[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
5. 中川隆[-9471] koaQ7Jey 2020年12月05日 07:17:34 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[1]
三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい。 三橋さんは完全に誤解していますが、本来の貨幣のプール論というのは
税金で徴収した以上の金を政府が使うと、その分はインフレ税という形で通常の税額に加えて追加徴収する事になる
という意味です。
日本政府が使える金は税金で徴収する金額だけ

日本政府が国債を発行すると日本国内で流通する貨幣が増えるので貨幣価値が下がります。
円の貨幣価値が下がると
・日銀の借用証である日銀紙幣の実質価値が下がる。
・政府の借用証である日本国債の実質価値が下がる。
・銀行預金額の実質価値が下がる。
・労働者の賃金の実質価値が下がる。

従って、日本政府が公共事業をやる為に国債を発行すると、労働者の持って居る金の一部を日本政府に取られた事になります。
つまり、日本政府が財政支出する元金は税金の他に、貨幣価値が減少した為に労働者から日本政府に移転した金額も含まれます。

政府が財政出動しなければ税金だけで政府支出を賄っていたのが、余計な公共事業をやった為に貨幣価値の減少した分(所謂インフレ税）も加算されます。
即ち、政府が使える金額は (税金 +インフレ税) で徴収した金額 になります。
つまり貨幣のプール論は正しいのです。

▲△▽▼

GDPとは国内総生産、つまり国内で産み出された付加価値の総額です。
それが3割減したのに株価が V字回復する不思議。

以下は金価格。
このように実は昨年の7月頃からずーっと上がりっぱなし。

https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000786.jpg

で、以下が金価格に換算した日経平均です。
実は、昨年9月から下がりっぱなし。
https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000788.jpg

NYダウゴールド換算のチャート
https://realtime-chart.info/%E8%AA%AC%E6%98%8E/%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%83%88/NY%E3%83%80%E3%82%A6%E3%82%B4%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%89%E6%8F%9B%E7%AE%97.html

日経平均はゴールド何グラム？

https://realtime-chart.info/%E4%B8%96%E7%95%8C%E3%81%AE%E6%A0%AA%E4%BE%A1/%E6%97%A5%E7%B5%8C%E9%87%91%E6%8F%9B%E7%AE%97%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%A0.html

と言う訳で、庶民が気づかないうちに通貨は紙屑化しつつある。
たった今、ステルス紙屑化が進行中なのでした。

で、富裕層はせっせと現金を物に変えつつある。

多分ですが、富裕層の換金ならぬ換物が済んでから、
バーチャルリアリティ市場を崩壊させるのでしょう。

因みに、金、原油、穀物価格, 商品相場は何でも大体同じ値動きです、ゴールド価格のデータが一番入手し易いのでゴールドを使っただけです。：

金融市場にインフレの兆し: 金、原油、穀物価格が高騰
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/11801

▲△▽▼

本当の貨幣のプール論というのは
税金で徴収した以上の金を政府が使うと、その分はインフレ税として徴収する事になる
という意味なんですね。
正規の税金以上は払いたくなければ国債発行はNGという事。
国債発行すると貨幣価値が下がって銀行預金と実質賃金は目減りします。
更に、国債発行で増えた金は、たとえ公共事業に使ったとしても、最終的にはすべて資本家のものになります。
つまり、国債発行すると貧富の差が拡大、実質賃金が下がり、内需が減ってデフレが深刻化します。

「放漫財政」で日本は今危機的な状況にあります。 プラザ合意以降に日本が「放漫財政」に変わった経緯は大西つねきさんが何時も指摘しています：

いま２２０兆円を配らなければいけない理由：大西つねきからの緊急告知と拡散のお願い - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=dawE3Kjgmbg

大西さんが何度も繰り返し説明している様に、プラザ合意後は民間人が民間銀行から借りる金の量が頭打ちになったので、日本政府が、国債金利でマネーストックが増える分の金、を出すしかなくなったのです。
政府の緊縮財政というのはマネーストックの増加分を政府がすべて負担出来なくなったという事です。
大西さんの話は間違いが多いですが、この部分は正しいです。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c5

[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
6. 中川隆[-9470] koaQ7Jey 2020年12月05日 07:29:57 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[2]
三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい。 三橋さんは完全に誤解していますが、本来の貨幣のプール論というのは税金で徴収した以上の金を政府が使うと、その分はインフレ税という形で通常の税額に加えて追加徴収する事になる
という意味です。

日本政府が使える金は税金で徴収する金額だけ
日本政府が国債を発行すると日本国内で流通する貨幣が増えるので貨幣価値が下がります。

円の貨幣価値が下がると

・日銀の借用証である日銀紙幣の実質価値が下がる。
・政府の借用証である日本国債の実質価値が下がる。
・銀行預金額の実質価値が下がる。
・労働者の賃金の実質価値が下がる。

従って、日本政府が公共事業をやる為に国債を発行すると、労働者の持って居る金の一部を日本政府に取られた事になります。
つまり、日本政府が財政支出する元金は税金の他に、貨幣価値が減少した為に労働者から日本政府に移転した金額も含まれます。

政府が財政出動しなければ税金だけで政府支出を賄っていたのが、余計な公共事業をやった為に貨幣価値の減少した分(所謂インフレ税）も加算されます。
即ち、政府が使える金額は (税金 +インフレ税) で徴収した金額 になります。
つまり貨幣のプール論は正しいのです。

▲△▽▼

GDPとは国内総生産、つまり国内で産み出された付加価値の総額です。
それが3割減したのに株価が V字回復する不思議。

以下は金価格。
このように実は昨年の7月頃からずーっと上がりっぱなし。

https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000786.jpg

で、以下が金価格に換算した日経平均です。
実は、昨年9月から下がりっぱなし。
https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000788.jpg

NYダウゴールド換算のチャート
https://realtime-chart.info/%E8%AA%AC%E6%98%8E/%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%83%88/NY%E3%83%80%E3%82%A6%E3%82%B4%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%89%E6%8F%9B%E7%AE%97.html

日経平均はゴールド何グラム？

https://realtime-chart.info/%E4%B8%96%E7%95%8C%E3%81%AE%E6%A0%AA%E4%BE%A1/%E6%97%A5%E7%B5%8C%E9%87%91%E6%8F%9B%E7%AE%97%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%A0.html

と言う訳で、庶民が気づかないうちに通貨は紙屑化しつつある。
たった今、ステルス紙屑化が進行中なのでした。

で、富裕層はせっせと現金を物に変えつつある。

多分ですが、富裕層の換金ならぬ換物が済んでから、
バーチャルリアリティ市場を崩壊させるのでしょう。
https://golden-tamatama.com/blog-entry-dow-800-down.html

因みに、金、原油、穀物価格, 商品相場は何でも大体同じ値動きです、ゴールド価格のデータが一番入手し易いのでゴールドを使っただけです。：

金融市場にインフレの兆し: 金、原油、穀物価格が高騰
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/11801

世界最大のヘッジファンド: 量的緩和で人々はリッチになったような気がする
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10616

世界最大のヘッジファンド: 紙幣の刷り過ぎでドルが暴落するとき
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/11685

世界最大のヘッジファンド: ドルは既に紙くずになっている
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10645

