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NHKスペシャル 巨大災害 MEGA DISASTER U 日本に迫る脅威 地震列島 見えてきた新たなリスク
http://www.asyura2.com/15/jisin21/msg/314.html
投稿者 赤かぶ 日時 2016 年 4 月 04 日 22:02:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 

NHKスペシャル 巨大災害 MEGA DISASTER U 日本に迫る脅威 地震列島 見えてきた新たなリスク
http://www6.nhk.or.jp/special/detail/index.html?aid=20160403
初回放送 2016年4月3日(日) 午後9時00分〜9時49分 NHK


NHKスペシャル 巨大災害 MEGA DISASTER U 日本に迫る脅威 地震列島 見えてきた新たなリスク

NHKスペシャル 4月3日 20160403 投稿者 son-kim1


NHKスペシャル 巨大災害 MEGA DISASTER U 日本に迫る脅威 地震列島 見えてきた新たなリスク





巨大地震から5年、膨大なデータによって、地震学の“常識”をくつがえすような新たな脅威の可能性が次々と浮かび上がっている。東北沿岸では、巨大地震で沈下していた陸地が数十センチも隆起する一方、沖合の海底ではプレートの複雑な動きが捉えられ始めた。こうした大地の“異変”に、地下深くに存在するマントルの動きが関わっている可能性があることが、最新の研究からみえてきた。マントルの動きによって日本列島の地盤が変形しており、新たな地震のリスクにつながる危険性も浮かび上がっている。さらに、GPSの詳細な分析からは、日本列島がのる巨大な岩盤・プレートが実はいくつものブロックに分かれている可能性も指摘され始めている。日本列島の真下に大地の巨大な裂け目が潜んでおり、そうした場所では大きな地震が発生しやすいことがわかってきている。いま、日本列島の地下で何が起きているのか、その予兆をつかむことはできるのか。加速する地震研究の最前線に迫る。


 

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コメント
 
1. taked4700[5219] dGFrZWQ0NzAw 2016年4月05日 11:25:43 : 5dMrMOsY0Q : fRxxLDkIT6k[2]
海底にある陸のプレートの東端部分が急速に隆起している原因として、マントルがプレートの動きに遅れて跳ね上がったからだというのはどうかなと思います。跳ね上がったプレートとマントルの間に真空状態の空間が出来てしまうことになり、そこへマントルから水蒸気などが急激に蒸発し、マントルの温度は急低下、粘性は急激に低くなり、マントルがプレートの動きに追従はしにくくなるはずです。陸のプレートの東端が急激に隆起しているのは単に太平洋プレートの急激な沈み込み活動の結果では???

また、プレートが幾つものブロックに分かれているということも、かなり前から言われていたことで、GPSデータが一般に利用可能になったころには学会で相当に一般的に認識されていたのではないでしょうか。
更に、GPSデータが利用可能になる前から、一般的な地震の起こり方を見て、日本全体をほぼ今回の番組で紹介していたようなブロックに分けることは言われていたと思います。

日本の県境はどちらかという自然境界で峰とか川が境界になることがおおいのですが、そういったところがブロック境界になっているはずです。

鳥取よりも島根の方が危ないと思います。河川の多さを見ても、島根の方が圧倒的に多く、西南日本内帯の活動活発化の影響を強く受けるのは鳥取県よりも島根県ではないかと思います。


2. 2016年4月05日 22:18:02 : npDLF2UBNs : 3clQILjO0Ws[263]

  ほらねぇ、マントルの延弾性などで、新たな危険が・・・判明しました。

 
  西ノ島も深いところでの震災で、マントルが関係してたし、
  マントル移動で地磁気が変化し、イルカもクジラも、房総沖に打ち上げられた。
  房総半島に向かって地磁気が走ってるので、それが強化されたからです。

  しかも、日向灘の地震が起きると、
  南海トラフ大地震の周期が半分に短縮されることも判明。
  百数十年周期であったものが、直ぐにでも起きても不思議じゃない。

  ==========

  復興してる最中でも、数年おきに震災を繰り返し、復興どころじゃなくなる・・・
  とも説明してました。
  その通りです。

  マントルの動きが今まで以上に複雑で大きく影響を与えます。
  プレートも細かく分かれてるので、活断層以上に危険です。
  東北も、西日本も、冗談が通用しませんねぇ・・・

  過去の多くの文化文明が滅亡したように、現代人も地獄を見るが、科学の進歩のせいで
  死滅しなくて済む分、生き残るので、修羅場なんですよ・・・

  コレも、いつも通りの繰り返しでしょ・・・単なる歴史の繰り返し・・・

〜〜〜

   こんな日本に、原発地雷を54発も埋め込んだのは、誰なんだぁ・・・・


3. 2016年4月06日 01:18:40 : tpzO68xGrs : CB6767MAlHA[5]
ははー、「わずかな変化も見逃さず、膨大なデータに向き合い続けている」だとーーーーーーーーーーー。w

笑っちまうわ。

さすが犬HKだな。

一言も「掘削船ちきゅう号」のこと、311にS波が無く、北朝鮮の水爆と酷似した地震波であることにも言及しない。w

「南海トラフ」と「駿河トラフ」は分かれてるんだよ。南海トラフは古文書の記録から100年から150年間隔で起きている。それは番組の中でも言っていた通りだ。

しかしだな、「日向灘の地震」がそれを誘発して通常の半分の間隔で起きる可能性が出てきたって・・・それ、オカシイだろ! だったら今までなぜ起きなかった? スパコンがはじき出したなんてウソだろ。

アメリカによる人工地震テロを、自然界でもあり得ると擁護するこの説に意義あり!
京都大学はともかく海洋研究開発機構の堀 ってヤツ、特に怪し。

もし日向灘に掘削船ちきゅうが再び核をしかけたら、そして、それが、東南海、南海地震を引き起こしたら、それは自然に起きたものだ・・・と誤った認知をされてしまう。

これはまさに、アメリカによる人工地震のアリバイ作りのための番組だ。

科学者としてあってはならないきわめて不謹慎な結論。

「日向灘」のポイントに、ちきゅう号が10kmの穴を開けたか?

掘削船ちきゅうの掘削地点
http://blog-imgs-52.fc2.com/n/a/n/nanairomou77/e0171614_1058169s.jpg

じゃ〜〜〜ん!

やってるじゃねーか!(一番左の星印)

候補地点と書いてあるがやったんだろ?



4. 2016年4月06日 01:33:29 : tpzO68xGrs : CB6767MAlHA[6]

怪しい研究者、「堀 高峰」の海洋研究開発機構ってさ、

掘削船ちきゅうを動かしている組織だよ。

怪しいこと言うわけだ。w

自分で掘って、自分でアリバイを言いのテロに加担・・・。w

こいつ南海、東南海が起きたら民間人33万人の殺人者だな。


5. 2016年4月06日 01:35:40 : tpzO68xGrs : CB6767MAlHA[7]

【海洋研究開発機構】
http://www.jamstec.go.jp/j/

6. taked4700[5226] dGFrZWQ0NzAw 2016年4月06日 09:20:51 : lq37po8S9w : eDmxs_b4ziY[12]
01です。

マントルの延弾性で陸のプレートの東端部分の隆起を説明するのはかなり無理があると思います。コメント01でそのことを書きましたが、沿岸部の波止場などが隆起していることも、マントルの延弾性では説明が付かないのではと思います。延弾性があるとは、より硬いものがあればその形に合わせて変形するという意味のはずです。陸のプレートは沿岸部から海中へ100キロ以上伸びているわけですから、マントルに延弾性があったとして、マントルが元の形に戻ろうとして沿岸部の隆起の原因になるほどの力で陸のプレートを持ち上げることが出来るとは思えません。そもそも、沿岸部は、鉛直上方から見て、陸のプレートの下には海のプレート(太平洋プレート)が沈み込んでいるわけで、陸のプレートのすぐ下にはほとんどマントルは存在せず、海のプレートがあるはずです。このことは、陸のプレートの東端部、つまり、海底にある陸のプレートについても同様であり、陸のプレートと海のプレートはより密着した関係にあるはずです。つまり、陸のプレートと海のプレートの間にはマントルは存在しないのです。もちろん、マントルに延弾性があるのは事実でしょう。しかし、その延弾性のために、陸のプレートが持ち上げられるとするためには、海のプレートと一緒に陸のプレートをマントルが持ち上げたということになり、やはり無理だと思います。

