| ★阿修羅♪ > アーカイブ > 2010年11月 > 16日22時55分 〜 ★阿修羅♪ |
|
戦で負けたら 勝者に着くか はらきり 。
ぴかどん で アメリカにやられて ６０年 そろそろ 豹変か
忠臣蔵か なにか イベントがないと 腐ってしまう気がする
平和に コンビニで食い物買ってきて ＴＶでお笑い見て ＰＣで情報を探って
世界的に 生活水準が高く 豊かだって 思ってたほうが幸せかもね
戦争はいけないよ でも 革命 や 変革の時期じゃない この国の文化ですよ
http://www.asyura2.com/09/asia13/msg/703.html#c6
危機の中のアメリカ、次の手は？
危機の中のアメリカ
◆11月14日
アメリカが国際金融勢力、ここでは「オリガルヒ・少数独裁勢力」として語られている勢力に乗っ取られている現状に対し、それに唯々諾々と従うだけでは、我々は彼らの奴隷にされてしまう。事態の正確な把握は大切であるが、更にその次の手を考え、それに基づき新しい真の解決に向かって動き始めねばならない。
それは新しい共同体の創設である、という。国際金融勢力の影響をまともに受けない、自衛的・自助的な共同体の創設を各地で小規模な形で行っていくことが今や焦眉の急となってきているのが、アメリカの現状らしい。
今年から来年にかけて、アメリカ経済は更に袋小路に追い込まれていくだろう。そしてこのままでは社会騒擾が起きそうだ。それをも見越して新しい共同体の創設という問題が、既に幻想ではなく現実的視野に入ってきているのだ。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
●危機の中のアメリカ、次の手は？
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=21900
【11月13日 by Luke Hiken and Marti Hiken】
アメリカにおける２大政党システムの崩壊にどう対処していくか？世界中で起きているアメリカ・企業の戦争、赤字と国防支出、もたつく経済システム、増大する環境問題、仕事の海外流出etc、乗り越えねばならないことは山ほどあるようだが違う。変化は起こせるし起きるだろう。問題は：起きている変化を我々がどう利用できるかということと、それをみんなのためにどう我々が影響を与えていけるか、ということである。
第1に、我々が直面しているものとは何か？
１．国家の冨はわずかな徒党である企業幹部の手の中に集中してしまっている。このグループが両政党を支配し、アメリカ人が誰を「選出する」のかを決定している。多くの人々が「オリガルヒ」と呼んでいるこういった企業は以下にあげる業界のCEOによって所有されている：石油、保険、医薬品、農業、ウォール街と銀行業、軍・保安関連企業だ。これらのオリガルヒはこの国あるいはその他の国々で民主的でない権力に従うものたちである。
２．民主的で組織された組合運動、労働者階級の一枚岩は失われてから久しい。仕事や製造業を海外に移すことで、企業の欲深い操作に反対する大衆に対抗するためにオリガルヒは伝統的な基礎を破壊し危うくしてきた。これが合法的な反労働組合と労働者階級の非政治化運動の枠組内でなされてきた。現在このオリガルヒに対抗する声や力は存在しない。
３．オリガルヒは、アメリカ政府の全ての組織を支配下に置いている。議会は百万長者らによって構成されていて、金持ちたちの思惑に従う。裁判官はもはや考えられるいかなる民主的なプロセスによっても選出されてはおらず、宗教右派と検察権力機構が考えることができる、最右翼の狂信者によって構成されている。州と連邦政府の最高の法廷から出されてくる決定内容は、ロバート・ミューラーの「ヒトラーの司法」に描かれているように驚くほど圧制的である。
二大政党主義に関して行政の語る内容は、「企業の支配者に従え」というのが真の意味だ。ブッシュ政権とオバマ政権の政策の違いは取るに足らないものなのだ。
４．メディアはオリガルヒに支配され操作されている。国家にあるいは世界に起きている事柄について、透明性を正すようないかなる試みも訴追や暴力の抵抗に遭遇する。告発者とか独立系メディアは厳しい報復の脅威を受けながら公表している。
５．オリガルヒは非常な権力を持っているので、彼らの権力や冨に制限を加えんとするような試みに対してはそれを阻止する能力がある。ウォール街と銀行業界は、自由に略奪を続けている。また多くのアメリカ人は自分達の家、公共教育、ヘルス・ケアー、福祉などの大事なものを失ってしまった。超富豪らは、国家の冨を盗み、オリガルヒは我々がその金を取り戻すことを不可能にした。