▲△▽▼

本当の貨幣のプール論というのは
税金で徴収した以上の金を政府が使うと、その分はインフレ税として徴収する事になる
という意味なんですね。
正規の税金以上は払いたくなければ国債発行はNGという事。
国債発行すると貨幣価値が下がって銀行預金と実質賃金は目減りします。
更に、国債発行で増えた金は、たとえ公共事業に使ったとしても、最終的にはすべて資本家のものになります。
つまり、国債発行すると貧富の差が拡大、実質賃金が下がり、内需が減ってデフレが深刻化します。

「放漫財政」で日本は今危機的な状況にあります。 プラザ合意以降に日本が「放漫財政」に変わった経緯は大西つねきさんが何時も指摘しています：

いま２２０兆円を配らなければいけない理由：大西つねきからの緊急告知と拡散のお願い - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=dawE3Kjgmbg

大西さんが何度も繰り返し説明している様に、プラザ合意後は民間人が民間銀行から借りる金の量が頭打ちになったので、日本政府が、国債金利でマネーストックが増える分の金、を出すしかなくなったのです。
政府の緊縮財政というのはマネーストックの増加分を政府がすべて負担出来なくなったという事です。
大西さんの話は間違いが多いですが、この部分は正しいです。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c6

[番外地8] アメリカが日銀に異次元金融緩和させた目的は日本の銀行と大企業の乗っ取り 中川隆
1. 中川隆[-9469] koaQ7Jey 2020年12月05日 08:32:25 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[3]
アメリカが日銀に異次元金融緩和させた目的は日本の銀行と大企業の乗っ取り
日銀の異次元緩和でマネタリーベースが増えた分は外資が所有する日本株や日本の不動産の金額です

1. 日本の民間銀行は日本国債を日銀に売った
2. 日本の民間銀行は日本国債を売って得た円をドルに変えてアメリカ国債を買った
3. 日本の民間銀行にドルを売って円を買った外資は、その円で日本株や日本の不動産を買った
4.外資に日本株や日本の不動産を売った日本の投資家はその金を銀行に預金した
5.銀行はその金を利子が付く日銀当座預金に変えた

つまり、外資が日本株や日本の不動産を買うのに使ったドルが安い円に変えられて日銀当座預金に溜まっている
つまり、日銀の異次元緩和でマネタリーベースが増えた分は外資の所有する日本株や日本の不動産の金額になります。

一般則として
外人投資家が買って、個人投資家が売っている → 株価は上昇中
外人投資家が売って、個人投資家が買っている → 株価は下降中
外国人が買って、日本人が売っていたら上昇トレンド
日本人が売りから買いに変わったらピーク
外国人が売って、日本人が買っていたら下降トレンド
日本人が買いから売りに変わったらボトム

これから超円高になる前に外資は日本株や日本の不動産を売って銀行預金に変え、日経株が大暴落して底値になった時に爆買いします。

平成バブルで外資は日本株の3割を底値で買ったので、今度のバブル崩壊で日本株の7割は外資の所有になりますね。
日本のメーカーの重役はこれからは全員欧米人ですね。

アベノミクスで日本が米国債を買いまくった為に、1ドルが70円以下になると日本の対外純資産はマイナスになり、日本の資産はすべて外資に乗っ取られる。特に日本国債を日銀に売って、その金でアメリカ国債を買った日本の銀行はすべて債務超過になって欧米資本に乗っ取られる。

世界の草刈り場にされる日本（Live配信2020/11/24） - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=rPAqb_vpFhQ&feature=emb_title

米国のMMT政策は日本を破壊（Live配信2020/11/17） - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=nYgXByuRzMU&feature=emb_title

アベノミクスとは何だったのか（Live配信2020/9/1） - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=9ZMZjUkBPow

2018.5.28「安倍首相の売国政策を糾弾する」大西つねきの週刊動画コラムvol.28
https://www.youtube.com/watch?v=VFEBdHhOv5A

資金不足を続けている対外純債務国（10兆ドル；1,100兆円）が発行する米国債は、ゼロ金利の日本・欧州の金利と、2％から2.5％の金利差（イールド）があるという理由から、売れていきました。

しかし今は、コロナショックからのFRBの緊急利下げで、米国債も金利ゼロです。ゼロ金利のドル国債を買うと、日本、欧州、中国からはドル安のリスクを、金利ではカバーできません。

短期で投機的なドル先物買いの動きは別ですが、2年単位の中期では、債務国の通貨のドルに金利差がない時は、基軸通貨とは言っても「円に対してドル安」の材料になります。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/698.html#c1

[近代史5] バイデン「フェイク票」上乗せの卑劣な手口と真犯人判明！ 「死者の不在者投票」も… トランプ“戒厳令”発動で米内戦勃発へ!! 中川隆
61. 2020年12月05日 11:40:45 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[4]
2020年12月5日
米国大統領選挙にみるマスコミの腐食
From 施 光恒（せ・てるひさ）＠九州大学
https://38news.jp/politics/17165

先月3日に行われた米国大統領選挙で大規模な不正が行われたのかどうかの問題、目が離せません。

11月3日の投票日以降、私は、空いた時間があれば、ほぼずっとインターネットにかじりついてこの関係の情報を漁っている状態です。
f(;^ω^)

今回の件で一番感じたのは、新聞、テレビなどの日米の大手マスメディアの偏向がひどいということです。大手マスメディアは、「選挙に不正などなかった。トランプが往生際悪く負けを認めず、馬鹿なことを言い続けている」と頭から決めつけ、まともにこの問題を報じません。

米国のマスメディアが選挙の際、どの候補を支持するか態度をはっきり表明することは珍しくないことは知っています。今回もほぼすべての大手マスコミがバイデン氏支持を明らかにしていました。

それを念頭に置いたとしても、ＣＮＮなどの米国マスコミの反トランプの姿勢は強烈です。マスコミの役割とはいったい何なのかと考えてしまいます。

トランプ側は元ニューヨーク市長のジュリアーニ氏をはじめ、リン・ウッド氏、シドニー・パウエル氏らの敏腕弁護士が、バイデン氏側に大規模な不正があったと多数の宣誓供述書付きの証人を集めたうえで主張しています。

11月25日からは、ペンシルベニア、アリゾナ、ミシガン、ジョージアなどの各地の議会で、トランプ氏の弁護団を進行役とする選挙不正に関する公聴会を順次開催しています。どの公聴会もyoutubeの動画で生配信され、多数の人が観ていました。

公聴会の各会場では、多数の証人が名乗り出て、実名を明らかにしつつ、選挙に数々の不正があったことを克明に話しています。

例えば、「開票所で共和党の監視員が不当に排除された」「票の集計器がネットに接続され外部から操作可能だった」「集計ソフト・ドミニオンにはバイデン氏に有利に、トランプ氏に不利に働くようなアルゴリズムが組み込まれていた」「郵便票の署名の確認がなされてなかった」「外部から出所不明の多数の票がトラックで持ち込まれた」といった疑惑です。

