ブラックマンデーをしのぐ過去最大4451円安の歴史的大暴落の翌日に、過去最大3217円高の大幅回復。ジェットコースターのような株価の乱高下が、年金にも影響をもたらしそうです。
https://t.co/Cd3GjPlo0Q #日刊ゲンダイDIGITAL#株

— 日刊ゲンダイDIGITAL (@nikkan_gendai) August 7, 2024

この後ろの方の動き、本当に市場の力だけなのだろうか。 https://t.co/9Ml7kksJyv

— 松球🏀 (@matsuball) August 7, 2024

実質賃金、23ヵ月連続減。過去最長に並ぶ。

安倍さん、岸田さん、どうしてくれるんだ。

アベノミクスで円安誘導して、さらに年金はじめ国民の大事な資産を株に突っ込んで株価だけはイタズラに上がったけど、実態経済は逆に貧弱になった。… pic.twitter.com/Q2urqG4BDx

— 田中龍作 (@tanakaryusaku) April 9, 2024

カズキ　ルーペ
@nichey7

年金財源24兆円が1カ月余りで溶けて消えた…ブラックマンデー超えと世界同時株安が直撃！（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース

そもそもGPIFの全身組織である年金福祉事業団に遡っても保養所やスポーツ施設などハコモノを作っては潰し我々年金原資を溶かして来た奴等。

とにかく、ひたすら国民に投資しろと言い続ける岸田首相。ここまで執拗に投資に誘う姿勢は異様だし、薄気味悪いし、何か裏があると警戒したほうがいいレベル。すでに岸田は金融所得税を引き上げる動きを見せているし、資産保有者の社会保険料の引き上げや年金減額、控除剥奪などもやられそうだ。 pic.twitter.com/WdepvXjtCY

— ダークネス：（尖KEISEI） (@keiseisuzuki) August 4, 2024

抗議の声さえ挙げなかった馬鹿日本人の自業自得と言える。

第一、年金の半分を株にぶち込む国は日本以外、世界のどこにも存在し

なかったし、日本人の馬鹿さを証明していた。

日本人の損失はみな米国の戦争屋の財布に吸収され、消えていった。

コイズミ、あべ当りから、日本人の馬鹿さ加減は度を越しており、

それが、新型コロナウィルス毒ワクチンによる集団自殺とか、まったく

関係ないウクライナへの際限・根拠のない、ウクライナ善、ロシア悪を

吹き込まされ、ウクライナ紛争は中台紛争につながるとか、簡単にだま

された。

これによって、日本は敗戦国となり、二度と北方領土に言及することは

できなくなった。また、必要な資源をロシアから輸入できなくなったばかりで

なく、漁業や北極海航路の利権さえ失うと言う莫大な国益を失った。

さらにNISAとかでもだまされ、米国戦争屋にカネを貢ぐ極東のお馬鹿国として、

世界にその落ちぶれた馬鹿面をさらすことになった。

株はインサイダー取引でなければ儲からない。政治家等はインサイダーを
利用している。
今は、AIでコンピューターが自動売買。それに要した代金は外資の
證券会社が手数料としてかっさらっていくだけ。
株式市場は東インド会社のハザールユダヤ人が始めたものでディープステート
そのもの。中央銀行制度、戦争屋資金と密接に結びついている。
改革派米軍は中央銀行制度、株式市場を潰して戦争屋の資金源を断つことに
よって、戦争を未来永劫なくそうとしている。

そうであるから、今後、株価の上昇は見込めない。紙幣をいくらでも刷れる
信用創造の中央銀行制度すなわち、SWIFT システムを止めて、金本位制やQFSに
移行する。ドル、円、ユーロ等はやがて紙くずになる。

株価は上下を繰り返しながら下落し、従来のように元に戻ることはない。
政府のやっていることは米国戦争屋にカネを貢ぐこと。米国戦争屋と自公政権
は一体であり、自公政権は操り人形に過ぎない。
改革派米軍はディープステートすなわち、戦争屋の一掃を企図しており、
自公議員は海外逃亡しても逃げられない。国家反逆罪で死刑になる予定。
したがって、NISAにいくらカネを投入しても損するだけであり、損した分は
ハザールユダヤの戦争屋に回り、戦争遂行に貢献するだけであり、世界平和に
逆行する。