６．中世で、それに世界中で見てきた貪欲な帝国主義を、もはやアメリカ政府あるいはペンタゴンは支配も確定もしていないが、装備を施され、財政的に支持され指揮されている傭兵が民間企業の利益によって動かされている。アメリカ大統領やペンタゴンが果たしてこのような傭兵部隊を雇ったり解雇したりする権威を持っているものかどうか、疑わしい。
この悲観的しかし現実的な現在の情況の外観がそうだとして、アメリカ人にとって国の冨や政治を取り戻すために可能である他の選択肢は何だろうか？
１．選挙プロセスに参加する
人々はオリガルヒによって支配されている二大政党システム内で、民主的プロセスが、平和的にまた公平に選挙プロセスを通して、変化というものがもたらされるという希望を持って組織することを試みることができる、すなわち、このフォーラム内で組織する可能性がまだ残されているという。そして、この国が向かっている破滅的なコースを停止させるに充分に早く起きるであろうと信じることができる人がいるが、そのような人々は誰でも、我々は彼らに向かってフォックス・ニュースを点けて、ワゴンを囲み、金を買い、それから我々ないしは敵の軍があなたの玄関口に到着するのを待てばよいのだと思う。
組織された労働者階級が、選挙民の9％以下しかいないのだが、選挙戦の駆け引きに重大な影響を与えることができると感じる人々がいる。 我々はそのような楽観主義には組しない。
２．代替の機関と団体を設立する
オリガルヒと関係する企業と機関との接触を避ける形で地方に組織することができる。代替機関と共同体、それに経済システムを企業の支配領域外に設立するようにできる。グリーン・ムーブメント、イエス・マガジン、グローバル・エクスチェンジ、その他の国中のグループは、帝国から分離し識別できる、レジスタンス運動を起こす希望と展望を持っている。こういった試みがいろいろな場所で成功しても、このようなグループのオリガルヒに対する意味のある対抗勢力を生み出す能力は、良くて小規模なものだろう。
おそらくは、このような公民権を奪われた人々のますます増大する運動は国中に拡大するようになれば、オリガルヒを追い出すことができるような新しいプレイヤーが出てくるだろう。このような非暴力的「革命」が、あるいはオリガルヒの協力を持ってなされるだろうという考え方は著者の夢想である。そうであるが、希望は永遠にわきあがるものだ。
３．国際的反対運動の支持
アメリカの覇権に反対した世界の国際的な勢力を求めることができる。アメリカの銀行によるドルの操作に反対すること、中東と世界でのアメリカの軍事的略奪に対する軽蔑、世界中で各国政府の民主的プロセスに対するアメリカ企業と傭兵の干渉への嫌悪などは、アメリカを世界中で最も嫌われる国にしている。オリガルヒを追放せんとするアメリカ人は、帝国に対抗する諸国を支援することができるし、こういった対抗する勢力にどんな形式にせよ法的支援を与えることができる。1960年代の成功は多くの場合、アメリカ人を鼓舞したベトナム人、キューバ人、その他の革命的闘争による国際的なリーダーシップに帰すことができる。
４．自衛的共同体の創造
アメリカの多くの地域で、人々はセフティーネットを提供する責任のある政府の機関の枠外に、資源を共有し、自衛について教えあい、共同の保健技術に従事し、共同体の生活必需品（食料、住宅、育児支援）etc を分配する 自助的グループを形成している。オリガルヒが全ての冨を自分達のためにキープしようと決意しているために、アメリカ人が戦い働いてきた、失業、メディケアー、社会保障、公共教育、医療サービス、退職その他の給付金を含むシステムを破壊しようと活発に動いてきている。上記にある共同体間の公式のコミュニケーションは殆どないのだが、そのようなネットワークを構築する可能性は確実に存在する。アルジェの戦いの映画の中で、フランスに支配される植民地政府に対するレジスタンス運動が法的・社会的・文化的代替物を作り出していた。公民権を奪われた人々が一体化しお互いを支援しあうこういう地域では、このアプローチは最も効果的であろう。
全てのこれらの代替物は可能であり現実的である。我々は意気消沈したり激情に駆られたり、また不活発であってもならない。我々は新しい解決策を求めねばならない。経済的に環境的に代替的な実現可能な新しい社会を求めるべきである。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
2010/11/14 (Sun) 国際政治
メディア・リテラシーなんてお上品な言葉は、この手の連中には無縁なようだ。９月７日の事件発生、翌日石垣島に連行される中国漁船と逮捕連行される船長の姿が民間TVカメラに撮られ、YOU TUBEにアップされ残っている映像を見ろ（この「阿修羅」過去ログにも残っているはずだ）
