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もしも阿蘇山で「巨大カルデラ噴火」が起こったら、北海道東部と沖縄を除く全国のライフラインは完全に停止する（写真：Yuchiri / PIXTA）
阿蘇山｢カルデラ噴火｣が､日本を壊滅させる 火砕流に覆われる領域で700万人が｢瞬殺｣
http://toyokeizai.net/articles/-/119861
2016年05月28日 巽 好幸 :神戸大学教授、理学博士 東洋経済
300年間沈黙を続けている富士山噴火の危険性とともに、まだあまり世に知られていない「巨大カルデラ噴火」の恐ろしさについて、『富士山大噴火と阿蘇山大爆発』を上梓した巽好幸氏に聞いた。阿蘇山で「巨大カルデラ噴火」が再び起これば、東京でも20センチの火山灰が積もり、北海道東部と沖縄を除く全国のライフラインは完全に停止すると、マグマ学の第一人者が警鐘を鳴らす。
東日本大震災発生後の4年間で、日本列島の8つの火山で噴火が起きた。毎日のように噴煙を上げ続ける桜島、地震発生の約2カ月前から活動を再開した霧島新燃岳、2013年11月から新島の拡大が続く西之島、戦後最悪の火山災害となった御嶽山、全島避難となった口永良部島、それに浅間山、阿蘇山、箱根山である。
記憶に新しいのは、2014年9月27日に起きた、長野県と岐阜県の境にある御嶽山の噴火だろう。噴出物の量は50万トン程度と噴火そのものは小規模であったが、おりしも紅葉の時期であり、多くの登山者が山頂付近に集まっていたために、噴石や火砕流の影響で死者・行方不明者63名という大惨事となった。
記事タイトルにある阿蘇山の巨大カルデラ噴火については記事後段で詳述する。まずは、もっとも気になる富士山からみていこう。
■富士山はバリバリの現役活火山
富士山は300年間沈黙を続けている。幸いにも噴火には至らなかったものの、3.11の地震発生4日後には、富士山直下でマグニチュード（M）6.4の地震が発生し、その余震域は地表に向かって上昇した。
富士山はもちろんバリバリの現役活火山である。明日にでも300年の沈黙を破って活動を開始してもおかしくない。いやむしろ、この山は将来必ず噴火すると心得るべきである。
もし噴火が起こった場合にどのように溶岩が流れ、どの範囲にどれくらいの火山灰が降り注ぐのか。富士山は、日本列島最大の人口密集域にも近い場所に位置している。これらのハザードを可能な限り正確に予想しておくことは、火山大国日本に暮す私たちのとって必須のことである。
このような理由で、富士山噴火については、その筋の専門家が集結し、おそらく日本の火山の中で最も精度の高いハザードマップが作られた。
富士山噴火のハザードマップ
このハザードマップで想定しているのは、一番最近かつ歴史上最大規模の噴火の一つであった1707年の宝永噴火である。この噴火で噴出されたマグマは約0.7立方キロ、黒部ダムの貯水量の3倍にも及んだ。
富士山の場合、山頂の火口から噴火が起こるとは限らない。図にも示したように、北西から南東方向に走る割れ目に沿った側火口から噴火が始まる場合も多い。ハザードマップではこのような場合も想定して溶岩流の最大到達範囲や降灰の影響を示している。溶岩流は、1日から1週間程度で図に示した範囲に到達する可能性が高い。南東斜面で噴火が起きた場合には、沼津市の海岸にまで溶岩流が達するようだ。
■最も懸念すべきは火山灰による被害だ
しかしこの想定噴火で最も影響が大きいのは降灰である。宝永の噴火は半月ほど断続的に続き、噴煙は最高10キロ以上まで立ち上った。江戸でも多い所では数センチもの火山灰が降り積もった。