改革派米軍は中央銀行制度を廃止しても、世界の民が困窮しないように、
NESARA/GESARA,UBI（ユニバーサルベーシックインカム）、ジュビリー（今
まで無駄に払った税金等の還付）、メドベッド、今までDSが隠してきた
６０００もの宇宙技術（反重力、時空移動、核変換等）の公開等を予定
している。

GESARA法の下ではベーシックインカム（月約２４万円/人）、ジュビリー
（1965年？辺りから不当に政府から巻き上げられた税金の還付金、
数千万円〜数億円/人）が支払われることになっている。
また、核兵器は一斉に廃棄される。等いろいろ既に決められれているんだよ。
何も知らないのは日本人のみ。
トルコやロシア等では政府自ら、GESARAについて、国民に説明している。

日本はなぜしないのか。それは日本は丸ごとディープステート、悪の総本山、
悪魔崇拝主義、人身売買、麻薬売買等、ハザールユダヤの下請け国である
からであり、政府、国会議員、県、市議会議員、マスゴミ、司法、検察、等
ありとあらゆる部門において、外国人（半島人）に乗っ取られており、日本人
の敵以外の何者でもなくなっているからだ。
それゆえ、政府は平気でワクチンでもレプリコンによってでも、日本人頃しを
やってもちっとも心が痛まないのだ。
日本人は自国のことについても、歴史も何も知らされず、テレビによって、
骨の髄まで洗脳されているから、もはや思考を失ったゾンビ人間に成り下がって
いる。

もはや、何も考えられなくなっている。オリンピックといえば、それオリンピ
ック、メダルの数がどうたらこうたらとか、そういうことしか考えられなく
なっている。ノーベル賞の季節になると誰が受賞したかとか何個取ったとか、
すっかり、テレビに洗脳されきっている。ノーベル賞なんてロスチャの世界
支配の道具の一つに過ぎない事なんて、何も微塵も思考できなくなっている。
オリンピックなんてのもノーベル賞なんてのも個人にとっては何の関係も
ないことだが、支配者階級にとっては、思考が同じであれば、それだけ、支配・
搾取しやすいということだ。

長くなるので、これ以上書かないが、老後の心配など必要ないこと、これからは
新しい社会になること。病気になってもメドベッドによってすぐ治癒され、
医者の失業時代が始まること、人生２００年の時代に突入すること。
メドベッドによって、若返りができるからだ。
それゆえ、政府や権威あるとされる者の言うことにだまされないことが最重要だ。
GESARAの時代は今年中には間違いなく、必ず来ることが約束されている。
もはや、来るものは誰も止められなくなっている。

数千年間続いた社会が様変わりする（パラダイムシフト）。
日本がいかに意識の面で後進国になっているか理解してもらえれば幸いである。
なお、アメリカ合州国はアメリカ共和国になり、１９代？アメリカ共和国の
大統領はトランプ大統領である。日本、オーストラリア等も共和国になることが
決定している。あとは時間だけの問題となる。
�]（旧twitter）で情報発信してくれる人がたくさんでもないけど、それなりに
いる。

今回の日銀の利上げ前、河野デジタル相、岸田首相、茂木幹事長の3人から日銀へ"利上げ"への圧力があったそうです。
［本当の黒幕【実は】世界同時株安、喜ぶ三人の閣僚【山口インテリジェンスアイ】］
https://m.youtube.com/watch?v=KuQ1HbMyPJM

どういうつもりで、この3人の閣僚は、日銀に利上げするように圧を掛けたのでしょうか？

・誰かに利上げを促すよう囁かれた？
・円安を何とか止めたかった？
・日銀を金利有りの状態へ戻したかった？
・円キャリートレードの規模を縮小したかった？
・(そろそろ売る予定だった)株の大暴落と円高を日銀の利上げのせいにしたかった？
・日銀の利上げしないという言質を取りたかった？

