生は、一層の対日貿易赤字の累積を許さず、これを断ち切ろうとして日米FTAなどを持ちかけて貿易不均衡に歯止めをかけようとしたり、在日駐留米軍に対する思いやり予算の追加要求やそれそのものの撤退なども考慮したりしている姿勢に対してそれに答えるような安倍政権の態度豹変に対する懲罰と、彼等にとって有利なCovid-19コロナウイルス禍後の新たな世界金融制度創設のため、現在世界一の金融債権国である日本の経済的優位性を少しでも削ぐ目的といった理由が主で、日本もバイオテロのターゲットの一つとなった可能性があるのではないでしょうか。

しかしいくら日本が敗戦国で対米従属だからといっても、結局１９６５年以降続いてきた対米黒字は米国債の購入という宗主国への貢物でしかなく、バブル崩壊以後は日本経済の根幹の相当部分がウォール街のハゲタカによって喰い散らかされ、先程述べた米ゴールドマン・サックスなどの投資銀行が核となって販売してきたCDSやCLOなどの詐欺的金融商品の主要顧客が農水省管轄の農林中金や厚労省管轄の年金基金やゆうちょ銀行っていうのも、どんだけ日本はカモネギにされてるんですかって、それを側面で支援してきたのが日本の官僚制度であり、実質政策の舵取りを行っていると思われるキャリア官僚の多くが未だ対米従属姿勢を捨てようとはせず、日本国民のことなどこれっぽちも考えていないっていうのが情けないを通り越してもう日本人でいたくないですっていうのが正直な感想です。

一番の被害者はいつも属国の底辺とされる私達一般大多数の庶民ですし、それは既に国民負担率44.6％という数字で証明されています。

文中関連記事（登場順）

中国「新型肺炎」は「事前演習」されていた
http://www.asyura2.com/19/kokusai28/msg/266.html

《インドの科学者たちが発表した「新型コロナウイルスの中に存在するHIV要素」を中国やフランスの科学者たちも発見。それにより、このウイルスは「SARSの最大1000倍の感染力を持つ可能性がある」と発表》強力な感染力を無視する意味とバイオテロの可能性
http://www.asyura2.com/19/kokusai28/msg/409.html

次々と積み上がる中国の新型ウイルスが「生物兵器」である証拠。そして、武漢のバイオ研究所で研究されていた可能性のある「あらゆる人が免疫を持たない悪夢のコロナウイルス」
http://www.asyura2.com/19/kokusai28/msg/268.html

現代金融制度は既に詰んでおり、後はその崩壊をどのように顕在化させるかで、長期世界無秩序カオスか、大過なく新時代を選択するのかという話だけ〜《ドイツ銀行破綻とマネーロンダリングと日銀の闇。CDS、CLO、デリバティブ、国際決済銀行、BIS。》《NYダウや株価上昇は「嘘」という裏話（リーマンショック直前と同じ状況）レバレッジドローンやCLOやハイイールド債と自社株買い》
http://www.asyura2.com/19/hasan133/msg/783.html

《藤原直哉講演・水戸藤原塾（オンライン特別配信版）》いよいよ表面化しつつある現代金融制度の崩壊から資本主義経済の終焉へ
http://www.asyura2.com/20/hasan134/msg/296.html

引用部以外はオリジナル