三陸沿岸部の隆起は太平洋プレートの沈み込み活動が活発化していること、及び、日本海側からアムールプレートが東へ押す力が強くなっているからではないかと思います。


7. 2016年4月06日 13:24:14 : xPQrro3Nu6 : TDxIxkepAaU[25]
★近未来、米戦争屋ネオコンは日本国民に対し、第二の3.11地震津波攻撃を計画している可能性があります。そして、NHKにそれを予告させている!?
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35808640.html
 
 今のNHKは、日本を乗っ取っている米戦争屋によって厳しく監視され、番組は完全に検閲されており、米戦争屋に不都合な番組は一切、放送できない状態です。その証拠に、最近は9.11テロ陰謀論を否定してみせる番組をつくって、米戦争屋にゴマすっています。にもかかわらず、3.11地震津波事件に連動させて、日本国民を恐怖に陥れる巨大地震襲来番組は結構、頻繁に放映しています、なぜでしょうか。
 このNHKの最近の挙動に関して、穿った見方をすると、近未来、米戦争屋ネオコンは日本国民に対し、第二の3.11地震津波攻撃を計画している可能性があります。そして、NHKにそれを予告させているのかもしれません。その際、われら日本国民はNHKの番組で洗脳されて、近未来に日本を襲う巨大地震が人工地震かもしれないと疑わないよう仕向けているのではないでしょうか。

8. 2016年4月06日 15:46:55 : Rw6xdVML6M : VmRpyrhULRA[6]
規制委員会、経産省、文科省、国交省、国会議員(科学が解る、解らないを問わず)必見。

「モミ・H・K」は良い番組を作った。多分、モミは中身が解らないのでOKしたのだろう。

この番組を見たら「地震の巣日本に原発を作ったのが間違っていた」ことが解る。

規制委員会の委員長の田中俊一は「科学者」の皮を被った「政治や」だが、

この番組位は理解出来るだろう。早いところ川内原発を止め、他の原発も「廃炉」

を決めないと日本が滅亡する。田中は今までの罪状を自覚したら「生きてはいら

れまい」


9. 2016年4月06日 16:20:46 : 8rfQzL5Qyw : DnIKgZKyh_U[298]
 相変わらずカルト板へ投稿すべき「人工地震説」のカルト能全開の輩が出没しているなあ。(こんな奴らは多分「阿修羅の評価を貶め、良質=知性的・理性的:な読者を排除するための世論操作目的のクズ」だろう)

 


10. 2016年4月06日 17:54:15 : LY52bYZiZQ : i3tnm@WgHAM[2255]
Domestic | 2016年 04月 6日 17:08 JST
被災6県、防潮堤完成10%

 東日本大震災の津波被害を受けた沿岸6県(青森、岩手、宮城、福島、茨城、千葉)の防潮堤整備状況を、会計検査院が33市町を抽出して調べたところ、2015年3月末時点で、計画のある28市町の事業で完了していたのは10・1%だったことが6日、分かった。

 また、33市町のうち14市町は津波避難計画がまだできておらず、7市町は津波ハザードマップを作っていなかった。避難計画の前提となる街づくりが進んでいないなどの事情があるという。検査院は「被災しても人命が損なわれないよう対策の早期実施に国の支援が必要だ」としている。

{共同通信}

http://jp.reuters.com/article/idJP2016040601001366


11. 2016年4月06日 18:29:28 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[1203]

>>06 マントルの延弾性で陸のプレートの東端部分の隆起を説明するのはかなり無理

そりゃ、そうだ

延弾性なんてない


マントルの粘弾性からなら説明はつくけどねw



12. 2016年4月06日 18:33:28 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[1204]

ちなみに311とマントルの粘弾性緩和は別に大して新しい話でもない


 


http://www.huffingtonpost.jp/science-portal/diastrophism_b_5871018.html
東日本大震災後の地殻変動の要因を解明
投稿日: 2014年09月24日 15時46分 JST 更新: 2014年11月23日 19時12分 JST
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東日本大震災後の大きな地殻変動は誰もが気にしている。その研究で重要な成果が出た。2011年東北地方太平洋沖地震の発生後に継続して進行している地殻変動の要因として、「粘弾性緩和」という過程が重要な役割を果たしていることを、東北大学の災害科学国際研究所の日野亮太教授と大学院理学研究科の三浦哲(さとし)教授らが突き止めた。カナダ地質調査所(ビクトリア大学兼任)のケリン・ワン教授らとの共同研究で、9月18日付の英科学誌ネイチャーのオンライン版に発表した。

粘弾性緩和とは、震源域下深部のマントルが粘性をもつために、地震時変動の影響が時間の遅れを伴って発現し、地震に伴う応力変化を徐々に小さくする現象をいう。震源域の海底における地殻変動観測と、その観測結果に基づく数値シミュレーションに基づいて、この地殻変動の要因を解明することに成功した。この成果で、2011年の大地震の震源となったプレート境界断層の動きをより正確に把握することが可能となり、今後の大地震発生の予測にも貢献することが期待されている。

東日本大震災をもたらした2011年東北地方太平洋沖地震は、太平洋プレートの沈み込みによって蓄えられたひずみエネルギーを解放するために、プレートの境界面を断層面として巨大なすべりが起こって発生した。このマグニチュード9.0の巨大地震発生後、大規模な地殻変動が東北地方と太平洋海域で継続して観測されている。

こうした地震後地殻変動には、2011年の地震ですべったプレート境界面が再び固着を回復し、次の大地震の発生に向けてひずみエネルギーの蓄積が再開される過程が反映されているため、多くの研究者が注目している。研究グループは、大地震の震源の直上に位置する海域で海底地殻変動を観測し、その解析に基づいて解析した。

2011年3月の地震発生時に31mの東南東方向の水平変動が観測された震源域の海底で、地震発生後の2011年8月、10月、12年7月に観測を実施し、基準点が地震後ほぼ一定の速度で西北西の方向に移動している様子を捉えた。これは、地震時変動による移動方向(東南東方向)と全く逆向きで、陸上で観測されている地震後の地殻変動が地震時と同様に東南東方向なのと大きく違っていた。

数値シミュレーションで計算した結果、2011年の地震時変動によるマントルの粘弾性緩和で想定される地表面変形のパターンと符合し、実際に観測された地震後地殻変動をよく説明できた。粘弾性緩和の影響が時間とともに小さくなることも、観測されるデータを数値シミュレーションして再現できた。「マントルの粘弾性緩和の影響が地震後地殻変動の主因となるのは地震発生後数十年が経過した後」とされてきた従来の考え方を覆し、地殻の下にあるマントルの粘弾性緩和の影響を無視できないことを示した。

研究グループを率いる日野亮太教授は「2011年東北地方太平洋沖地震は規模が大きかったので、マントルの粘性によって応力が徐々に小さくなっていく粘弾性緩和の影響がすぐ直後に出ているといえる。あれだけ巨大な地震が起きて、行く末がどうなるか、誰もが関心を持っている。最も重要な情報源は地殻変動で、その物理的な解明がこれで一歩進んだ。巨大地震震源域の地殻変動の監視と理論は重要で、次の大地震の予測にも貢献するだろう」と話している。

2011年東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動。左は 地震時の変動。右は 地震後1年間の変動。赤矢印は観測された水平変動ベクトル、黒矢印はモデルから予測された値。陸上の観測は国土地理院、GJT3以外の海底観測は海上保安庁による。
図1. 2011年東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動。左は 地震時の変動。右は 地震後1年間の変動。赤矢印は観測された水平変動ベクトル、黒矢印はモデルから予測された値。陸上の観測は国土地理院、GJT3以外の海底観測は海上保安庁による。

2011年東北地方太平洋沖地震後の地殻変動のシミュレーションに用いた地下構造モデル。地表の赤色シンボルは地殻変動の評価を行った観測地点。
図2. 2011年東北地方太平洋沖地震後の地殻変動のシミュレーションに用いた地下構造モデル。
地表の赤色シンボルは地殻変動の評価を行った観測地点。

地震後地殻変動の時間変化の例。上のaは海底の4観測点、下のbは 陸上の4観測点。赤シンボルあるいは赤実線観測値、黒実線がシミュレーションによる予測値。各観測点の位置は、図1bに緑丸印で示されている。
グラフ. 地震後地殻変動の時間変化の例。上のaは海底の4観測点、下のbは 陸上の4観測点。赤シンボルあるいは赤実線観測値、黒実線がシミュレーションによる予測値。各観測点の位置は、図1bに緑丸印で示されている。
(いずれも提供:東北大学)

関連リンク
・東北大学 プレスリリース
http://www.tohoku.ac.jp/japanese/2014/09/press20140917-01.html
http://www.tohoku.ac.jp/japanese/newimg/pressimg/tohokuuniv-press_20140917_01web.pdf

http://scienceportal.jp/news/newsflash_review/newsflash/2014/09/20140919_02.html

もっと見る: 東北地方太平洋沖地震 震災 プレート ケリン・ワン 三浦哲 マントル 社会 地殻変動 3.11 東日本大震災 太平洋プレート 数値シミュレーション 日野亮太 科学誌ネイチャー 粘弾性緩和

 


http://www.geod.jpn.org/web-text/part3_2014/tanaka/
粘弾性変形の理論とその進展
東京大学地震研究所 田中愛幸
1. 粘弾性の基礎
弾性とは, 加えられた力に比例して変形(伸びや縮み)が生じ, 力を取り除くと元の形に戻る性質のことをいう. 粘性とは, 力を加えている間は変形が増大し, 力を取り除いても元に戻らないような性質をいう. 両者を合わせた性質を粘弾性という.