［市場不安定な状況で利上げしない､当面現行緩和を継続-内田日銀副総裁］
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-08-07/SHS25ST1UM0W00

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［英国シティ、ギルドホールにおける岸田総理基調講演　令和4年5月5日］

(前半略)
もう一つ重要なストック面での人への投資が、「貯蓄から投資」です。

我が国個人の金融資産は２，０００兆円と言われていますが、その半分以上が預金・現金で保有されています。
(中略) ここに日本の大きなポテンシャルがあります。

　私は、貯蓄から投資へのシフトを大胆・抜本的に進め、投資による資産所得倍増を実現いたします。そのために、ＮＩＳＡの抜本的拡充や、国民の預貯金を資産運用に誘導する新たな仕組みの創設など、政策を総動員して「資産所得倍増プラン」を進めていきます。(中略)

我が国には、２，０００兆円の金融資産、３２０兆円の企業内部の現預金があります。巨大な金融潜在力と巨額の投資ニーズをイノベーティブな政策イニシアティブにより結び付け、民間企業が先行き不透明でためらっている関連投資を引き出し、中期的な成長戦略の柱としていきます。(以下略)

https://www.kantei.go.jp/jp/101_kishida/statement/2022/0505kichokoen.html

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［ニューヨーク経済クラブ主催による岸田総理大臣講演　令和5年9月21日］

(前略)また、海外からの参入を促進するため、資産運用特区を創設し、英語のみで行政対応が完結するよう規制改革し、ビジネス環境や生活環境の整備を重点的に進める。

世界の投資家のニーズに沿った改革を進めるため、皆さんも参加いただいて、日米を基軸に、資産運用フォーラムを立ち上げたい。

　同時に、コーポレートガバナンス改革の実効性を高める。ＰＢＲ（株価純資産倍率）等を意識した経営と計画の策定・開示・実行を促進する体制を構築する。

２０００兆円を超える個人金融資産を活用した日本の資産運用ビジネスの発展は、法の支配や市場経済といった普遍的価値を共有する日米間において、投資の流れとウインウインの関係を強固にし、世界経済に大いに貢献するもの。既に述べた構想を政策パッケージとして具体化し、世界の投資家に賛同いただくため、この秋に、世界の投資家を日本に招聘する「ジャパン・ウィークス」を展開する。皆さんにも、是非、参加いただきたい。

先日お会いした世界的に影響力のある投資家から「３０年間毎年日本経済に注目してきたが、今が最もポジティブだ。」と言われた。我が国で我々が行っていることを評価していただき、我が国経済の底力と将来の計画をよく見ていただき、日本に投資いただくことを強く求めたい。(以下略)

https://www.kantei.go.jp/jp/101_kishida/statement/2023/0922economiicclub.html

・2006〜2013年6月
国内債券67%、国内株式11%、外国債券8%、外国株式9%、短期資産5%

・2013年6月〜2014年10月
国内債券60%、国内株式12%、外国債券11%、外国株式12%、短期資産5%

・2014年10月〜2020年3月
国内債券35%、国内株式25%、外国債券15%、外国株式25%

・2020年4月1日〜
国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%

［2020年3月24日　GPIF､4月から外債の運用を25％に引き上げへ〜実質1.7％の利回りを安定的に確保する狙い］
https://toyokeizai.net/articles/-/339528?display=b

［基本ポートフォリオの考え方(GPIF)］
https://www.gpif.go.jp/gpif/portfolio.html

ポートフォリオの変遷を見ると、低リスクの日本国債の%をドンドン減らし、リスクがある国内株式とハイリスクな外国株式の%を増やしています。

安全第一のはずのGPIFの現在の運用割合は、国内株式と外国株式の%を合わせると、なんと50%！
過去に何度か株の大暴落がありましたから、少々心配になります。

某月某日某所にて・・・
ニセユダヤ投資家「バブルは限界まで膨らんだな、ずらかるからよろピク〜」
罪務省・植田「わかりますた、○月○日に金利上げを発表します〜」
まあこんな感じだろうな

どうあれ、ド腐れジャップ岸田一味（首謀者の上級厄人含む）は全員新弟子前！

以上