臨検に抵抗され、あげくに同僚を殺されたとされる海上保安官の姿、どこにある？
映像から受け取れるのは、通例どおり被疑者＝顔を着衣で覆われ連行される船長と、漁船に取り残されオドオドした中国漁船員の姿だ。どこにも殺傷事件がからんだ殺気立った雰囲気は微塵もない。しかも船長を除いて漁船員全員は即釈放、その夜には本国に全員送り返している。
身内を殺されたとされる海保が、こういう事をすると思っているのか？現場の人間をバカにするのもいい加減にしろ！
保安官が簀巻きにされ海に放りこまれたの、モリでつかれたの、スクリューに巻き込まれたの、保安官２人が殉職したの、今騒いでいるクソたわけどもは、何を騒ぎたいのだ。脳内の「中国憎し」の妄想の余り、そんなにわが海上保安官を殺したいのか？
今の日本、言葉の比喩でなくコンピュータをいじれるサルどもが増殖しただけであり、それに悪乗りした老害人共も含め、日本人の知的レベルは間違いなく劣化している。
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/168.html#c1
http://twitter.com/kiyowanajiageya/status/4393074008530944
>朝非新聞とは？ 早期退職に応じた･･４５歳の社員に総額７５００万円を支給する。
>そんな太っ腹なまずゴミです｡ 朝非新聞は､皆様の購読費と
>･･千毒センセに推薦して頂いた余裕たっぷりの企業の広告に支えられてる･･(一部)社会の木鐸です！
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/170.html#c1
○小腸は小さな頭脳
「知」の歴史が腔腸動物ヒドラからはじまったことを示す一例が、人間の身体の中に残っています。消化器系、特に腸のあたりはリトル・ブレインと呼ばれるほどで、神経細胞が無数にあるのです。この神経節が集まり、脊髄ができ、その先端が脳となったと考えられています。
脳というと、普通は真理を探究する働きのために生まれたと思っています。しかし、生物学的にみると、脳というのは、個体を維持していくための、自然がつくり上げた最高の電気システムなのです。
＜中略＞
○「丹田」とは小腸を中心とした下腹部
古来から「丹田」が大切だと言われています。辞書をひもとくと、丹田は「へその少し下のところで、下腹の内部にあり、気が集まるとされているところ」と書かれています。ここでいう「気」とは「勇気」のことであり、「やる気」「意欲」のことをあらわします。
つまり、丹田に気があふれていると、勇気が湧いてきて、やる気が起こり、意欲も出てくるというのです。これを西野流の観点から説明すると、下腹部に生命エネルギーが充足し、腸管内臓系が活性化すると、“求める衝動（こころ）”が生じるということになります。
＜中略＞
○“身体知”としての丹田
歴史的経験としての丹田の発見は、小腸の臓器的重要さを指摘するだけにとどまらず、人間が実社会、実生活で生きていくうえでの知恵、つまり“身体知”の一端ともなっていたと思われます。
＜中略＞
脳 で増幅される欲望は際限がありません。頭だけで満足していると、仕事面であれ生活面であれ、ときには我を失い、周囲をかえりみない行動をとることになります。そんな危機的状況に陥ったとき、我に返り平静をとりもどすきっかけとなっていたのが、古来から言われている「丹田に気持ちを下ろす」ということだった のでしょう。
実際、小腸にエネルギーを送り、脳と腸のバランスをとると、驚くほど冷静に物事をながめ、対処できるようになります。
http://www.asyura2.com/09/iryo03/msg/362.html#c3
民主幕府小日本は米中ロ韓に蹂躙される
http://www.asyura2.com/10/hasan70/msg/198.html#c4
ナショジオこの記事はケムの目的を隠すためのディスインフォメーションですかね？
★「墜落事故より怖い航空機の排気ガス」
Mason Inman for National Geographic News October 12, 2010
空の旅で一番心配なのは墜落事故だろう。しかし最新の研究によって、墜落事故に遭うよりも、排気ガスに含まれる有害な汚染物質で命を落とす可能性の方が高いと明らかになった。
近年では、毎年1000人前後が航空機事故で死亡している。一方、ジェット機の排気ガスは年間約1万人の命を奪っているという。これまでの研究は、離着陸時に発生する排気ガスだけが人体に害を及ぼすという前提に立っていた。今回の研究では初めて、巡航時も含めて早死にした人の数を総合的に試算している。