一次元的な固体を考えて, ττを応力, xxを伸び(変位), kkを弾性定数(Pa), μμを粘性(Pa s)とすると, 弾性はフックの法則(τ=kxτ=kx), 粘性はニュートンの法則(τ=μdx/dtτ=μdx/dt)で記述できる. 弾性はバネ, 粘性はダッシュポットに対応していると考えればよい. これらを直列につないだものをマックスウェルの粘弾性モデルと呼ぶ(図1). 時刻t=0t=0に時間変化しない一定の変位を与えると, バネはt=0t=0で瞬時に伸びるが, ダッシュポットの変位量はゼロである. t>0では, バネに蓄えられた弾性エネルギーがダッシュポットの変位によって消費され, バネの伸びがゼロになるまでダッシュポットの変位が継続する. これを応力緩和という. ダッシュポットの変位量は1−exp(−(k/μ)t)1−exp(−(k/μ)t)に比例し, μ/kμ/kは緩和時間と呼ばれる.

図1. マックスウェルの粘弾性モデル

2. マントルの粘弾性とポストグレイシャルリバウンド
マントル対流という用語があるように, 非常に長い時間スケール(例えば数千万年)では, マントルは粘性流体のように振る舞う. 一方, マントル中を地震波が伝わることから明らかなように, 短い時間スケール(例えば数時間)ではマントルは弾性体として振る舞う. それでは, その間の時間スケールでは, マントルは粘弾性的性質を示すのだろうか?

スカンジナビア半島や北米大陸等に大規模な氷床が存在したことが知られている. これらの地域では, 年間1 cm以上の隆起が発生していることが測地観測によって捉えられている(Sella et al. 2007). この現象はポストグレイシャルリバウンド(Post Glacial Rebound或いはグレイシャルアイソスタティックアジャストメントGlacial Isostatic Adjustment)と呼ばれ, 粘弾性変形の理論で説明することができる. 地球表層に存在した氷の荷重によってマントルにまで及んでいた(弾性体としての)地殻の凹みが, 氷床が消失した今も少しずつ回復してきている.

氷床の時空間分布を入力とする粘弾性変形モデルを構築し, 現在の隆起速度と一致するようにマントルの粘性構造を決めることができる(Peltier, 1998). 下部マントルの平均的な粘性は1020-21 Pasで, 緩和時間でいうと数千年になる. このような長い時間スケールの岩石の振る舞いを実験室で精度よく調べることは難しく, 今述べたような観測とモデルとの比較に依らざるを得ない.

3. 地震の余効変動と粘弾性
固体地球の粘弾性を示す現象は他にもある. 図2は関東地震前後の油壺験潮所の潮位を示す(Thatcher & Rundle, 1979). 地震により三浦半島が隆起したので潮位が下がり, その後, 地震前と異なる速度で戻ってきている. これは次のように解釈できる. 地震により地殻やマントルに急激な応力変化が生じ変形が起きる. 地球が弾性体であればそれで変形は終了だが, 地殻下部や上部マントルに加わった応力は, 粘性のために徐々に緩和していく. このように地震後, 数10年以上も続くような余効変動は他の大地震でも捉えられている.

物理モデルもポストグレイシャルリバウンドと同じように構築できる. 境界条件は, 地球表面は荷重がないので自由表面とし, 断層面の位置には変位のくいちがいをt>=0t>=0に与える. モデルと観測値の比較から, 地殻下部や上部マントルの粘性は1018-19 Pasのオーダーに求まることが多い. 余効変動はポストグレイシャルリバウンドよりも変形の空間スケールが小さいため, プレート境界浅部のより局地的な粘性を反映していると考えられる.

余効すべりやゆっくり地震と異なり, 粘弾性余効変動は断層すべりによって生じる変形ではない. しかしながら, 間接的に断層面の固着の推定に関係する. インターサイスミック期の地殻変動を解釈する際, 過去の大地震による粘弾性変形の寄与を適切に取り除かないと, 固着の過小/過大評価してしまう可能性がある. また, 粘性を正しく推定することで, 大地震のサイクルにおける応力の時空間変化を精度よくシミュレートすることができる. このような意味で, 地震後の余効変動の観測とモデリングは, 地震サイクルの定量的な理解のために重要である.

図2. 関東地震前後の油壺の潮位

4. 粘弾性余効変動と超巨大地震
モデルと観測値を比較して推定する粘性は, 当然ながらモデルの諸要素(半無限媒質にするか成層構造にするか, 3次元的な粘弾性・密度構造を考慮するか, 重力の効果も含めるか等)にも依存する. 様々な研究者がより現実に近いモデルを考案してきており, 近年は有限要素法の利用も多い(e.g. Suito and Hirahara, 1999, Tanaka et al., 2011 ).

最近, 超巨大地震による数100kmスケールの変形を解釈するために, 地球の曲率を考慮したモデルの必要性が高まっている. 曲率や重力の効果をより自然な形で扱うには, 地球を球体としたモデルが適している(田中, 2013). これまで粘弾性余効変動を球体で扱うには数理的な困難が存在していたが, いくつかの回避方法が提案されている(Tanaka et al., 2007, Tanaka et al., 2011). 曲率の影響を加味するだけでなく, 球体モデルはGRACEによる衛星重力データとの比較も容易なため, 地上GNSS観測では空間分解能が限られるような海域周辺で発生する超巨大地震のメカニズムを推定するのに威力を発揮する. 図は, 2004年スマトラ大地震後の重力変化が粘弾性余効果変動でよく説明できることを示している.

図3. 2004年スマトラ大地震による地震後の重力変化(Tanaka et al., 2014). 左:GRACE衛星重力ミッションによる観測値. 2005年と2011年の平均値の差. 単位はmicroGal. 右:球体モデルを用いて計算した同期間の粘弾性変形による重力変化.

5. 今後の展望
今後, データ解析の面では, 重力と地表変位の観測データを組み合わせることで, 断層すべり分布と粘性の同時推定をより精度よく行う手法の開発, 理論面では, 非線形な応力―歪関係, 地形, 粘弾性構造の3次元不均質等を考慮したモデルの開発が求められている. 粘弾性変形による地下の応力変化を見積もることは, 余震のトリガーの可能性を評価する上でも重要な課題である.

参考文献
http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/okubo/ResearchHP/HP16.Viscoelasticity.pdf
Turcotte, D. L. and G. Schubert, Geodynamics, second edition, Cambridge University Press, Cambridge, England, 2002, 456 pp. (Chapter 7)
Karato, S., 2003. The Dynamic Structure of the Deep Earth, An Interdisciplinary Approach, 264 pp., Princeton Univ. Press, NJ.
Peltier, W. R., 1998. Postglacial variations in the level of the sea: implications for climate dynamics and solid-Earth geophysics, Rev. Geophys., 36, 603-689.
Sella, G. F., S. Stein, T. H. Dixon, M. Craymer, T. S. James, S. Mazzotti, and R. K. Dokka, 2007. Observation of glacial isostatic adjustment in ‘‘stable’’ North America with GPS, Geophys. Res. Lett., 34, L02306, doi:10.1029/2006GL027081.
Thatcher, W., and J. B. Rundle, 1979. A model for the earthquake cycle in underthrust zones, J. Geophys. Res., 84(B10), 5540–5556, doi:10.1029/JB084iB10p05540.
深畑幸俊 (2009): 線形粘弾性問題の時間無限大の解, 応用数理, 19, No.2, 84-96.
田中愛幸, 巨大地震による長期的な地殻変動及び重力場変動を球体地球モデルを用いて正確に見積もるための理論計算手法について, 測地学会誌, 59, 1-10, 2013.
Suito, H. & Hirahara, K., 1999. Simulation of postseismic deformations caused by the 1896 Riku-u earthquake, northeast Japan: Re-evalution of the viscosity in the upper mantle, Geophys. Res. Lett., 26, 2561–2564.
Tanaka, Y., Okuno, J.&Okubo, S., 2007. A new method for the computation of global viscoelastic post-seismic deformation in a realistic earth model (II)—horizontal displacement, Geophys. J. Int., 170, 1031–1052.
Tanaka, Y., V. Klemann, Z. Martinec and R. E. M. Riva, 2011. Spectral-finite element approach to viscoelastic relaxation in a spherical compressible Earth: application to GIA modelling, Geophys. J. Int., 184, 220-234.
Tanaka, Y., T. Hasegawa, H. Tsuruoka, V. Klemann and Z. Martinec, 2014. Spectral-finite element approach to viscoelastic relaxation in a spherical compressible Earth: application to the gravity field variations due to the 2004 Sumatra-Andaman earthquake, Geophys. J. Int., submitted.