数学やコンピュータ工学の専門家が、バイデン氏の票の増え方は統計学的にあり得ないと話してもいます。

大手マスコミは、こうした疑惑をほぼ全く報じません。各地の公聴会にも大手マスコミはほとんど取材にも来ていなかったようです。

報じたとしても、「「公聴会」なるものをトランプ陣営は開いたが、確たる証拠はまったく出されなかった」といったベタ記事程度の扱いです。

そのくせ、トランプ氏側に不利に思われる情報は針小棒大に報じます。例えば、トランプ氏が敗北宣言だと受けとれることをほのめかしたとか、ジョージア州の再集計の結果が変わらなかったとかです（ジョージア州の再集計についてトランプ側は、署名がきちんとなされているか、投票用紙は正規のものかなどの確認を求めており、それをしなかった再集計など無意味だと訴えていたのですが、そういう訴えについては全く報じません）。

どう考えても、こうしたマスコミの姿勢は偏っています。不思議でもあります。記者は、知的好奇心を失ってしまっているのでしょうか。健全な自由民主主義の社会が壊されてしまうという危機感を抱かないのでしょうか。

私がマスコミの一員であれば、例えば、公聴会で発言した証人たちにあらためて話を聞きに行きます。彼らの告発が真実なのかどうか裏をとるため周辺の取材も行うでしょう。

また、ドミニオンが本当に外部から操作可能なのか、ドミニオンに関係する企業の資本関係はどうなっているのかなど、調べたくなることは山ほどあります。

大手マスコミは、そういう調査をほとんど行わず、頭から「証拠などない」「トランプのたわごと」「トランプ支持者の陰謀論」といった決めつけを行っているように見えます。
（大手マスコミは「ファクト・チェック」などと称し、吟味の素振りを見せることもありますが、その場合も多くは精査せず、結論ありきのものがほとんどです）。

日本時間の今日（１２月４日）の昼間には、ジョージア州の公聴会（現地時間１２月３日）でトランプ弁護団が提出した監視カメラ映像が話題になっています。ジョージア州フルトン郡のある開票所の監視カメラ映像です。

この映像には、投票日の夜に監視員や報道員を開票所から帰宅させた後、なぜか数人の者が残り、彼らだけで監視作業が続行された様子が映っています。彼らは、どこから持ち込まれたか定かではないスーツケースをテーブルの下からいくつも引き出し、そのなかに入っていた大量の票を次々と集計器のなかに投入していきます。

トランプ弁護団の弁護士ジャッキー・ピック氏の説明によれば、この不審な行為は夜の11時ごろから午前12時55分までの2時間ほどの間だったとのことです。その様子が監視カメラ映像に残っています。

（下記のサイトに報告記事があります）。
（「ジョージア州集計所の監視カメラ　選挙監視員を帰宅させ開票続行　スーツケースから大量の隠し票」『大紀元』（２０２０年１２月４日付）
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/65487.html

（監視カメラ映像についてはこちらに詳細な動画があります。）
https://www.youtube.com/watch?v=keANzinHWUA

（日本語での説明としてはこちらの「よっちゃんさん」というかたのニコ動の動画がわかりやすいです）。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37912226

ピック氏の説明では、集計器は一台で一時間に約3000票を処理できるとのこと。集計器は複数台（3台か４台）使用されていました。彼らの不審な集計作業は約２時間でしたので、この間に集計器がフル稼働すれば約１８０００票〜２４０００票の集計が可能です。

ジョージア州はバイデン氏が勝利したことになっていますが、その差は約１２０００票です。したがって、この映像に映っているものが不正な集計だとすれば、これだけで選挙結果は覆るわけです。

もちろん、この動画が、トランプ氏側が主張するように、ジョージア州の開票所で行われた不正を本当に映したものかどうか、よく検討される必要はあります。

ですが、少なくとも、「不正はなかった」「トランプ側の悪あがきに過ぎない」と吟味せずに片づけられるものではありません。

この監視カメラ映像が提示されても、主流派メディアはやはり「証拠がない」というのでしょうか。それとも、「報道しない自由」を行使し、知らんぷりを決め込むのでしょうか。

米国の保守系の調査機関メディア・リサーチ・センターは、大手マスコミがトランプ氏に有利でバイデン氏に不利な情報をあまり報じなかったことが有権者の投票行動にかなり大きな影響を与えたという調査結果を明らかにしています。

（「主要州で1割近く「バイデン息子のスキャンダルを知っていたら、彼には投票しなかった」＝世論調査」『大紀元』（2020年11月26日付）
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/65176.html

（上記記事で引用されているメディア・リサーチ・センターの調査結果は以下で読めます）。
https://cdn.mrc.org/TPC-MRC+Biden+Voter+Messaging+Survey+Analysis+Nov+2020_final.pdf

「バイデン氏や彼の家族が中国共産党とつながりがある中国の会社と不審な金融取引を行っていた証拠があること」「トランプ大統領が新型コロナウィルスのワクチン開発のための大規模投資を迅速に行ったこと」「第3四半期のGDP成長率が年率換算で33.1%となり、過去最高の成長率だったこと」「2020年の5〜9月の間に1100万以上の雇用が創出されたこと」「トランプ政権で米国がエネルギー自給率100％を達成したこと」などを知っていたら、バイデン氏に投票した有権者のうち、結構な数の人々が投票先を変えたと答えたそうです。

日本もそうですが、米国でも大手メディアの人々の大半は、「自分たちはリベラルだ」とか「我々が民主主義を支えている」などと考えているようです。

しかし、今回の米国大統領選挙から見えてくるのは、大手マスコミが非常に独断的かつ党派的で、実は自由民主主義を全く尊重しない存在だということです。

彼らが知的に傲慢かつ硬直しているからなのか、それとも上層部がどこからかカネをもらっているからなのか…。どちらにしても、マスコミのせいで米国は（ひいては日本も）窮地に陥るのではないでしょうか。

長々と失礼しますた…。
（米国大統領選挙についてはまだまだ書きたいことがあります。また書きます。）
https://38news.jp/politics/17165
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/359.html#c61

[近代史4] どうしても戦争だけはやりたくなかったドナルド・トランプ大統領 中川隆
15. 中川隆[-9468] koaQ7Jey 2020年12月05日 12:08:07 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[5]
2020年12月5日
米国大統領選挙にみるマスコミの腐食
From 施 光恒（せ・てるひさ）＠九州大学
https://38news.jp/politics/17165
先月3日に行われた米国大統領選挙で大規模な不正が行われたのかどうかの問題、目が離せません。

11月3日の投票日以降、私は、空いた時間があれば、ほぼずっとインターネットにかじりついてこの関係の情報を漁っている状態です。
f(;^ω^)

今回の件で一番感じたのは、新聞、テレビなどの日米の大手マスメディアの偏向がひどいということです。大手マスメディアは、「選挙に不正などなかった。トランプが往生際悪く負けを認めず、馬鹿なことを言い続けている」と頭から決めつけ、まともにこの問題を報じません。

米国のマスメディアが選挙の際、どの候補を支持するか態度をはっきり表明することは珍しくないことは知っています。今回もほぼすべての大手マスコミがバイデン氏支持を明らかにしていました。