アメリカ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるマサチューセッツ工科大学（MIT）の航空工学者で、研究チームを率いたスティーブン・バレット氏は、「高度約900メートル以上で発生する排気ガスは未規制で害が多い。人の死につながるような汚染をもたらす」と警告する。
航空機の排ガスは車と同様、二酸化硫黄や窒素酸化物といった大気汚染物質を何種類も含んでいる。汚染物質の中でも特に小さい「粒子状物質」が人体に悪影響を及ぼす主因だと言われている。微粒子が肺の奥深くに入り込み、血流まで到達する場合があるためだ。
バレット氏らは飛行経路の記録、飛行中に消費する燃料の平均量、排気ガスの推定値を組み合わせたコンピューターモデルを使用した。実験データに基づくこのコンピューターモデルは、大気中の汚染物質の動きを正確にとらえた。また大陸間、特にアジアから北アメリカへの汚染物質の移動も明らかになったという。
バレット氏らの試算では全世界で毎年8000人前後が、約1万メートルの巡航高度で航空機から排出される汚染物質によって命を落としている。一方、離着陸時の汚染物質による死者は約2000人にとどまるという。
国際連合の世界保健機関（WHO）によると、大気汚染による最も一般的な死因は、肺癌（がん）など呼吸器や心臓血管の疾患だ。
ただし今回の研究によれば、離着陸数と健康被害に直接の因果関係があるわけではないようだ。
雲よりも高く飛ぶ巡航高度では、気流が汚染物質を遠くまで押し流し、偏西風に代表されるような卓越風に乗せてしまうことがある。その結果、例えば汚染物質が飛行経路の1万キロほど東まで運ばれ、そこで地上に降り注ぐ事態になる。
アメリカでは毎年450人前後が飛行機の排気ガスで命を落とす。汚染物質が飛行機から地上に真っすぐ落下するとしたら、その数は7倍ほどに上るはずだという。一方、インドでの死者は1640人と推定されている。この国の離着陸数から予測されるより、7倍も多い数字だ。
「Environmental Science ＆ Technology」誌の10月号で発表された今回の研究によると、大部分の原因はインド上空を通過する飛行機ではなく、ヨーロッパや北米の高高度で発生し、風に吹かれてアジアまで流されて来た排気ガスだという。
とはいえ、航空機の汚染物質による死者は、大気汚染全体からすればまだ少ない。同じく「Environmental Science ＆ Technology」誌で発表された2007年の研究によると、例えば船舶からの排気ガスは年間6万人ほどの命を奪っているという。
さらに、国連環境計画によれば、大気汚染による死者をすべて合わせると毎年100万人前後に達する。
それでもMITのバレット氏は、「航空産業は急速に拡大しており、今すぐ手を打たなければ死亡率を抑制できない。巡航時の排気ガスが人体に及ぼす影響について、規制当局はしっかり考えるべきだ」と指摘する。
その上で、同氏はこうも提言している。「主な有害物質はジェット燃料に含まれる硫黄だ。しかし、1ガロン（3.8リットル）あたり5セント（約4円）ほど余分にコストを掛けるだけで、大部分の硫黄は取り除くことができる」。
（END）
禁煙者が増加しているのに肺がん患者が増加していたり（禁煙による肺がん患者減少にはタイムラグがあるという指摘もありますが。）、最近の増税によるタバコの禁煙誘導政策は、禁煙させて人々を安心させておいて、実はこの排気ガスにより肺がん患者を増加させて医療業界、保険業界、製薬業界を儲けさせる新たな「マッチポンプビジネス」なのかもしれませんね。ついでに「人口削減」というグローバルアジェンダの目的もあるのかもしれませんが。
あくまでこれは「陰謀論」なので、この陰謀論もケムの存在が証明されたり、CO2温暖化詐欺が暴かれるようなことが無い事を祈りますが…。
さて最近ナショジオこんあ記事がありましたが、この記事はケムの目的を隠すためのディスインフォメーションですかね？
★「墜落事故より怖い航空機の排気ガス」
Mason Inman for National Geographic News October 12, 2010
空の旅で一番心配なのは墜落事故だろう。しかし最新の研究によって、墜落事故に遭うよりも、排気ガスに含まれる有害な汚染物質で命を落とす可能性の方が高いと明らかになった。
近年では、毎年1000人前後が航空機事故で死亡している。一方、ジェット機の排気ガスは年間約1万人の命を奪っているという。これまでの研究は、離着陸時に発生する排気ガスだけが人体に害を及ぼすという前提に立っていた。今回の研究では初めて、巡航時も含めて早死にした人の数を総合的に試算している。