13. taked4700[5228] dGFrZWQ0NzAw 2016年4月06日 20:14:34 : imk9nBPjJU : z0L3Y7mdIxQ[1]
>>11
>>12

>マントルの粘弾性

こちらの間違えを指摘してくれてありがとうございました。あまり注意して番組を見ていなかったので、用語を間違えました。

ただ、12さんの紹介されている記事と番組では言っていることが異なると思います。番組では陸のプレートの海域での隆起について、海域の陸プレートの下にあるマントルが陸のプレートの跳ね返りに遅れて動くためと説明していたと思います。

また、余効変動についてはマントルの粘性があることが前提になるのはよく分かります。ただ、三陸付近の沿岸部の隆起を含めて、陸のプレートの先端部の隆起の原因としてマントルの粘性が原因とするのはかなり無理があると思います。理由は上に書いたように、沿岸部からその海側へ行った先では、沈み込んでいる海のプレートと陸のプレートの間には本来あまりマントルが存在しないからです。マントルが高温になるには深度が深い必要があります。このことも、海のプレートの沈み込みがまだ浅い部分ではマントルの温度が高くないことを示唆しています。自分は、どちらかというと、311の大地震の震源域である20キロ程度のところでは、マントルと言えるものは存在せず、陸のプレートの下部がそのまま海のプレートと接触しているだけと思います。311の震源域が陸域から200キロ程度離れていたことからも分かるように、海のプレートの沈み込む角度は、特に沈み込みの初めの部分では非常に小さいわけで、沈み込んでいる海のプレートと上にある陸のプレートとの間にはほとんど隙間がないのです。そのため、陸のプレートの先端部でマントルの粘性が影響を与えようとしても、そもそもマントルの存在自体が多分、陸のプレートの先端部ではほとんどないはずです。そして、多分、同じことが沿岸部でも言えると思います。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%88%E3%83%AB
には、マントルのある深さは地下60キロよりも深い所とされています。

火山フロントはだいたい海のプレートが深さ100キロから160キロに達した地点ということです。東北の火山はほぼ陸の中央に位置していますから沿岸部では海のプレートの深さは100キロよりもずっと浅いはずです。


14. 2016年4月06日 23:49:45 : tpzO68xGrs : CB6767MAlHA[12]
>7 さん
>その際、われら日本国民はNHKの番組で洗脳されて、近未来に日本を襲う巨大地震が人工地震かもしれないと疑わないよう仕向けているのではないでしょうか。

全く同感です。

リンク先の、
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35808640.html

>NHKは3.11地震津波襲来を自然災害ととらえ、核テロかもしれないとは全く疑っていないポーズを取っている

まさにその通りですね。

そして掘削船ちきゅうの組織の人間まで出してさもマトモな研究結果のように述べさせる・・・

NHK、本当に悪質になってしまった。御岳山の時も、爆弾しかけられて噴火すると知っていながらカメラだけ構えて登山者にその危険性を訴えなかった・・・人殺し集団に落ちぶれたなNHK、

恥を知れといいたいね。


15. 2016年4月07日 17:24:17 : 8rfQzL5Qyw : DnIKgZKyh_U[309]
>>14さん

 妄想はカルト板に投稿するべきです。


16. 2016年4月07日 18:01:13 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[1207]

>>13 12さんの紹介されている記事と番組では言っていることが異なる
>沈み込んでいる海のプレートと陸のプレートの間には本来あまりマントルが存在しないからです。マントルが高温になるには深度が深い必要

粘弾性緩和シミュレーションもいろいろあるから

正確にNHK報道の高峰Gを批判したいのであれば

彼らの論文をフォローして

その前提条件の詳細をきちんと検討した方が有効だろうな

https://kaken.nii.ac.jp/d/r/00359176.ja.html
http://www.jishin.go.jp/resource/column/jul_saisentan/


17. 2016年4月07日 18:11:56 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[1208]

>>13 12さんの紹介されている記事と番組では言っていることが異なる

失礼

日野亮太教授のシミュレーションか

番組と矛盾は特にないとは思うが

http://www.nature.com/nature/journal/v514/n7520/full/nature13778.html
Prevalence of viscoelastic relaxation after the 2011 Tohoku-oki earthquake

Tianhaozhe Sun, Kelin Wang, Takeshi Iinuma, Ryota Hino, Jiangheng He, Hiromi Fujimoto, Motoyuki Kido, Yukihito Osada, Satoshi Miura, Yusaku Ohta & Yan Hu
AffiliationsContributionsCorresponding author
Nature 514, 84–87 (02 October 2014) doi:10.1038/nature13778
Received 09 July 2014 Accepted 20 August 2014 Published online 17 September 2014
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After a large subduction earthquake, crustal deformation continues to occur, with a complex pattern of evolution1. This postseismic deformation is due primarily to viscoelastic relaxation of stresses induced by the earthquake rupture and continuing slip (afterslip) or relocking of different parts of the fault2, 3, 4, 5, 6. When postseismic geodetic observations are used to study Earth’s rheology and fault behaviour, it is commonly assumed that short-term (a few years) deformation near the rupture zone is caused mainly by afterslip, and that viscoelasticity is important only for longer-term deformation6, 7. However, it is difficult to test the validity of this assumption against conventional geodetic data. Here we show that new seafloor GPS (Global Positioning System) observations immediately after the great Tohoku-oki earthquake provide unambiguous evidence for the dominant role of viscoelastic relaxation in short-term postseismic deformation. These data reveal fast landward motion of the trench area, opposing the seaward motion of GPS sites on land. Using numerical models of transient viscoelastic mantle rheology, we demonstrate that the landward motion is a consequence of relaxation of stresses induced by the asymmetric rupture of the thrust earthquake, a process previously unknown because of the lack of near-field observations. Our findings indicate that previous models assuming an elastic Earth will have substantially overestimated afterslip downdip of the rupture zone, and underestimated afterslip updip of the rupture zone; our knowledge of fault friction based on these estimates therefore needs to be revised.

Subject terms: Geodynamics Seismology Tectonics Geophysics
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Figures
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left
Coseismic and postseismic deformation of the 2011 Tohoku-oki earthquake.
Figure 1
Numerical models of short-term viscoelastic relaxation.
Figure 2
Observed (red) and model-predicted (blue) time series of the east component of postseismic displacements.
Figure 3
Illustration of the Burgers rheology used in this work.
Extended Data Fig. 1
Central part of the finite element mesh for modelling deformation associated with the Tohoku-oki earthquake.
Extended Data Fig. 2
Postseismic (1 year) deformation results of model B in Extended Data Table 1.
Extended Data Fig. 3
East component of postseismic displacements of model B in Extended Data Table 1.
Extended Data Fig. 4
Layout of PXPs (precision transponders) at seafloor GPS site GJT3.
Extended Data Fig. 5
Postseismic survey results for seafloor GPS site GJT3.
Extended Data Fig. 6
right
Tables
Main
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
Land-based GPS observations from multiple subduction zones delineate three stages of postseismic deformation following a great megathrust earthquake: wholesale seaward motion, opposing motion of the coastal and inland areas, and wholesale landward motion1. This progressive motion reversal contains important information on Earth’s viscoelastic rheology and the slip behaviour of subduction megathrusts1, 2, 3, 4, 5. However, we know surprisingly little about the mechanism of postseismic deformation at the timescale of a few years.