それを念頭に置いたとしても、ＣＮＮなどの米国マスコミの反トランプの姿勢は強烈です。マスコミの役割とはいったい何なのかと考えてしまいます。

トランプ側は元ニューヨーク市長のジュリアーニ氏をはじめ、リン・ウッド氏、シドニー・パウエル氏らの敏腕弁護士が、バイデン氏側に大規模な不正があったと多数の宣誓供述書付きの証人を集めたうえで主張しています。

11月25日からは、ペンシルベニア、アリゾナ、ミシガン、ジョージアなどの各地の議会で、トランプ氏の弁護団を進行役とする選挙不正に関する公聴会を順次開催しています。どの公聴会もyoutubeの動画で生配信され、多数の人が観ていました。

公聴会の各会場では、多数の証人が名乗り出て、実名を明らかにしつつ、選挙に数々の不正があったことを克明に話しています。

例えば、「開票所で共和党の監視員が不当に排除された」「票の集計器がネットに接続され外部から操作可能だった」「集計ソフト・ドミニオンにはバイデン氏に有利に、トランプ氏に不利に働くようなアルゴリズムが組み込まれていた」「郵便票の署名の確認がなされてなかった」「外部から出所不明の多数の票がトラックで持ち込まれた」といった疑惑です。

数学やコンピュータ工学の専門家が、バイデン氏の票の増え方は統計学的にあり得ないと話してもいます。

大手マスコミは、こうした疑惑をほぼ全く報じません。各地の公聴会にも大手マスコミはほとんど取材にも来ていなかったようです。

報じたとしても、「「公聴会」なるものをトランプ陣営は開いたが、確たる証拠はまったく出されなかった」といったベタ記事程度の扱いです。

そのくせ、トランプ氏側に不利に思われる情報は針小棒大に報じます。例えば、トランプ氏が敗北宣言だと受けとれることをほのめかしたとか、ジョージア州の再集計の結果が変わらなかったとかです（ジョージア州の再集計についてトランプ側は、署名がきちんとなされているか、投票用紙は正規のものかなどの確認を求めており、それをしなかった再集計など無意味だと訴えていたのですが、そういう訴えについては全く報じません）。

どう考えても、こうしたマスコミの姿勢は偏っています。不思議でもあります。記者は、知的好奇心を失ってしまっているのでしょうか。健全な自由民主主義の社会が壊されてしまうという危機感を抱かないのでしょうか。

私がマスコミの一員であれば、例えば、公聴会で発言した証人たちにあらためて話を聞きに行きます。彼らの告発が真実なのかどうか裏をとるため周辺の取材も行うでしょう。

また、ドミニオンが本当に外部から操作可能なのか、ドミニオンに関係する企業の資本関係はどうなっているのかなど、調べたくなることは山ほどあります。

大手マスコミは、そういう調査をほとんど行わず、頭から「証拠などない」「トランプのたわごと」「トランプ支持者の陰謀論」といった決めつけを行っているように見えます。
（大手マスコミは「ファクト・チェック」などと称し、吟味の素振りを見せることもありますが、その場合も多くは精査せず、結論ありきのものがほとんどです）。

日本時間の今日（１２月４日）の昼間には、ジョージア州の公聴会（現地時間１２月３日）でトランプ弁護団が提出した監視カメラ映像が話題になっています。ジョージア州フルトン郡のある開票所の監視カメラ映像です。

この映像には、投票日の夜に監視員や報道員を開票所から帰宅させた後、なぜか数人の者が残り、彼らだけで監視作業が続行された様子が映っています。彼らは、どこから持ち込まれたか定かではないスーツケースをテーブルの下からいくつも引き出し、そのなかに入っていた大量の票を次々と集計器のなかに投入していきます。

トランプ弁護団の弁護士ジャッキー・ピック氏の説明によれば、この不審な行為は夜の11時ごろから午前12時55分までの2時間ほどの間だったとのことです。その様子が監視カメラ映像に残っています。

（下記のサイトに報告記事があります）。
（「ジョージア州集計所の監視カメラ　選挙監視員を帰宅させ開票続行　スーツケースから大量の隠し票」『大紀元』（２０２０年１２月４日付）
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/65487.html

（監視カメラ映像についてはこちらに詳細な動画があります。）
https://www.youtube.com/watch?v=keANzinHWUA

（日本語での説明としてはこちらの「よっちゃんさん」というかたのニコ動の動画がわかりやすいです）。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37912226

ピック氏の説明では、集計器は一台で一時間に約3000票を処理できるとのこと。集計器は複数台（3台か４台）使用されていました。彼らの不審な集計作業は約２時間でしたので、この間に集計器がフル稼働すれば約１８０００票〜２４０００票の集計が可能です。

ジョージア州はバイデン氏が勝利したことになっていますが、その差は約１２０００票です。したがって、この映像に映っているものが不正な集計だとすれば、これだけで選挙結果は覆るわけです。

もちろん、この動画が、トランプ氏側が主張するように、ジョージア州の開票所で行われた不正を本当に映したものかどうか、よく検討される必要はあります。

ですが、少なくとも、「不正はなかった」「トランプ側の悪あがきに過ぎない」と吟味せずに片づけられるものではありません。

この監視カメラ映像が提示されても、主流派メディアはやはり「証拠がない」というのでしょうか。それとも、「報道しない自由」を行使し、知らんぷりを決め込むのでしょうか。

米国の保守系の調査機関メディア・リサーチ・センターは、大手マスコミがトランプ氏に有利でバイデン氏に不利な情報をあまり報じなかったことが有権者の投票行動にかなり大きな影響を与えたという調査結果を明らかにしています。

（「主要州で1割近く「バイデン息子のスキャンダルを知っていたら、彼には投票しなかった」＝世論調査」『大紀元』（2020年11月26日付）
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/65176.html

（上記記事で引用されているメディア・リサーチ・センターの調査結果は以下で読めます）。
https://cdn.mrc.org/TPC-MRC+Biden+Voter+Messaging+Survey+Analysis+Nov+2020_final.pdf

「バイデン氏や彼の家族が中国共産党とつながりがある中国の会社と不審な金融取引を行っていた証拠があること」「トランプ大統領が新型コロナウィルスのワクチン開発のための大規模投資を迅速に行ったこと」「第3四半期のGDP成長率が年率換算で33.1%となり、過去最高の成長率だったこと」「2020年の5〜9月の間に1100万以上の雇用が創出されたこと」「トランプ政権で米国がエネルギー自給率100％を達成したこと」などを知っていたら、バイデン氏に投票した有権者のうち、結構な数の人々が投票先を変えたと答えたそうです。

日本もそうですが、米国でも大手メディアの人々の大半は、「自分たちはリベラルだ」とか「我々が民主主義を支えている」などと考えているようです。

しかし、今回の米国大統領選挙から見えてくるのは、大手マスコミが非常に独断的かつ党派的で、実は自由民主主義を全く尊重しない存在だということです。

彼らが知的に傲慢かつ硬直しているからなのか、それとも上層部がどこからかカネをもらっているからなのか…。どちらにしても、マスコミのせいで米国は（ひいては日本も）窮地に陥るのではないでしょうか。
https://38news.jp/politics/17165
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/1152.html#c15

[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
7. 中川隆[-9467] koaQ7Jey 2020年12月05日 12:18:07 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[6]
円の貨幣価値が下がると

