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９・１１真相究明拡大の影響に対するメディアの反応【グローバル・リサーチ、抄訳】
これは、２月１５日付のグローバル・リサーチ誌の記事、
The Media Response to the Growing Influence of the 9/11 Truth Movement.
Part II: A Survey of Attitude Change in 2009-2010
by Elizabeth Woodworth
http://globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=17624
の紹介です。
全文は長いため、抄訳にしてお伝えします。
この論文は、同じ作者による次の論文の続編です。
The Media Response to the Growing Influence of the 9 /11 Truth Movement
Reflections on a Recent Evaluation of Dr. David Ray Griffin
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=16505
原文がかなりの量になるため、私は、最初の「摘要」、「Ｉ．序論」、「この分析の注目点」は全訳しましたが、次の本論内容の訳は省略し、各小見出しを訳出するにとどめました。また本論の中で１８のケーススタディーが語られていますが、そのタイトルだけを訳出し、内容は省略しました。そして、最期の「IV.まとめと結論的な所見」は全訳しています。また脚注も省略しました。
したがいまして、この文章の詳しい点につきましては、申し訳ありませんが、Global Research誌の原文をお読みください。ただ、私が訳出した箇所からだけでも、この論文の要旨は十分につかめることと思います。
また、著者のWoodworth氏には、今年１月に発表された週刊朝日の記事についてもケーススタディーの一つとして書いてもらいたかったところですが、まだ英訳されて紹介されていないためで、しかたがありません。しかしこれは、AE911Truthの中で次のように表紙の写真入で紹介されています。
The Mystery of 9/11 is 'Now Unraveling,' Says Major Japanese Weekly
AE911Truth Highlighted in the "Time Magazine of Japan"
http://www.ae911truth.org/info/148
もちろんですが、ここで著者が語っている「変化」を理想化することやそれに変な幻想や期待を持つようなことは避けなければなりません。米英イスラエルによる新たな戦争策謀・各国民資産略奪に向けた流れと闘い、また、「対テロ嘘つき戦争」とその原点である９・１１巨大詐欺を明らかにして世間にさらしたいと望む人々は、あらゆる機会をつかんで強力にその「変化」を推し進める流れを拡大させていく必要があります。
当て推量と自己満足で「未知」を追う単にロマンチストなだけの“陰謀論者”は去るがよいのです。Woodworthの言う「９・１１真相究明運動の広範なプロフェッショナリズム」だけが、物事を推し進める力になるでしょう。
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【引用、翻訳、開始】
９・１１真相究明拡大の影響に対するメディアの反応
続編：２００９～２０１０年での態度の変化に関する調査
Elizabeth Woodworth著
《摘要》
昨年、９・１１事件についての独立した科学的調査の盛り上がりに対する反応の中で、９つの企業メディア、７つの公的メディア、そして２つの独立系メディア機関が、公式な説明を検討する記事・企画を発表した。
徐々にだがこの話題は、科学や常識を無視した「陰謀論」としてではなく、検討する価値を持つ科学的な反論として取り扱われつつある。
この論文は、１８個のケーススタディーの形で、それらのメディアに関する分析を提示するものである。
イギリス、カナダ、デンマーク、フランス、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ロシアの８カ国は、その公的な放送局が、９・１１の公式説の真実味を打ち壊すに十分な量の一連の証拠を放送することを許可した。