During the Tohoku-oki earthquake, seven seafloor GPS stations operated by the Japan Coast Guard8 (JCG) and Tohoku University9 (TU) detected seaward displacements of up to 31 m, much larger than the largest coseismic motion of coastal GPS sites (~5 m; ref. 10) (Fig. 1). Many rupture models, in particular those involving tsunami data and seafloor geodetic observations, feature peak slip exceeding 50 m at rather shallow depths and breaching the trench11, 12, 13, 14.

Figure 1: Coseismic and postseismic deformation of the 2011 Tohoku-oki earthquake.
Coseismic and postseismic deformation of the 2011 Tohoku-oki earthquake.
a, Coseismic displacements of land (for example, ref. 10) and seafloor8, 9 GPS sites and model predicted displacements based on the fault slip model shown (see Methods). b, One-year postseismic displacements of land15 and seafloor (refs 16 and 17 and Methods) GPS sites and model predicted values based on the viscoelastic model of this work. Seafloor GPS vectors were obtained through fitting campaign data with logarithmic functions as in Extended Data Fig. 6. Site GJT4 failed shortly after the earthquake. Black contours (m) are the afterslip distribution used in our modelling (see Methods). Observed and model time series at sites marked with a green circle in the main corridor of interest are shown in Fig. 3.

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After the earthquake, the terrestrial GPS network in northeast Japan continued to show wholesale seaward motion as expected (Fig. 1b). These terrestrial observations can be adequately explained by an afterslip model15 similar to those developed for most other subduction earthquakes and also based only on terrestrial observations6. However, seafloor GPS observations near the trench present a fundamental challenge to the validity of ignoring viscoelastic stress relaxation in short-term postseismic deformation. Whereas some of the seafloor sites also exhibited seaward motion, sites nearest to the peak rupture area immediately reversed their direction from coseismic seaward to postseismic landward (Fig. 1b). These data demonstrate that opposing motion begins immediately after the earthquake, a phenomenon previously unknown because of the lack of seafloor observations. The motion of these sites (Fig. 1b), ~50 cm at TU site GJT3 (Extended Data Figs 5 and 6) and ~20–25 cm at JGC sites KAMS and MYGI in the first year (refs 16, 17), is much faster than the subduction rate (8.3 cm yr−1) at the Japan Trench18 and thus cannot be explained by the relocking of the subduction fault. Neither can it be explained by afterslip, which would cause the surface to move in the opposite (seaward) direction6, 15. The effect of poroelastic rebound after the earthquake is far too small to explain the observed motion, even in a model that maximizes such an effect19. Therefore, the primary process responsible for this motion must be viscoelastic relaxation20.

We explain the immediate landward motion of the trench area, represented by sites GJT3, KAMS and MYGI, as a manifestation of viscoelastic relaxation of stresses induced by the asymmetric rupture of the Tohoku-oki earthquake. We first use a simple two-dimensional (2D) model (Fig. 2a) to elucidate the physical process. This simple model captures the essence of viscoelastic deformation in earthquake cycles1, 3: the tectonic plates exhibit elastic behaviour, and the asthenospheric mantle deforms elastically at the time of the earthquake but increasingly exhibits viscous behaviour afterwards (Extended Data Fig. 1).

Figure 2: Numerical models of short-term viscoelastic relaxation.
Numerical models of short-term viscoelastic relaxation.
a, A 2D generic subduction earthquake model used to illustrate the consequence of asymmetric rupture. Fault slip, s, is denoted by a solid orange line, and tapers to zero over dashed portions. Greater tensile stress is coseismically induced in the upper plate than in the incoming plate (diverging arrows). b, Horizontal coseismic (t = 0) and postseismic (t > 0) displacements (u) of the three colour coded sites in Fig. 2a in response to the earthquake. τM is the Maxwell time of the mantle wedge (Extended Data Fig. 1). Solid lines show results based on a model with 30-km-thick upper and lower plates and a rigidity and viscosity structure similar to previous subduction earthquake cycle models1, 3, 23 and identical to model B in Extended Data Table 1. In the ‘thicker slab’ model, the lower plate is twice as thick; in the ‘higher viscosity’ model, the steady-state mantle wedge viscosity is an order of magnitude higher (1020 Pa s). c, Schematic illustration of the structure of the 3D model for the 2011 Tohoku-oki earthquake, with results shown in Figs 1 and 3.

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Asymmetric coseismic elastic deformation is a fundamental outcome of any thrust rupture that is not deeply buried. Because of the presence of the free surface (seafloor), the hanging wall overlying the rupture is less stiff than the foot wall beneath. Consequently, even though the double-couple source mechanism is symmetric, the hanging wall undergoes greater coseismic motion than does the foot wall. In subduction earthquakes, the asymmetry is very pronounced owing to the shallow dip and depth of the megathrust (Fig. 2a). The maximum seaward motion of the upper plate is larger than the maximum landward motion of the incoming plate often by an order of magnitude. Systematic spatial variations in rock rigidity or plastic yielding in parts of the system can only slightly modify the relative magnitude of the motion but cannot reduce the asymmetry in any substantive fashion.

The asymmetric rupture induces greater tension in the upper plate than in the incoming plate (Fig. 2a). The stress asymmetry around the rupture zone is accompanied by heterogeneous incremental stresses in the rest of the coseismically elastic system that, for static deformation, balance the net force and torque. As the underlying mantle undergoes viscoelastic relaxation after the earthquake1, 3, the greater tension in the upper plate pulls the trench area landward (Fig. 2b). The site in the rupture area reverses its direction of motion immediately after the earthquake in all the models, irrespective of the vastly different parameters used. For example, a very thick subducting plate or highly viscous mantle can slow down the motion but cannot prevent it from occurring (Fig. 2b).

In the real Earth, the only process that may offset or even reverse this motion in limited areas is fast afterslip, especially at very shallow depths such as that observed after the 2005 moment magnitude Mw = 8.7 Sumatra earthquake7. At the Japan Trench, the very fast seaward motion of JCG site FUKU, outside the main rupture area (Fig. 1b), is undoubtedly caused by shallow afterslip. We think that the lack of landward motion of JCG site KAMN is probably because the motion was offset by local afterslip, an issue that we do not have adequate information to explore in our modelling.

To apply the conceptual model illustrated in Fig. 2a and b to the seafloor GPS observations after the Tohoku-oki earthquake, we developed a three-dimensional (3D) spherical-Earth finite element model (see Methods) involving the Burgers mantle rheology (Extended Data Fig. 1) and the actual fault geometry (Extended Data Fig. 2). Our main region of interest is the broad margin-normal corridor including the peak rupture area and sites GJT3, MYGI, KAMS and MYGW. To focus on the first-order physical process, we purposely simplified the model by using uniform material properties for each of the major structural units (model A in Extended Data Table 1). Elastic modulus values are the same as in ref. 1 except for those required by the transient rheology (Extended Data Fig. 1), for which larger values better reproduce postseismic motion of all the land GPS sites in the first few weeks. The most seaward part of the mantle wedge overlying the shallower-than-70-km part of the slab is an elastic ‘cold nose’ (Fig. 2c), representing the stagnant and cold part of the mantle wedge21 and consistent with the results of seismic tomography in this region22. Between the cold nose and the slab, the plate interface changes from a distinct fault at shallow depths to a thin viscoelastic shear zone at greater depths (see Methods). Differently from previous models, we included a weak layer (Extended Data Table 1) below the oceanic plate, approximately accounting for the recently but widely reported mechanical decoupling of the oceanic lithosphere from the underlying mantle material (see Methods). All the viscosity values were optimized to fit observations via a trial-and-error approach.

We used a coseismic rupture model slightly modified (see Methods) from ref. 12 (Fig. 1a). Our tests show that different choices of coseismic slip models14 may lead to slightly different estimates of viscosity values but do not change the physical process demonstrated by the model. Because postseismic GPS observations reflect both viscoelastic relaxation and afterslip, we must consider both processes to allow meaningful comparisons with data23. We opted to revise the afterslip model of ref. 15 and combine it into our 3D viscoelastic model in a trial-and-error fashion. The introduction of viscoelasticity as required by seafloor observations greatly reduced the amount of afterslip required to explain the land GPS data. The afterslip values shown in Fig. 1b have been reduced from those of ref. 15 by as much as 95% directly downdip of the main rupture area and by about 30% farther away (see Methods). Our model does not include shallow and/or trench-breaching afterslip and therefore is not designed to explain the motion of site FUKU (see Methods). If significant shallow afterslip did occur in our main corridor of interest, the landward motion of seafloor GPS sites due to viscoelastic relaxation should be even faster than shown in Fig. 1b, further strengthening the main argument of this Letter.