・日銀の借用証である日銀紙幣の実質価値が下がる。
・政府の借用証である日本国債の実質価値が下がる。
・銀行預金額の実質価値が下がる。
・労働者の賃金の実質価値が下がる。

つまり、国民から気付かない様に金を取って政府の資金を増やすんだよ。
だから何処の国でも国債発行でマネーストックを増やして意図的にインフレにしているんだ。
サルの朝三暮四の話と同じ手口さ。 三橋信者みたいな 右翼・保守はアホだから簡単に騙せるんだな
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c7

[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
8. 2020年12月05日 13:49:53 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[7]
デフレで物価が安くなっている時に財政出動して物価の下がり方が小さくなれば、その額だけ国民が取られる金が減るだろ

とにかくドルは貨幣価値が下がり紙屑化している。
ドルと円は 1ドル＝110円 前後で動かないんだから、円も紙屑化しているんだよ。
銀行預金や賃金の価値も減っているから、その分だけ政府にインフレ税を払っている事になる。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c8

[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
9. 中川隆[-9466] koaQ7Jey 2020年12月05日 13:51:40 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[8]
デフレで物価が安くなっている時に財政出動して物価の下がり方が小さくなれば、その額だけ国民が取られる金が増えるだろ
とにかくドルは貨幣価値が下がり紙屑化している。
ドルと円は 1ドル＝110円 前後で動かないんだから、円も紙屑化しているんだよ。
銀行預金や賃金の価値も減っているから、その分だけ政府にインフレ税を払っている事になる。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c9

[近代史5] 　戦前、日本の代表的輸出品は生糸ではない。アヘンだった。（メディアが絶対に書かない裏話） 中川隆
6. 中川隆[-9465] koaQ7Jey 2020年12月05日 15:03:35 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[9]

米下院が大麻を合法化　12月5日、中日
2020年12月05日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1332.html

　https://www.chunichi.co.jp/article/165394

　【ワシントン共同】米下院は４日、マリフアナ（大麻）を連邦法で合法化する法案を史上初めて可決した。下院多数派の民主党議員の大半と、共和党議員の一部が賛成した。共和党が多数を占める上院を通過する見通しはないが、全米各州では州法で大麻を合法化する動きが広がり、「機運の高まり」（ワシントン・ポスト紙）は中央政界にも及び始めている。
　法案は大麻を規制物質から除外し、生産や流通、所持の刑事罰を撤廃する内容。大麻を巡る犯罪歴を取り消し、製品に５％の税金を課して薬物対策の基金に充てることが盛り込まれている。
　米メディアによると、１５州では嗜好品として合法化されている。
****************************************************************

　全米15州が、マリファナを、タバコと同様の嗜好品として合法化していることを背景に、とうとう下院まで大麻合法化法案を可決した。共和党議員にも賛成が拡がり始めている。

　アメリカが大麻を非合法化した理由は、100年前の禁酒法にあるといわれる。
　https://www.youtube.com/watch?v=HpE3ouEdeJQ&feature=emb_logo&ab_channel=%E3%82%AC%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%9E%E3%83%B3

　禁酒法が施行された理由は、キリスト教原理主義から派生したメソジスト（福音派＝クリスチャンシオニスト）といわれる人々が、旧約聖書の神との契約を元に、生活態度を厳しく戒律主義の下で管理しようとしたからといわれる。
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD%E3%81%AB%E3%81%8A%E3%81%91%E3%82%8B%E7%A6%81%E9%85%92%E6%B3%95

　アメリカ共和党が大麻を激しく攻撃してきた理由もまた、共和党がプロテスタント福音派の影響を強く受けた政党であることと無縁ではない。
　禁酒法は、大衆の反発を激しくかい、この法律があることでアメリカン・マフィアを飛躍的に膨張させた。ニューヨークブロンクス地区は、アルカポネ傘下の非合法酒場が建ち並び、これが原因で、住人のユダヤ人たちが逃散し、サウスブロンクスの荒廃を招くことになった。

　カポネ酒場には、警官や議員までも日参していたといわれる。
　政府も、禁酒法を作ってはみたものの、現実的に取り締まりは、ほとんど行われなかった。これは黒人などを弾圧する口実として利用されたにすぎない。

　一方で、禁酒法が成立したことで、大麻の需要が飛躍的に高まり、福音派による戒律主義の矛先は大麻にも及び、大麻こそはヘロイン・コカインなど薬物濫用の扉であるという宣伝が行われた。
　だが、現実的に、酒を飲めば麻薬に溺れるようにエスカレートしてゆくという福音派の理屈には無理がある。そんな理屈が通るなら、日本酒やワインの質的向上は無意味になり、高度数の酒ばかりが売れるはずだ。

　そうした大麻規制が現在に至るまで続いているが、問題の本質は、飲酒や大麻を禁止した勢力は、福音派メソジストではあるが、それは事実上、ユダヤ教の原理主義（戒律主義）であることを理解する必要がある。
　福音派（メソジスト）シオニストとユダヤ教シオニストは、違うようでいて、実はほとんど同じものであると理解した方がいい。福音派はユダヤ教徒がキリスト教にカムフラージュした勢力だと私は思う。

　アメリカの支配階級はユダヤ人である。禁酒法も麻薬取締法も、福音派（共和党支持勢力）が持ち込んだものだが、それはユダヤ教徒の戒律主義を反映したものである。
　ユダヤ人シオニスト・クリスチャンシオニストは、共和党の大勢を占めるが、それに対して、民主党の支持勢力であるカトリックや、リベラル派は、人を戒律で規制するのではなく、自由を与えることで、犯罪を抑止するという思想が一般的だ。

　そうした進取的思想性が、いよいよ米国民の生活段階にまで共有されるようになり、無意味な戒律的、生活規制法案の廃止に向かっている。米国民は戒律主義に飽きてしまったのだ。
　今後の方向としては、これまで非合法だった大麻の合法化が実現すれば、今度はコカインの合法化に進むかもしれないが、おそらく極度に依存性の強いヘロインや錯乱麻薬の容認にまではいかないだろう。

　さて、日本では相変わらず芸能人が年がら年中、権力による摘発の生け贄に晒されているが、麻薬（大麻）＝悪という洗脳が進んでいて、大麻の持つ意味が理解されていない。
　これまで何度も、大麻について書いてきたが、これは医薬品としては素晴らしい効能を持つものであり、大麻の禁止は、もっとも大きな医療基礎資源の喪失を招いていた。
　とりわけパーキンソン氏病や新型コロナ禍におけるサイトカインストームに対して強い有効性が示されている。
　https://www.projectcbd.org/sites/projectcbd/files/downloads/cbd-and-covid-19_japanese.pdf

　https://medleaf.jp/cannabis-risk/

　https://www.youtube.com/watch?v=PwBnogYTdZw&ab_channel=ga

　https://www.youtube.com/watch?v=RHKOOh01nhs&ab_channel=VICEJapan

****************************************************************

　ここで、日本における大麻取り締まりの本当の意味を読者に理解をお願いしたい。
　実は、日本では、戦前から日本国民の麻薬使用を厳罰化して規制してきた。
　ところが、戦前の日本は、国ぐるみで、世界最大の麻薬＝アヘン・モルヒネ・ヘロインの密売国家だった。