私はここに日本のメディアを加えることができるのかもしれないが、この国際的なメディアによるより公然たるアプローチは、世界中の公的なそして企業的なメディア組織が、あのテロ攻撃に米国政府が関与していたという真相の暴露の可能性に対して、つまり、それとのイラクとアフガニスタンとパキスタンへの軍事侵攻との関連性についての疑問を呼び起こすであろう暴露に対して、自らの態度を固め視聴者たちに心の準備をさせつつあるしるしなのかもしれない。
いま現在国際的なメディアの中で探られつつあるそれらの証拠は、米国のメディアが９・１１として知られるものが抱合する事柄に対する深い視点を持ち、その知識の光に照らしてこの国の対外・対内政策を再検討する道を整えるものかもしれない。
Ｉ． 序論
２００９年まで、９・１１の公式説についての疑問は、毎年の事件記念日の主要なメディアによって手短に取り扱われ、独立した追及者たちにその発見を広く伝える機会を年に一度許すだけであった。
しかし、２００９年の４月にツインタワー崩落についての公式説を覆す重大な科学的事実が現われて後に、欧州のメディアが爆発的にこれを追いかけた。その発見を伝えるニュースは、主要メディアでの９・１１報道のあらゆる側面に対する、より真剣な反応を導いたように思える。
私の連作中で最初の論文「９・１１に対するメディアの反応」の中で述べたことだが、ニューステイツマン（New Statesman）誌は、デイヴィッド・レイ・グリフィン博士を世界「最高の真実究明者（という呼称）」で、「現代の重要人物５０人」中４１位として、いやいやながらも認めざるを得なかった。同誌が２００９年９月にこの認定をして以来、この事件に関する事柄は新たな趨勢（すうせい）を得つつある。
その新たな動きにあるものがこの論文で紹介されている。それによって他の主要メディアが、９・１１に関する見方を転換させる異論を取り上げる大胆さを得て、結果に関わらずそれを追求することが期待される。
《この分析の注目点》
分析を進めながら私は、メディアによる９・１１事件の取り扱いに、５つの新たな特徴があることを観察した。それは２００９年が進むにつれて大きくなっていったものである。それらをリストアップしよう。読者諸氏がこれに続くケーススタディーの中でそれらを見出しやすいようにするためである。
１． ９・１１事件が次第に「陰謀論vs厳密な科学」という枠を外されつつある。しかし同時に、未解答の疑問と真相の追究に関しては、常識とされる反論が残されたままである。
２． 新しい記事やテレビ番組は、これらの物議をかもす異論を、より長い時間をかけてより公平に検討している。
３． 主要メディアの記事や番組が、最初に真相究明派の主張を紹介し、次に公式説擁護の反論を続かせている。
４． 主要メディアの記事や番組が、９・１１真相究明派の主張を支える広範な証拠を、その内容に含み、あるいは紹介すらし始めている。
５． メディアの取り扱いで、２００１年９月１１日の事件に対する再調査の可能性の示唆が徐々に強くなっている。
この論文の最初の部分は、２００９年初期に現われた決定的な科学的証拠、それが９・１１公式説に対して持っている意味、そしてそれを即座に報道したニュース番組について取り扱う。
II. ２００９年４月１３日に発表された、世界貿易センターの塵埃中のナノ・テルミット爆発物
【省略】
ナノ・テルミットは軍事用の物質である事実が伝えられる
【省略】
欧州の主要メディアによるナノ・テルミット発見の素早い報道
III. ２００９年初期から２０１０年初期にかけての、主要メディアにおける９・１１事件の事実に関する取り扱いの変化、１８のケーススタディー
【以下、各ケースの標題のみ】
ケーススタディー１：オランダＴＶによるオサマ・ビンラディン仮想裁判、２００９年４月２５日
ケーススタディー２：カナダ「ファイナンシャル・ポスト」紙での建築家リチャード・ゲイジ、２００９年４月２５日
ケーススタディー３：ノルウェー国営放送の９・１１真相究明に対する公開討論、２００９年５月２１日
ケーススタディー４：ＦＯＸニュースでの建築家リチャード・ゲイジ、２００９年５月２８日
ケーススタディー５：National Geographicのドキュメンタリー、」９・１１：科学と陰謀」、２００９年８月３１日
ケーススタディー６：ドイツの週刊ＴＶガイド「TV Hören und Sehen」、２００９年８月３１日
ケーススタディー７：２つのカリフォルニアの新聞による論評、９・１１の真実を求める建築家とエンジニアたちの役割、２００９年９月
ケーススタディー８：ノルウェーのＴＶ局ＮＲＫＩの番組「Schrödinger's Cat」に出演したニールス・ハリット博士、２００９年９月１０日