アメリカ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるマサチューセッツ工科大学（MIT）の航空工学者で、研究チームを率いたスティーブン・バレット氏は、「高度約900メートル以上で発生する排気ガスは未規制で害が多い。人の死につながるような汚染をもたらす」と警告する。
航空機の排ガスは車と同様、二酸化硫黄や窒素酸化物といった大気汚染物質を何種類も含んでいる。汚染物質の中でも特に小さい「粒子状物質」が人体に悪影響を及ぼす主因だと言われている。微粒子が肺の奥深くに入り込み、血流まで到達する場合があるためだ。
バレット氏らは飛行経路の記録、飛行中に消費する燃料の平均量、排気ガスの推定値を組み合わせたコンピューターモデルを使用した。実験データに基づくこのコンピューターモデルは、大気中の汚染物質の動きを正確にとらえた。また大陸間、特にアジアから北アメリカへの汚染物質の移動も明らかになったという。
バレット氏らの試算では全世界で毎年8000人前後が、約1万メートルの巡航高度で航空機から排出される汚染物質によって命を落としている。一方、離着陸時の汚染物質による死者は約2000人にとどまるという。
国際連合の世界保健機関（WHO）によると、大気汚染による最も一般的な死因は、肺癌（がん）など呼吸器や心臓血管の疾患だ。
ただし今回の研究によれば、離着陸数と健康被害に直接の因果関係があるわけではないようだ。
雲よりも高く飛ぶ巡航高度では、気流が汚染物質を遠くまで押し流し、偏西風に代表されるような卓越風に乗せてしまうことがある。その結果、例えば汚染物質が飛行経路の1万キロほど東まで運ばれ、そこで地上に降り注ぐ事態になる。
アメリカでは毎年450人前後が飛行機の排気ガスで命を落とす。汚染物質が飛行機から地上に真っすぐ落下するとしたら、その数は7倍ほどに上るはずだという。一方、インドでの死者は1640人と推定されている。この国の離着陸数から予測されるより、7倍も多い数字だ。
「Environmental Science ＆ Technology」誌の10月号で発表された今回の研究によると、大部分の原因はインド上空を通過する飛行機ではなく、ヨーロッパや北米の高高度で発生し、風に吹かれてアジアまで流されて来た排気ガスだという。
とはいえ、航空機の汚染物質による死者は、大気汚染全体からすればまだ少ない。同じく「Environmental Science ＆ Technology」誌で発表された2007年の研究によると、例えば船舶からの排気ガスは年間6万人ほどの命を奪っているという。
さらに、国連環境計画によれば、大気汚染による死者をすべて合わせると毎年100万人前後に達する。
それでもMITのバレット氏は、「航空産業は急速に拡大しており、今すぐ手を打たなければ死亡率を抑制できない。巡航時の排気ガスが人体に及ぼす影響について、規制当局はしっかり考えるべきだ」と指摘する。
その上で、同氏はこうも提言している。「主な有害物質はジェット燃料に含まれる硫黄だ。しかし、1ガロン（3.8リットル）あたり5セント（約4円）ほど余分にコストを掛けるだけで、大部分の硫黄は取り除くことができる」。
（END）
禁煙者が増加しているのに肺がん患者が増加していたり（禁煙による肺がん患者減少にはタイムラグがあるという指摘もありますが。）、最近の増税によるタバコの禁煙誘導政策は、禁煙でクリーンな肺の人々を増加させ、この排気ガスによる肺がん患者や新たに心臓血管の疾患患者を作っているのではないかと勘ぐってしまいます。
つまり医療業界、保険業界、そして今ワクチンやパキシルで悪評のある製薬業界を儲けさせる新たな「マッチポンプビジネス」なのかもしれません。ついでに「人口削減」というグローバルアジェンダの目的もあるのかもしれませんが…。
あくまでこれは「陰謀論」なので、この陰謀論もケムの存在が証明されたり、CO2温暖化詐欺が暴かれるようなことが無い事を祈りますが…。
そういえばアレックスジョーンズは「彼らの仲間だ、disinformarだ」とアメリカ人から聞いたのでしょか、本当でしょうかね？
http://www.asyura2.com/10/warb6/msg/375.html#c3
れますがいい加減やめたらどうですか。何年も同じこと書いてるのには驚くがね。
それで飯を食って恥ずかしくないのですか。
ひょっとして日本人でないのかもしれないですね。どうして日本人を大量に傷つけ
ようとするんだ。日本を滅ぼそうとする理由はなんですか。横田に住んでるのか。
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/304.html#c18
▲このページのＴＯＰへ ★阿修羅♪ > アーカイブ > 今月
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。