　それが、なぜ身内の日本国民に厳罰を強いてきたかといえば、世界の麻薬密売市場を日本が独占的に支配して、アジア諸国から莫大な富を奪ってきた歴史的事実を隠蔽する＝日本国民に気づかれないようにするためだったと考えられる。

　戦前における、日本政府の麻薬密売に関しては、�@後藤新平　�A里見甫　�B二反長音蔵　�C岸信介　が核心的人物として浮かび上がってくる。
　もちろん戦後の日本政界に莫大な資金を提供してきた、�D正力松太郎　�E児玉誉士夫　�F笹川良一らも、朝鮮・満州でのヘロイン密売で巨利を得たことが明らかにされている。

　これを、相当な努力で証拠を収集し、証明したサイトが公開されているので、ぜひお読みいただきたい。
　アヘン帝国 --- 汚れた歴史
　http://asait.world.coocan.jp/kuiper_belt/section4E/kuiper_section4E.htm

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1306.html

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1314.html

　アヘン帝国で述べられていることは、戦前の日本は、後藤新平以来、麻薬の密売で、海外侵略の資金を稼いできた。
　その期間は、基本的1900年〜1945年である。後藤新平が台湾総督府長官として赴任し、台湾の人々にアヘンを禁止するフリをして、実は専売的に売りつけていたのを皮切りに、1930年代には、里見甫が世界最高のヘロイン精製技術者だった二反長音蔵の協力を得て、イランやトルコ、中国での栽培アヘンを、北京通州の工場でモルヒネ・ヘロインに精製して、東アジア全土に売りさばいた。

　この超巨額の収入が、太平洋戦争の分不相応な日本の軍備を生み出した。戦前の日本は、繊維産業以外、これといった輸出産業など存在せず、あの巨大な軍備が、どこから資金を確保したのか謎だったが、麻薬王、里見甫や岸信介の麻薬密売で稼いだ資金が使われたことが分かってきた。

　なお、通州麻薬工場は青幇の麻薬利権を侵したことにより、蒋介石の命令で襲撃され、凄まじく残虐な被害を受けた。それに対して日本陸軍が激しく憤って、南京大虐殺が行われた。
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1314.html

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1290.html?all

　戦後、岸信介や正力松太郎、笹川良一らは、A級戦犯として逮捕されたが、岸が昭和通商を経て吸い上げた巨額の資金を米軍に提供することで、児玉誉士夫や里見甫も含めて起訴を免れて解放されている。

　こうした背景があって、戦後保守政権とCIA・GHQは、日本の世界最大の麻薬密売の事実を隠蔽する目的で、日本政府に苛酷な麻薬取り締まりを強要した。
　日本の麻薬取締法や大麻関連法は、麻薬使用の犯罪性を前面に打ち出しているが、実は、自分たちが戦前、世界最大の麻薬密売人だった事実を隠す目的があったのだ。
　あたかも、自分たちは麻薬に関与したことなど一切ないとシラを切り通すための取り締まりだった。

　だが、実際問題として、旧満州では、二反長の指導の下、巨大なケシ畑が作られ、それを管理していたのが在留邦人だったのと、敗戦後、日本に帰還した彼らが、その技術を使って、至る所でケシを栽培していた。
　1960年代まで、日本各地で自由にケシが栽培され、二反長が精製技術の本を出版していたことから、これを学んで自分たちでモルヒネ・ヘロインの精製に手を染めた者が多かった。

　政府が慌てて、こうした麻薬の取り締まりを始めたのは、1960年代の後半である。
　日本で、モルヒネ・ヘロイン・覚醒剤の製造販売を行っていたのは、戦前から星製薬・三共・武田などで、医薬品業界大手が競っていたのだが、ヒロポンと呼ばれる覚醒剤による犯罪が多発したことにより、あらゆる麻薬に対する強い排除意識が成立していった。
　例えば、川俣軍司覚醒剤事件
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B7%B1%E5%B7%9D%E9%80%9A%E3%82%8A%E9%AD%94%E6%AE%BA%E4%BA%BA%E4%BA%8B%E4%BB%B6

　大麻も、その医療的側面が無視されて、十把一絡げで「麻薬」扱いされて、不遇な取り締まりの対象にされた。
　だが、私が山歩きをしていた1970・80年代の山村・廃村では、大麻の利用は、ありふれたもので、麻の線維とともに普通に利用されていた。
　1990年代に入ると、捜査当局の憎悪を一身に受けるようになり、芸能人が狙われるようになった。

　たぶん70年代に、米軍によって日本に持ち込まれていたマリファナを知って、アメリカから直輸入して吸引していた芸能人が多かったからだろう。
　さて、今回、アメリカ下院で、大麻が合法化され、もしも上院でも合法化されるなら、世界は一気にマリファナに染まる時代がやってくる。

　日本政府は、アメリカに盲従することしか知らないので、アメリカから大麻が大量に持ち込まれることで、微罪化、または合法化に進むことになるだろう。
　麻は、日本の歴史のなかで数千年にわたって利用されてきた基礎的資材なので、これが復活することは、日本文化の原点が復活することを意味するだろう。

　大麻とは何か？　2018年06月22日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-391.html

　再び大麻問題　2019年05月26日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-755.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1332.html
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/361.html#c6

[近代史02] 昭和天皇が戦争狂になった訳 中川隆
86. 中川隆[-9464] koaQ7Jey 2020年12月05日 15:04:15 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[10]

米下院が大麻を合法化　12月5日、中日
2020年12月05日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1332.html

　https://www.chunichi.co.jp/article/165394

　【ワシントン共同】米下院は４日、マリフアナ（大麻）を連邦法で合法化する法案を史上初めて可決した。下院多数派の民主党議員の大半と、共和党議員の一部が賛成した。共和党が多数を占める上院を通過する見通しはないが、全米各州では州法で大麻を合法化する動きが広がり、「機運の高まり」（ワシントン・ポスト紙）は中央政界にも及び始めている。
　法案は大麻を規制物質から除外し、生産や流通、所持の刑事罰を撤廃する内容。大麻を巡る犯罪歴を取り消し、製品に５％の税金を課して薬物対策の基金に充てることが盛り込まれている。
　米メディアによると、１５州では嗜好品として合法化されている。
****************************************************************

　全米15州が、マリファナを、タバコと同様の嗜好品として合法化していることを背景に、とうとう下院まで大麻合法化法案を可決した。共和党議員にも賛成が拡がり始めている。

　アメリカが大麻を非合法化した理由は、100年前の禁酒法にあるといわれる。
　https://www.youtube.com/watch?v=HpE3ouEdeJQ&feature=emb_logo&ab_channel=%E3%82%AC%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%9E%E3%83%B3

　禁酒法が施行された理由は、キリスト教原理主義から派生したメソジスト（福音派＝クリスチャンシオニスト）といわれる人々が、旧約聖書の神との契約を元に、生活態度を厳しく戒律主義の下で管理しようとしたからといわれる。
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD%E3%81%AB%E3%81%8A%E3%81%91%E3%82%8B%E7%A6%81%E9%85%92%E6%B3%95