ケーススタディー９：ロンドン・デイリーメール紙が、オサマ・ビンラディンは死んだのかどうかを問う、２００９年９月１１日
ケーススタディー１０：ニューステイツマン誌による、デイヴィッド・レイ・グリフィン博士の「現代の重要人物５０人（"The Fifty People who Matter Today"）」中４１位、２００９年９月２４日
ケーススタディー１１：フランス公営第２ＴＶでのジャン・マリー・ビガー、２００９年１０月２８日
ケーススタディー１２：カナダＣＢＣのThe Fifth Estateによる「非公式説」、２００９年１１月２９日
ケーススタディー１３：ニュージーランドＴＶ番組「クローズアップ」が建築家リチャード・ゲイジを招く、２００９年９月２７日
ケーススタディー１４：米国ケーブルテレビ局TruTVによる「ジェシー・ヴェンチュラと９・１１陰謀説」、２００９年１２月９日
ケーススタディー１５：ドイツ連邦判事Dieter Deiserothが、９・１１事件の公式な調査への疑問を述べる、２００９年１２月１５日
ケーススタディー１６：ドイツの経済誌「Focus Money」の「我々はあなたを決して信じない！」、２０１０年１月８日
ケーススタディー１７：英国ＢＢＣの「コンスピラシィ・ファイル：オサマ・ビンラディンは生きているのか、死んでいるのか？」、２０２０年１月１０日
ケーススタディー１８：米国のある労働組合新聞が、新たな調査を要求、２０１０年２月１日
IV. まとめと結論的な所見
１． 昨年、９・１１事件についての独立した科学的調査の盛り上がりに対する反応の中で、９つの企業メディア、７つの公的メディア、そして２つの独立系メディア機関が、公式な説明を検討する記事・企画を発表した。それらは、National Geographicの特集を除いて、全てが、十分に客観的であり、（科学や常識を無視した「陰謀論」としてではなく）検討する価値を持つ科学的な反論として、この件を取り扱っている。
２． イギリス、カナダ、デンマーク、フランス、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ロシアの８カ国は、その公的な放送局が、９・１１の公式説の真実味を打ち壊すに十分な量の一連の証拠を放送することを許可した。
３． これらの進展は、米国と英国の主導権の変化にしたがって起こっている国際的メディア内部での統制緩和を反映しているのかもしれない。
４． いずれにせよ、これらの進展は、９・１１真相究明運動で科学者たちが、査読を受けて公表されたナノ・テルミット論文のような論文を手にすることに成功していることを、明らかに反映している。
５． これらの進展は同時に、間違いなく、９・１１真相究明運動の広範なプロフェッショナリズムを反映している。それは建築家とエンジニアたちばかりではなく、９・１１の真実を求める消防士たち、情報局員たち、法律家たち、医療専門家たち、パイロットたち、政治指導者たち、宗教指導者たち、学者たち、そして退役軍人たちに代表されるものである。
６． これらの進展はさらに、９・１１真相究明運動の重要性への認識が増大したことを反映しているようである。それは、最も影響力の高いメンバーであるデイヴィッド・レイ・グリフィン博士に対して与えられた二つの名誉によって示される。それは、つい何年か前には考えも付かなかったことだろう。まずPublishers Weeklyが彼の本のひとつを"Pick of the Week（今週の推薦本）"に選んだこと、そして、New Statesman誌が現代世界で最も重要な人物の一人として彼をリストアップしたことである。
私はここに日本のメディアを加えることができるのかもしれないが、この国際的なメディアによるより公然たるアプローチは、世界中の公的なそして企業的なメディア組織が、あのテロ攻撃に米国政府が関与していたという真相の暴露の可能性に対して、つまり、それとのイラク・アフガニスタン・パキスタンへの軍事侵攻との関連性についての疑問を呼び起こすであろう暴露に対して、自らの態度を固め視聴者たちに心の準備をさせつつあるしるしなのかもしれない。
いま現在国際的なメディアの中で探られつつあるそれらの証拠は、米国のメディアが９・１１として知られるものが抱合する事柄に対する深い視点を持ち、その知識の光に照らしてこの国の対外・対内政策を再検討する道を整えるものかもしれない。
【脚注、省略】
【引用、翻訳、ここまで】
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