Our 3D model adequately explains the spatial (Fig. 1b) and temporal (Fig. 3) patterns of postseismic deformation. Even in areas away from the main corridor of interest, the model fits GPS observations to a considerable degree of fidelity. Second-order temporal variations in the GPS time series, such as the brief slowing down of KAMS during 2012 and the motion reversal of GJT3 in 2013, may be due to local adjustment of the megathrust (delayed afterslip) and cannot be explained by viscoelastic relaxation (Fig. 3a). Steady-state viscosities in this model (model A in Extended Data Table 1) are lower than in previous models1 that were based mostly on longer-term postseismic and interseismic observations (see also Extended Data Figs 3 and 4). The reason is most probably that transient mantle rheology is more complex than described by the Burgers model (Extended Data Fig. 1) and our steady-state viscosity based on the ~3 years of postseismic observations may still be affected by transient creep.

Figure 3: Observed (red) and model-predicted (blue) time series of the east component of postseismic displacements.
Observed (red) and model-predicted (blue) time series of the east component of postseismic displacements.
The locations of the GPS sites are shown in Fig. 1b. a, Seafloor sites. For TU site GJT3, error bars (standard error) are based on error analysis, and sub-arrays are formed by different combinations of seafloor transponders, both as explained in Methods. For the JCG sites16, 17, error estimates were not provided but are estimated to be smaller than those of GJT3 (see Methods) except for the first one or two less reliable measurements at each site (open stars). Circles for KAMS represent position data after a manual correction for an assumed delayed local afterslip during 2012. The one-year vector for this site shown in Fig. 1b is based on the corrected data. b, Randomly selected land sites in the main corridor of interest. Other sites in this corridor have similar results.

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Our numerous testing runs using both 2D and 3D models (not all displayed here) show that landward trench motion does not occur in any purely elastic model but always occurs in viscoelastic models irrespective of the details of the viscoelastic mantle rheology, afterslip and model structure. Therefore, in elastic models for any large subduction earthquakes, afterslip downdip of the rupture zone will have been overestimated, and afterslip at shallower depths, if present and resolvable by observations7, will have been underestimated. Reassessing afterslip using viscoelastic models will lead to a revision of our knowledge of the slip behaviour and physics of subduction megathrusts.

Methods
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
Finite element model
We assume that the mantle obeys the bi-viscous Burgers rheology1, 3. The Kelvin solid of viscosity ηK and rigidity μK and the Maxwell fluid of viscosity ηM and rigidity μM in the Burgers body (Extended Data Fig. 1) are the simplest parameterizations of the transient and steady-state rheology, respectively24. The characteristic timescales of the transient and steady-state rheology are thus represented by the Kelvin relaxation time τK = ηK/μK and Maxwell relaxation time τM = ηM/μM, respectively. Note that µK is not a real physical property but a parameter introduced to control the initial rate of transient creep of mantle material without invoking more parameters.

Secular mantle wedge flow maintains high temperatures in the arc and back arc region21. The different thermal states of the two sides can result in not only different thicknesses of the elastic plates, but also differences in the viscosities of the mantle below. Following the arguments of ref. 1, we required the viscosities of the mantle wedge to be about one order of magnitude lower than those of the oceanic mantle (Extended Data Table 1).

We used the spherical-Earth finite-element code PGCviscl-3D developed by J.H. The code uses 27-node isoparametric elements throughout the model domain. The effect of gravitation is incorporated using the stress-advection approach25. Coseismic rupture and afterslip are simulated using the split-node method26. Time (t) integration is performed using a fully implicit algorithm, with time steps no greater than 0.01τk for t < τk and no greater than 0.01τM for t < 0.5τM. The parallel code has been extensively benchmarked against analytical deformation solutions for elastic, Maxwell and Burgers materials and applied to subduction zone earthquake cycle modelling1, 23.

The central part of the element mesh for the Tohoku-oki model is shown in Extended Data Fig. 2. The subduction fault geometry was constrained by earthquake relocation results and seismic reflection profiles27, 28, 29 and is similar to what was used in ref. 12. We accounted for the presence of a cold and stagnant nose of the mantle wedge21, 22 and its sharp landward termination30 by adding a triangular region to the elastic upper plate in the forearc (Fig. 2c and Extended Data Fig. 2).

Studies of fault processes indicate that the distinction between shear along a thin fault plane and within a broader shear zone becomes blurry at large depths31. Much of the afterslip is actually shear deformation that gradually spreads over a shear zone that thickens with increasing depth. In our model, between the elastic cold nose and the elastic slab is a layer of viscoelastic mantle material that thickens with increasing depth (Fig. 2c and Extended Data Fig. 2). This layer approximates the deeper fault zone to a depth of 70 km. Deeper than 70–80 km, the mantle wedge is fully coupled with the slab, that is, there is no longer a fault zone that accommodates localized shear such as afterslip21.

Recent studies suggest mechanical decoupling at the lithosphere–asthenosphere boundary (LAB)32, 33, 34, due to the presence of either fluids35 or partial melts36, 37. We thus introduced a thin layer of low viscosity underlying the elastic oceanic plate to approximate this effect (Fig. 2c and Extended Data Table 1). This approximate LAB layer decreases the ratio of vertical to horizontal postseismic displacements at the seafloor. Compared to models without this layer, our model predicts smaller postseismic subsidence in the rupture area and is generally more consistent with observations. However, because of the much larger errors in observed vertical deformation, we did not try to fit the vertical data precisely.

Assigning coseismic slip and afterslip
In ref. 12, terrestrial and seafloor GPS and ocean bottom pressure data were inverted using a model of a planar fault to determine the coseismic slip distribution. We mapped the slip vectors onto our 3D curved fault surface. The original slip model used a straight line to represent the trench, resulting in a gap between the model rupture zone and the actual curved trench or some slip seaward of the trench. We filled the artificial trench gap by extrapolating slip values from the model rupture zone (Fig. 1a), and the additional slip resulted in a larger seismic moment and surface displacements. We scaled the fault slip to 92% of its original values in order to match the GPS observations (Fig. 1a). We have developed postseismic deformation models using other published rupture models. Different coseismic slip distributions require slightly different mantle viscosity values in order to fit the GPS data, but all lead to the same main conclusions.

The afterslip model shown in Fig. 1b (contours) was revised from the model of afterslip 8 months after the earthquake developed in ref. 15. Because the model of ref. 15 assumed a purely elastic Earth, postseismic deformation caused by viscoelastic relaxation was also attributed to afterslip, resulting in over-estimated afterslip. Therefore, we scaled down the afterslip values when assigning them to our finite element mesh. Unlike the uniform scaling ratio used for coseismic slip, we needed to use a smoothly variable function for the afterslip scaling. With trial-and-error, the scaling factor was determined to be ~0.05 downdip of the main rupture zone at ~60–70 km depth, ~0.35 to the north of the main rupture zone, and ~0.7 to the south of the main rupture zone. For the temporal evolution of the afterslip, we used the power-law function reported in ref. 23 with a characteristic timescale of 1.5 years.

Our model does not include any shallow afterslip near or breaching the trench. For our main corridor of interest, the assumption of no shallow afterslip is supported by the fact that a postseismic thermal-sensor monitoring string deployed in a near-trench borehole was retrieved intact38, indicating no trench-breaching afterslip at this site during the monitoring period (16–24 months after the Tohoku-oki earthquake). If there is significant shallow afterslip before the monitoring period or in other parts of our main corridor of interest, the actual landward motion of sites GJT3, MYGI and KAMS due to viscoelastic relaxation should be even faster than shown by the GPS data. For this reason, our model represents a minimum estimate of the effect of viscoelastic relaxation.

Model using the viscosity values of ref. 1
Testing model B (Extended Data Table 1) shows why we cannot use the viscosity structure and values used in ref. 1. A mantle wedge Maxwell viscosity of 1019 Pa s was used in ref. 1 for a study of longer-term postseismic deformation. If the same value is used in our model, it is possible to explain cumulative GPS displacements observed at a specific time (Extended Data Fig. 3) but very difficult to explain the time-dependent evolution of the deformation field (Extended Data Fig. 4).

Seafloor/acoustic observation at GJT3
GJT3 operated by Tohoku University is the most important seafloor GPS site in this study because it is the nearest to the trench. The basic concept of the GPS/acoustic technique used by Tohoku University to make seafloor geodetic measurements was developed originally by the Scripps Institution of Oceanography39, 40. The technique measures the horizontal displacement of the virtual seafloor benchmark, the centre of an array of at least three seafloor precision transducers (PXPs), by repeated surveys using a sea surface platform equipped with GPS antennas and an acoustic transducer41. Two survey methods can be used. In the fixed-point survey method, routinely used by Tohoku University, the surface platform is placed above the centre of the PXP array. If the array geometry does not change with time, the fixed-point survey method can be used to monitor the horizontal motion of the virtual benchmark. In the moving survey method, routinely used by JCG42, the platform moves around each individual PXP to determine its absolute position. This procedure is more robust because no assumptions on PXP array geometry are required, but it is very time consuming.