　アメリカ共和党が大麻を激しく攻撃してきた理由もまた、共和党がプロテスタント福音派の影響を強く受けた政党であることと無縁ではない。
　禁酒法は、大衆の反発を激しくかい、この法律があることでアメリカン・マフィアを飛躍的に膨張させた。ニューヨークブロンクス地区は、アルカポネ傘下の非合法酒場が建ち並び、これが原因で、住人のユダヤ人たちが逃散し、サウスブロンクスの荒廃を招くことになった。

　カポネ酒場には、警官や議員までも日参していたといわれる。
　政府も、禁酒法を作ってはみたものの、現実的に取り締まりは、ほとんど行われなかった。これは黒人などを弾圧する口実として利用されたにすぎない。

　一方で、禁酒法が成立したことで、大麻の需要が飛躍的に高まり、福音派による戒律主義の矛先は大麻にも及び、大麻こそはヘロイン・コカインなど薬物濫用の扉であるという宣伝が行われた。
　だが、現実的に、酒を飲めば麻薬に溺れるようにエスカレートしてゆくという福音派の理屈には無理がある。そんな理屈が通るなら、日本酒やワインの質的向上は無意味になり、高度数の酒ばかりが売れるはずだ。

　そうした大麻規制が現在に至るまで続いているが、問題の本質は、飲酒や大麻を禁止した勢力は、福音派メソジストではあるが、それは事実上、ユダヤ教の原理主義（戒律主義）であることを理解する必要がある。
　福音派（メソジスト）シオニストとユダヤ教シオニストは、違うようでいて、実はほとんど同じものであると理解した方がいい。福音派はユダヤ教徒がキリスト教にカムフラージュした勢力だと私は思う。

　アメリカの支配階級はユダヤ人である。禁酒法も麻薬取締法も、福音派（共和党支持勢力）が持ち込んだものだが、それはユダヤ教徒の戒律主義を反映したものである。
　ユダヤ人シオニスト・クリスチャンシオニストは、共和党の大勢を占めるが、それに対して、民主党の支持勢力であるカトリックや、リベラル派は、人を戒律で規制するのではなく、自由を与えることで、犯罪を抑止するという思想が一般的だ。

　そうした進取的思想性が、いよいよ米国民の生活段階にまで共有されるようになり、無意味な戒律的、生活規制法案の廃止に向かっている。米国民は戒律主義に飽きてしまったのだ。
　今後の方向としては、これまで非合法だった大麻の合法化が実現すれば、今度はコカインの合法化に進むかもしれないが、おそらく極度に依存性の強いヘロインや錯乱麻薬の容認にまではいかないだろう。

　さて、日本では相変わらず芸能人が年がら年中、権力による摘発の生け贄に晒されているが、麻薬（大麻）＝悪という洗脳が進んでいて、大麻の持つ意味が理解されていない。
　これまで何度も、大麻について書いてきたが、これは医薬品としては素晴らしい効能を持つものであり、大麻の禁止は、もっとも大きな医療基礎資源の喪失を招いていた。
　とりわけパーキンソン氏病や新型コロナ禍におけるサイトカインストームに対して強い有効性が示されている。
　https://www.projectcbd.org/sites/projectcbd/files/downloads/cbd-and-covid-19_japanese.pdf

　https://medleaf.jp/cannabis-risk/

　https://www.youtube.com/watch?v=PwBnogYTdZw&ab_channel=ga

　https://www.youtube.com/watch?v=RHKOOh01nhs&ab_channel=VICEJapan

****************************************************************

　ここで、日本における大麻取り締まりの本当の意味を読者に理解をお願いしたい。
　実は、日本では、戦前から日本国民の麻薬使用を厳罰化して規制してきた。
　ところが、戦前の日本は、国ぐるみで、世界最大の麻薬＝アヘン・モルヒネ・ヘロインの密売国家だった。

　それが、なぜ身内の日本国民に厳罰を強いてきたかといえば、世界の麻薬密売市場を日本が独占的に支配して、アジア諸国から莫大な富を奪ってきた歴史的事実を隠蔽する＝日本国民に気づかれないようにするためだったと考えられる。

　戦前における、日本政府の麻薬密売に関しては、�@後藤新平　�A里見甫　�B二反長音蔵　�C岸信介　が核心的人物として浮かび上がってくる。
　もちろん戦後の日本政界に莫大な資金を提供してきた、�D正力松太郎　�E児玉誉士夫　�F笹川良一らも、朝鮮・満州でのヘロイン密売で巨利を得たことが明らかにされている。

　これを、相当な努力で証拠を収集し、証明したサイトが公開されているので、ぜひお読みいただきたい。
　アヘン帝国 --- 汚れた歴史
　http://asait.world.coocan.jp/kuiper_belt/section4E/kuiper_section4E.htm

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1306.html

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1314.html

　アヘン帝国で述べられていることは、戦前の日本は、後藤新平以来、麻薬の密売で、海外侵略の資金を稼いできた。
　その期間は、基本的1900年〜1945年である。後藤新平が台湾総督府長官として赴任し、台湾の人々にアヘンを禁止するフリをして、実は専売的に売りつけていたのを皮切りに、1930年代には、里見甫が世界最高のヘロイン精製技術者だった二反長音蔵の協力を得て、イランやトルコ、中国での栽培アヘンを、北京通州の工場でモルヒネ・ヘロインに精製して、東アジア全土に売りさばいた。

　この超巨額の収入が、太平洋戦争の分不相応な日本の軍備を生み出した。戦前の日本は、繊維産業以外、これといった輸出産業など存在せず、あの巨大な軍備が、どこから資金を確保したのか謎だったが、麻薬王、里見甫や岸信介の麻薬密売で稼いだ資金が使われたことが分かってきた。

　なお、通州麻薬工場は青幇の麻薬利権を侵したことにより、蒋介石の命令で襲撃され、凄まじく残虐な被害を受けた。それに対して日本陸軍が激しく憤って、南京大虐殺が行われた。
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1314.html

　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1290.html?all

　戦後、岸信介や正力松太郎、笹川良一らは、A級戦犯として逮捕されたが、岸が昭和通商を経て吸い上げた巨額の資金を米軍に提供することで、児玉誉士夫や里見甫も含めて起訴を免れて解放されている。

　こうした背景があって、戦後保守政権とCIA・GHQは、日本の世界最大の麻薬密売の事実を隠蔽する目的で、日本政府に苛酷な麻薬取り締まりを強要した。
　日本の麻薬取締法や大麻関連法は、麻薬使用の犯罪性を前面に打ち出しているが、実は、自分たちが戦前、世界最大の麻薬密売人だった事実を隠す目的があったのだ。
　あたかも、自分たちは麻薬に関与したことなど一切ないとシラを切り通すための取り締まりだった。

　だが、実際問題として、旧満州では、二反長の指導の下、巨大なケシ畑が作られ、それを管理していたのが在留邦人だったのと、敗戦後、日本に帰還した彼らが、その技術を使って、至る所でケシを栽培していた。
　1960年代まで、日本各地で自由にケシが栽培され、二反長が精製技術の本を出版していたことから、これを学んで自分たちでモルヒネ・ヘロインの精製に手を染めた者が多かった。

