前立腺がん、乳がんの原因は輸入牛肉：

2015.09.20
危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し　発がんリスク、世界中で禁止

文＝小倉正行／ライター

今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。

　EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45％にも及んでいる。
　
　こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。

　輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。

「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

　半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。

食品安全委員会のリスク評価作業が頓挫

　では、日本の食品安全委員会は、合成ホルモン剤の安全性とリスク評価をどのように検討しているのであろうか。

　実は、食品安全委員会は07年1月に厚生労働省から合成ホルモン剤（酢酸メレンゲステロール）のリスク評価依頼を受け、それから3年11カ月経った10年12月になって、やっと食品安全委員会動物用医薬品専門調査会（第129回会合）でリスク評価作業を開始した。

　ところが、11年2月の同調査会（第130回会合）で引き続いて2回目のリスク評価作業を行っていたが、結論を出さないまま終了し、それから4年7カ月が経過した現在に至るまで作業を再開することなく、頓挫したままの状態になっているのである。

　一体何が起こったのであろうか。

それを読み解く鍵が、同調査会（第130回会合）議事録に記載されていた。それを見てみよう。

　議論は終盤になっていた。そこで、座長が次のように提案した。

「国際評価機関としてはADI（一日許容摂取量）を設定していますが、EUは依然としてADIを設定しないというところに現在いるということです。それを踏まえた上で食品安全委員会としてはメレンゲステロールに対してADI設定をするかどうか、そこをご議論いただかなければいけないということです」

　この座長の提案を受けて、出席専門委員から次のような発言が出た。

「EUがADIを設定できないということの根拠の中に、ホルモンの恒常性を調節する複雑なゲノム及び非ゲノム機構への新しい知見など、あるいはこのRED MEATを食べたヒトと、前立腺がんあるいは乳がんとの関連を示す疫学データや文献が出ていると書いてあるのですが、現段階で私達がこれを評価する上で、こういう情報を得て評価しないといけないのではないかと思うのです」
　
　要するに、EUが合成ホルモン剤残留牛肉の輸入を認めない根拠情報を入手して評価すべき、という提案であった。座長も「EUで問題になっているようなDNAのメチル化など、非ゲノムの情報は一切本調査会では調査していないので、その辺を見てから、議論をしたほうがよろしいのではないですか」を提案に応じたのである。

　結局、同調査会は、次回にEUが合成ホルモン剤の使用も残留も認めない科学的根拠の情報を入手し、評価することを決めて、その後4年7カ月も合成ホルモン剤の審議をしないまま頓挫しているのである。

求められる合理的な説明

　食品安全委員会は、資料が揃わないことを再開できない理由として説明しているが、まったく説得力がない。同委員会の議事録はオープンであり、最大の関心を寄せている米国政府も在日米国大使館も当然チェックしている。BSE問題では、オーストラリア大使館員も食品安全委員会を傍聴していたぐらいであるから、米国大使館が監視していたとしてもおかしくはない。

　いうまでもなく、食品安全委員会で合成ホルモン剤の危険性が認められれば、米国からの牛肉輸入は全面禁止になり、米国の畜産業界に大打撃となる。米国政府は、食品安全問題でも日米2国間協議を行っており、TPPでも食品安全問題が議論になっている。それだけに、食品安全委員会がEUの合成ホルモン剤禁止の科学的根拠情報入手と評価作業を行うことを決めたことを、米国政府が、憂慮したことは想像に難くない。

　食品安全委員会は、米国政府からの要請はないと説明しているが、水面下での話し合いはなかったのか。そうでなければ、なぜ4年7カ月も審議が再開されないのか、合理的な説明が求められているといえよう。
http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html

大腸がんの原因はハム・ベーコンや加工肉

WHO警告 ハムやベーコン食べ続けると「がんになる」は本当か 2015年10月29日　
日刊ゲンダイ

　毎日のように食べている人もいるはずだ。世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織・国際がん研究機関は２６日、ハムやソーセージなどの加工肉を食べると、がんになりやすいと発表。８００以上の研究結果を分析し、加工肉を毎日５０グラム食べると、大腸がんになる可能性が１８％アップするという。

　５０グラムの加工肉は、ハム５枚、ソーセージ３本、薄切りベーコンなら３枚ほどで、輪切りのスライスサラミは２０枚分。キャベツ炒めなどに使うコンビーフも加工肉だ。何がダメなのか。

「加工肉には、黒ずみを防いで赤みをキープするための発色剤として、亜硝酸ナトリウムが添加されています。それが加工肉に含まれる物質と反応して、ニトロアミンという高い発がん性物質に変化する。加工肉を食べると、体内で発がん物質が生まれる可能性が高いのです。亜硝酸ナトリウムは魚肉ソーセージや魚肉ハム、いくら、筋子、たらこ、明太子などにも含まれています」（横浜創英大名誉教授・則岡孝子氏＝栄養学）

■添加物には使用基準が設けられている

　亜硝酸ナトリウムの致死量は、これまでの中毒事故から０．１８〜２．５グラムと推計される。厚労省の添加物使用基準で、亜硝酸ナトリウムを添加できる量は、加工肉は１キロ当たり０．０７グラム、魚肉ソーセージなどは同０．０５グラム、魚卵は同０．００５グラムと決まっている。加工肉５０グラムに含まれる亜硝酸ナトリウムは０．００３５グラム。仮に毎日５０グラムずつ食べたとすると、５１〜７１４日で致死量に到達するが、バタバタ倒れている人はいない。

「添加量は、国際的な機関が無害と確かめた量の１００分の１が、毎日食べても安全な量とされ、メーカーはさらに少なくなるように添加しています。だから、“安全”ということのようですが、添加された食品は多く、野菜にもニトロアミンに化学変化する物質が含まれています。あらかじめ添加されていることが分かっているものは避けた方がいい」（則岡孝子氏）

　食卓は不安だらけだ。