Given precise position of the surface platform, two-way travel times between the platform and the PXPs, and knowledge of temporal variations in underwater sound speed, the horizontal position of the array is determined by simultaneous ranging of a single acoustic ping to all the transponders43. If the sound speed structure is horizontally stratified, this method is expected to give reliable estimates of the array position. However, temporal changes and three-dimensional heterogeneities of the sound speed structure often cause the position measurements to fluctuate. During a campaign, we take an ensemble mean of many measurements to estimate the array position, such that much of the effects of the sound speed anomalies are averaged out.

Within the first two years after the Tohoku-oki earthquake, Tohoku University conducted four campaign surveys at GPS/acoustic station GJT3, located above the main rupture area (Fig. 1). The first measurement, made in April 2011, showed a displacement of about 31 m due mainly to coseismic motion9. This and the two subsequent surveys in 2012 used only the fixed-point method because of limited ship time allocation. In 2013, we used the moving survey method to reassess the array geometry at this site while continuing to use the fixed-point method to determine the position of the virtual seafloor benchmark. The moving survey results indicated that the PXP array geometry had changed, most likely during the earthquake. Given the proximity of the site to the peak rupture area (Fig. 1), this finding is not surprising. For the very large coseismic displacement9, errors due to incorrectly assuming rigid array geometry are negligibly small. For the much smaller postseismic displacements, however, this assumption leads to significant errors. We conclude that the postseismic motion of GJT3 based on the fixed-point survey results of 2012 alone44 had yielded an incorrect direction of motion. There is no obvious reason why the array geometry would have suffered further significant distortion after the earthquake. Therefore, in the present study, we reprocessed all the postseismic data using the PXP geometry newly determined in 2013.

The JCG array positions shown in Figs 1 and 3 were determined by averaging the positions of individual PXPs. Without invoking fixed-point survey, a large amount of ship time is required in order to minimize errors caused by the uncertainties of individual PXP locations. However, because no assumptions about array geometry are involved, the locations of the seafloor benchmark estimated by JCG are minimally affected by potential coseismic distortion of array geometry.

Regardless of the survey method, uncertainties in the position of individual PXPs can be a source of error in estimating the array position. When a fixed-point survey is made near the array centre, uncertainties in PXP positions do not affect the estimation of the array position. However, the estimation error rapidly increases with the offset of the surface platform from the array centre. Keeping the platform at the centre was especially difficult during the survey in April 2011 when large amounts of tsunami debris drifted around the site and prevented the research vessel from staying at the optimum location.

Another factor we have to take into account is site displacement caused by nearby major aftershocks. An Mw 7 intraslab earthquake occurred on 10 July 2011, and had a strike-slip mechanism. The epicentre is only about 20 km from GJT3 and induced coseismic displacement that cannot be ignored. Its fault location was defined by the aftershock distribution precisely determined with an ocean bottom seismic network45, and its slip model was estimated from near-field tsunami waveforms46. Using this information, we estimated that the displacement of GJT3 due to this event was 2.0 cm westward and 6.6 cm southward.

Extended Data Fig. 5 shows the PXP array configuration at GJT3. Excluding PXPs EJ16 and EJ23, which were installed for testing purposes, the PXPs form an equilateral triangle with side length of ~2.5 km. Two PXPs (EJ15 and EJ22) are collocated at one of the apexes. Since the array position can be determined using the fixed-point observation with three seafloor PXPs, we can have two different sub-arrays: sub-array 1, composed of PXPs EJ15, EJ12 and EJ13, and sub-array 2, composed of PXPs EJ22, EJ12 and EJ13. Extended Data Fig. 6 shows the time series of the array positions of the two sub-arrays after a correction for the effect of the 2011 Mw 7 earthquake discussed above. Position error in each campaign is estimated from the root-mean-squares of position measurements around the mean position and uncertainties in PXP positioning. Here, we assumed that the PXP positions determined by the moving survey method contain 1 m uncertainties, based on uncertainties in the sound speed of the order of 0.01% and the slant ranges from the surface platform to PXPs at ~4,000 m. Consistency between the two sub-arrays suggests the robustness of the results.

References
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
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Acknowledgements
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
We thank the Japan Coast Guard for making available digital values of published data. Comments from M. Sato improved the manuscript. K.W. was supported by Geological Survey of Canada core funding and a Natural Sciences and Engineering Research Council of Canada Discovery Grant through the University of Victoria. T.S. was supported by a University of Victoria PhD Fellowship and a Howard E. Petch Scholarship. The Tohoku University seafloor observation study was supported by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology of Japan under its Earthquake and Volcano Hazards Observation and Research Program. This is Geological Survey of Canada contribution 20140167.

Author information
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
Affiliations
School of Earth and Ocean Sciences, University of Victoria, Victoria, British Columbia V8P 5C2, Canada
Tianhaozhe Sun & Kelin Wang
Pacific Geoscience Centre, Geological Survey of Canada, Natural Resources Canada, 9860 West Saanich Road, Sidney, British Columbia V8L 4B2, Canada
Kelin Wang & Jiangheng He
International Research Institute of Disaster Science, Tohoku University, Sendai 980-0845, Japan
Takeshi Iinuma, Ryota Hino, Hiromi Fujimoto, Motoyuki Kido & Yukihito Osada
Research Center for Prediction of Earthquakes and Volcanic Eruptions, Graduate School of Science, Tohoku University, Sendai 980-8578, Japan
Satoshi Miura & Yusaku Ohta
Berkeley Seismological Laboratory and Department of Earth and Planetary Sciences, University of California, Berkeley, California, California 94720, USA
Yan Hu
Contributions
T.S. carried out the numerical modelling. K.W. designed the study. K.W. and T.S. together did most of the writing. T.I. processed land GPS data. R.H., H.F., M.K., Y. Osada, S.M. and Y. Ohta collected and processed GJT3 seafloor GPS data. J.H. wrote the modelling code and contributed to the modelling. Y.H. constructed fault geometry and initiated the modelling.

Competing financial interests
The authors declare no competing financial interests.

Corresponding author
Correspondence to: Kelin Wang
Extended data figures and tables
Main• Methods• References• Acknowledgements• Author information• Extended data figures and tables
Extended Data Figures
Extended Data Figure 1: Illustration of the Burgers rheology used in this work. (94 KB)
The Burgers rheology is represented by a serial connection of a Maxwell fluid of viscosity ηM and rigidity µM and a Kelvin solid of viscosity ηK and rigidity µK. τM and τK are Maxwell and Kelvin relaxation times, respectively.

Extended Data Figure 2: Central part of the finite element mesh for modelling deformation associated with the Tohoku-oki earthquake. (622 KB)
Darker layers represent elastic plates. The LAB layer is highlighted in yellow. Structural details are shown in Fig. 2c. GPS sites used to constrain the model in this work are shown in red. Elements near the trench are too fine to be discerned at this plotting scale and hence collectively appear as a blue region.

Extended Data Figure 3: Postseismic (1 year) deformation results of model B in Extended Data Table 1. (660 KB)
Otherwise the figure is the same as Fig. 1b. Time series at sites marked with a green circle are shown in Extended Data Fig. 4.

Extended Data Figure 4: East component of postseismic displacements of model B in Extended Data Table 1. (366 KB)
Otherwise the figure is the same as Fig. 3. Locations of the GPS sites are shown in Extended Data Fig. 3.

Extended Data Figure 5: Layout of PXPs (precision transponders) at seafloor GPS site GJT3. (281 KB)
Grey filled circles are PXPs installed for testing purposes9, not used in this work.

Extended Data Figure 6: Postseismic survey results for seafloor GPS site GJT3. (336 KB)
a, East component Dx. b, North component Dy. Open symbols for the first measurement show array position before the effect of the Mw 7.0 intraslab earthquake on 10 July 2011 was removed. Sub-array 1 includes PXP EJ12, EJ13 and EJ15, and sub-array 2 includes PXP EJ12, EJ13 and EJ22 (Extended Data Fig. 5). The straight solid and dashed lines show linear trends of survey results of sub-array 1 and sub-array 2, respectively, with resultant average velocities Vx and Vy for the east and north components, respectively. The red curves show a logarithmic function fit to the survey results.