　政府が慌てて、こうした麻薬の取り締まりを始めたのは、1960年代の後半である。
　日本で、モルヒネ・ヘロイン・覚醒剤の製造販売を行っていたのは、戦前から星製薬・三共・武田などで、医薬品業界大手が競っていたのだが、ヒロポンと呼ばれる覚醒剤による犯罪が多発したことにより、あらゆる麻薬に対する強い排除意識が成立していった。
　例えば、川俣軍司覚醒剤事件
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B7%B1%E5%B7%9D%E9%80%9A%E3%82%8A%E9%AD%94%E6%AE%BA%E4%BA%BA%E4%BA%8B%E4%BB%B6

　大麻も、その医療的側面が無視されて、十把一絡げで「麻薬」扱いされて、不遇な取り締まりの対象にされた。
　だが、私が山歩きをしていた1970・80年代の山村・廃村では、大麻の利用は、ありふれたもので、麻の線維とともに普通に利用されていた。
　1990年代に入ると、捜査当局の憎悪を一身に受けるようになり、芸能人が狙われるようになった。

　たぶん70年代に、米軍によって日本に持ち込まれていたマリファナを知って、アメリカから直輸入して吸引していた芸能人が多かったからだろう。
　さて、今回、アメリカ下院で、大麻が合法化され、もしも上院でも合法化されるなら、世界は一気にマリファナに染まる時代がやってくる。

　日本政府は、アメリカに盲従することしか知らないので、アメリカから大麻が大量に持ち込まれることで、微罪化、または合法化に進むことになるだろう。
　麻は、日本の歴史のなかで数千年にわたって利用されてきた基礎的資材なので、これが復活することは、日本文化の原点が復活することを意味するだろう。

　大麻とは何か？　2018年06月22日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-391.html

　再び大麻問題　2019年05月26日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-755.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1332.html
http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/321.html#c86

[番外地8] 三橋さんが何時も否定している貨幣のプール論は正しい 中川隆
10. 2020年12月05日 15:37:33 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[11]
日銀は円安株高にする為に異次元緩和したんだよ
日本経済も物価も株価も輸出入額も対外純資産も景気も失業率も円安かどうかですべて決まってしまうんだよ
1ドル＝70円より円高になれば対外純資産はマイナスになって、日本の銀行も大企業も大半が倒産する。
http://www.asyura2.com/20/ban8/msg/689.html#c10

[リバイバル3] CD/SACDプレーヤーからPC・ネットワークオーディオへ 中川隆
64. 2020年12月05日 15:51:13 : kLZS8tIGWs : ckRKZE5GcURIbUU=[12]
晴耕雨聴 2020年12月04日
何で時代はストリーミングなんだよう!!
https://91683924.at.webry.info/202012/article_1.html

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　（ネットで拾った再生回数1億回を超えたストリーミング配信の楽曲です。なんと、ベンプレ親父は一曲たりとも知りません !!

　こんなの最近はぴえんヶ丘どすこい之助とかいって嘆くんでしょ？でもベンプレ親父はクラシックとモダンジャズしか勝たんから）

　
　少しブログの更新が飛んでしまいました。ちょっとパーツの故障や不良で往生していましたので。
　故障や不良のブログは書けません。こっちの使い方が悪いのかもしれませんからね。
　実はまだ問題の解決していないヤツもあります。困ったもんだ。

　さてオーディオは長年再生ソフトは手元にあるものでした。ロールピアノの時代から、SP、LP、テープ、CD、SACD、MD、DCCはもちろんそうですし、ハイレゾ配信もダウンロードして手元のHDに保存していました。
　ところがこのところ様子がおかしいです。ストリーミングが幅を生かせて来たのです。

　少し前にMpeg3グレードの音楽をダウンロードをして、ウォークマンの様にイヤホンで聴く何とか言う端末（ipodだっけ？）がアップルから出てましたよね。大流行したかと思うと一気に消滅しました。
　みんなストリーミングに移行し始め、あっというまにソッチが主流になったからです。
　
　ナニ、低音質ソフトしかストリーミングなんて無理だと高を括っていましたら、インターネットが高速化するにつれ、ずいぶんサイズの大きなコンテンツも配信で可能になりました。

　音楽ストリーミングのサイトを覗いてみますと、マルチビットでは24bit/192KHz、DSDでは11.2MHzなんてのがありますぞ。
　これはBlu-rayオーディオよりSACDよりハイレゾで、ダウンロードの一番良いものと変わりません。

　映像もどんどんストリーミング化している様です。4Kのディスクメディア、UHD-BDが少し前に出ましたが、ソフトがあまり増えません。4KTVは普及してきたのにどうしたのかな？と思っていましたら、ストリーミングですね。
　衛星放送では4K、8Kがありますし、そういえばYou Tubeなんかだいぶん前から4Kがありますね。

　UHD-BDのプレーヤーは全く出ません。パイオニアとパナから少し出ただけ。この分野でトップメーカーだった中国のOPPOは撤退してかなり経ちます。
　OPPOの中古UHD-BDプレーヤーは新品以上の高値で中古市場で売買されていたにもかかわらず、OPPOはこの分野には先が無いと見たのでしょう。

　そういえばハイレゾ配信のダウンロードも頭打ちです。次代はコレだと思い、ベンプレ親父も少しはやっていたのですが、時代は一気にDLを追い越していきました。
　DL同等の音質がストリーミングで配信されるのなら、手元にためておく必要性はないという理屈です。

　貸しレコード屋、貸しビデオ屋の衰退（前者は消滅、後者はDVDかBDに模様替えしてまだ生き残っていますが）も著しいですな。

　われわれの医療業界も20年ほど前から電子カルテが普及し始め、今は普通の病院なら電子カルテです。レントゲンもデジタル化し、PACSという院内画像配信システムが普通になりました。

　どちらも病院内にサーバー室を作り、そこに保管していたのですが、こちらも徐々にクラウド化が進んできました。
　個人情報の最たるものであるカルテやレントゲンフィルまで外部保管ですから、音楽や映像のエンターテイメントがクラウド化してもアタリマエなんでしょうね。

　うーむ、しかしアナログ人間、昭和33年生のベンプレ親父としては忸怩たるものがありますな。

　20年ほど前に、赤穂中央病院に競馬狂のDr.がいました。当時から馬券はネットで買えたのですが、彼は姫路の場外馬券場まで行って馬券を買うのです。
　「手元に馬券があるのが良いんだ」と言ってまして、妙なやつだなーと思ってましたが…彼の気持ちが今は良く判ります。

　スキ物ほど「自分の楽しみ方」に一流の型があるわけでして。
　ベンプレ親父は今後も買いますよ、LPもSACDも。でもボツボツストリーミングの勉強もしようかな。ハイレゾのDL、まだ少ししかソースを貯めてないのですが、止め時かもしれませんね。

　それにしても…便利になるとツマランですよね。
　ベンプレ亭のビンテージオーディオのマルチアンプシステムなんて、苦労するためにある様なシステムです。
　でも世の中に旧車マニアが居るように、面倒を楽しむ遊びがあるんですな。別に最高性能を狙ってるわけではないのです（自分じゃ最高性能では無くても、サイコー性能だと思ってるｗ）。

　降る雪や。昭和は遠くなりにけり。

　今日は暖かいけどね…
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