Extended Data Tables
Extended Data Table 1: 3D model parameters (80 KB)


18. 2016年4月07日 18:35:00 : 8rfQzL5Qyw : DnIKgZKyh_U[310]
>>16・17

 この人の本日の投稿

 17:43:44
 17:49:00
 18:01:13
 18:11:56(これは長文の英文転載あり)

 この人、1人の人間かねえ?(まあ、どうでもいい話ではあるがなあ)


19. 2016年4月07日 22:08:59 : zKYAiaSDTo : WbLhf3EopnM[1]

>15

ここで妄想だと思っているのはあんただけじゃね?w

または、真実ついとるから「妄想の烙印」押したいんだろ?w


20. 2016年4月08日 13:47:33 : Fp5s5eziC6 : 87407qfzw_I[3]
パナマ文書のような同類を暴露する「捨て身技」で支配層が争っているという
ことは311レベルの人工災害が起きても不思議ではないですね。
某ブログでは狙いは名古屋ではないかとの記述が出ていた。掘削船ちきゅうも
その辺の海域に居たみたいだしね。

21. 2016年4月08日 18:59:44 : npDLF2UBNs : 3clQILjO0Ws[278]

延弾性 →→→ 粘弾性 間違えたら、色んな論文が出てきて、ラッキー


>>番組と矛盾は特にないとは思うが(12氏のコメ・・・)

<<はい、その通りです


<<三浦半島の隆起して(3:余効変動〜)、異なる速度で戻っている。

>>粘性のためですが、これが、
 「地震後、数十年以上も続くような余効変動は他の地震でも捉えられている」のですから、
  マントル(粘弾性)が大いに影響しているわけです。


<<物理モデルも〜〜、プレート境界浅部のより局地的な粘性を反映している

>>ですよね。


<<粘弾性説余効変動は断層すべりによって生じる変形ではない。しかし、・・・
  間接的に断層面の固着推定に関係する。・・・過去の大地震による粘弾性変形の寄与を
  適切に切り除かないと、固着の過小評価/過大評価してしまう可能性・・・・

<<これは、困難だと思います。


>>日野亮太教授は 「2011年東北地方太平洋沖地震は規模が大きかったので、マントルの
  粘性によって応力が徐々に小さくなっていく粘弾性緩和の影響がすぐ直後に出ていると
   いえる。

<<「粘弾性緩和の影響がすぐ直後に出ている」
  はい、これを書いたつもりだったのですが、誤字脱字で、言葉足らずで、伝わっていま
  せんでした。

 ============ 

   マントルの影響も相当あるんだべさ・・・と書いたつもりですが、それだけが唯一の原
  因だとまでは書いていません。
   しかも、計算するのしても、近次させるのに、かなりの誤差が出るので、重要なファク
  ターの一つとすべきではないでしょうか。
   既に、境界ではアスペリティーも生じてるので、あれもこれも考慮すると、簡単には答
  えは出ないと思われます。

   それでも、粘弾性の影響が強く出れば、陸上でも地震が、遠い沿岸部でもアウターライ
  ズ型地震と津波の危険性が高まるので、気を抜けませんねぇ・・・復興といいながら、直
  ぐに震災・・・で自宅が店舗が・・・ともなりかねません。
   だから、慌てずに、もう少し様子見しながら、専門家の意見も取り入れながら、地に足
  の付いた復興計画を立てるべきだと思い、2の書き込みをしました。

  ===========

  九州の火山も叱りですが、ある時は、予想が100%当たります。
  しかし、ある時は、前兆現象が全くなしに(当てが外れて)突然に噴火しています。

  前者が殆どですが、その意味では、ほぼ予測できます。
  後者を重視すれば、全く予測不能です。
  常に、前者のレギュラー震災と、後者のイレギュラー震災が存在します。

  ===========

  311の大津波の2年前から、NHKは何度も何度も何度も、大地震と大津波が来る
  という特番を再放送しました。
  粘弾性が新しいことではありませんが、この時期に、大げさに放送した意図が分かり
  ません。
  裏で、重要な情報を受け取っているんでしょうか。国民に知らされてないことがある
  んでしょうか。
  
  日向灘で大きめの地震が起きると、南海トラフの周期が半減されるのも、いい情報で
  すが、分かってるだけで、震災塗れになる日本。それに加えて、イレギュラーで起き
  る(盲点で予想しなかった)震災も加わるのですから、十分に備えるべきであると思
  われます。

  ==========

 「粘弾性緩和の影響がすぐ直後に出る」こともあるので、

   今まで以上に、変化には俊敏に対応しないと、取り返せなくなるということだっぺぇ・・

  西ノ島の56杯分の噴出したマグマが陸上だったら、日本は少ししにかけてたかも・・・
  小笠原トラフ深部でのM8.5が海底表面で起きてたら、また大津波だったでしょう。
  
  寺田が言うように、「平穏な時期は、次の震災への備えの時である。」
   
  出なければ、「このままではまたくりかえす」でしょうね。

・・・・・・


22. 2016年4月08日 19:06:00 : npDLF2UBNs : 3clQILjO0Ws[279]
出なければ
      →→→ でなければ

 また、打ち込みミス・・・TV見ながらの“ながら”なんで、手元をの注意が
 行かないもんで・・・


23. taked4700[5236] dGFrZWQ0NzAw 2016年4月09日 20:53:42 : luC1UyvqzI : t8VtllY0488[1]
01、06、13です。

17さんの

>番組と矛盾は特にないとは思うが

というコメントを読ませていただき、ビデオをもう一度見直しました。

粘弾性ということと、陸のプレートの海域での隆起は特に関連付けれられてはいなかったのですね。最初にビデオを見たときに、いくつかの場面をとばしていたので、自分が早合点をしてしまいました。

また、沿岸部の隆起についても、東北の陸域全体の隆起と関連したものとして取り上げられていて、自分がビデオが描いていたと理解していたものとは異なりました。多分、この場面は、最初にビデオを見たときに完全にとばしてしまっていたか、他のことに関心が行っていて、内容として理解していなかったのだと思います。

どちらにしても、自分の誤解であり、粘弾性に関する議論は全て撤回させていただきます。

また、日野教授が次の大きな地震の可能性があると言われている陸域での隆起部分は多分茨城から栃木だと思いますが、確かにあの部分はとても危険ではないかと思います。ただし、あの部分が震源となって地震が起こるというよりも、より南関東よりの地域での地震を起こすきっかけになるのではと感じてます。

それから、一回目にビデオを見たときに感じたことで01に書いていなかったことが、再度ビデオを見て気になりましたので、それを箇条書きで述べてみます。

1.太平洋プレートの沈み込みが311後、その前の数倍の速度になっているということは、確か事実として確認されているはずです。そうであれば、大平洋プレートの沈み込み活動活発化の影響だけを見て、陸のプレートの歪みの増大はある程度予測が可能なはずです。311の大地震のために、次の大地震が迫っていることが予期されているのですから、現象の精緻なモデル化よりも、より大まかに具体的な大地震の危険性を述べることに努力する必要があるのでは。

2.日向灘での地震が南海トラフ地震を誘発するため、南海トラフ地震の発生間隔が短くなる可能性があるという議論そのものはよく分かります。しかし、311が発生した結果、明らかに東北日本からの歪みが関東から関西へ伝播していること、及び東海地震は150年以上起こっていず、東南海・南海地震は70年ほどしか経過していないため、次は東海地震から発生すると思えることから、日向灘での地震が南海トラフ地震の発生と早める可能性を考える必要は、少なくとも今はないと思います。ただし、番組で指摘されていたように北海道の西側から、秋田県沖を経て島根県に至る日本海東縁の歪み帯からの刺激で南海トラフ地震が起こりやすくなることは十分にあると思います。島根県や琵琶湖周辺、若狭湾付近が危ないというのは番組で指摘されている通りと思います。
更に、今後数年間程度で日向灘でM6以上の地震が起こる可能性はかなりあると考えています。しかし、それを南海トラフ地震の引き金と考えるのは無理があると思います。あくまで、アムールプレートの反時計回りの回転運動が原因であり、アムールプレートのその運動が南海トラフ地震の引き金になることはあっても、日向灘での地震がすぐに南海トラフ地震に結びつくとはとても思えません。日向灘地震と南海トラフ地震では、少なくとも数年の間隔があくと思います。普通なら数十年間隔が開くはずです。

最後に、重ねて、自分がきちんと見ていないままいい加減なことを述べてしまったことをお詫びします。


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