しかし、気象庁がまとめた降灰による被害予想と、先の富士山噴火による降灰マップを見比べると、首都圏の混乱は明らかである。家屋への直接な被害は免れるとしても、少なくとも一部の地域ではライフラインが一時ストップする可能性が高い。関東地方の東名や中央道は通行止めになるし、首都圏の一般道路も除灰なしには使い物にならない。
気象庁がまとめた降灰による被害予想
また、羽田空港は恐らく確実にマヒするに違いない。そのほかにも、火山灰が鋭い割れ目をもつガラス質の物質であることを考えると、江戸時代もそうであったように、呼吸器障害等の健康被害も心配である。もちろん、細粒の火山灰によるコンピュータなどのハイテク機器の作動不良も懸念される。
しかし、これらの被害の多くは備えをすることで相当部分は解消できるし、速やかな回復も可能である。世界で最も万全の水害対策を講じることに成功しつつある首都東京である。必ず起こる降灰災害に対しても、綿密かつ大胆な対策が望まれる。
その一方で、まったくマグマの噴出がないにもかかわらず、噴火に先立って大規模な火山災害を起こす現象がある。「山体崩壊」と、それによって発生する「岩屑なだれ」だ。1980年米国西海岸のセント・ヘレンズ山が崩れ去る様子は、ネット上の動画で見ることができる。また日本列島でも、1888年の磐梯山、1792年雲仙眉山の崩壊などが比較的最近の大規模な山体崩壊の例である。
磐梯山崩壊では岩屑なだれによって北麓の村々が埋没し、500人近い死者が出た。また後者では岩屑なだれが有明海に突入し、高さ10メートル以上の津波が発生した。これらによって約1万5000人の犠牲者を出したと伝えられている。「島原大変肥後迷惑」と呼ばれる有史以来日本最大の火山災害である。
このような山体崩壊は、もともとの不安定な地形に加えて火山活動や熱水活動で緩んだ火山体が、水蒸気爆発や地震によって一気に崩れるものである。富士山でもこのような山体崩壊が幾度となく起こってきた。山体周辺の地層の中に岩屑なだれの証拠が残っているのだ。たとえば2900年前の御殿場岩屑なだれや、約8000年前の馬伏川岩屑なだれなどである。もっと古い時代にも山体崩壊は起こっていたようだが、発生時期がよくわかっていない。
静岡大学の小山真人さんは、少なくとも1万年の間に2回（御殿場および馬伏川岩屑なだれ）起こっているので、富士山ではおよそ5000年に1回の割合で山体崩壊が起こると考えて備えるべきだと主張している。この推定は、富士山では過去2万3000年間に少なくとも4回の山体崩壊があったとする他の研究者の調査結果とも、ほぼ一致している。
一方で、山体崩壊は宝永噴火や貞観噴火のような溶岩流や火山灰の噴出を伴う噴火に比べると明らかに頻度は低い。そのためにこの火山現象は、富士山ハザードマップを作成する際に想定外となってしまった。
しかし、想定内の富士山噴火と比べると、山体崩壊のほうが、遥かに多数の被災者を出す可能性が高い。すなわち、低頻度ではあるが高リスクの災害なのだ。
一般に（特に行政は）災害の頻度にばかり注目する。しかしそれでは、真の意味で防災・減災対策を講じることはできない。たとえ低頻度であっても、圧倒的に規模の大きな災害が予想される場合には、当然対策を取らねばならない。
■「巨大カルデラ噴火」の恐怖
富士山の噴火、特に山体崩壊がひとたび起こればどれほどの惨劇をもたらすかは、おわかりいただけただろう。しかし変動帯に暮らす民には、もっとずっと大きな試練が待っている。じつは日本列島ではこれまで何度も、富士山宝永噴火の1000倍以上のエネルギーの巨大噴火が起こってきた。それは、「巨大カルデラ噴火」である。
拙著『富士山大噴火と阿蘇山大爆発』では、300年間沈黙を続けている富士山噴火の危険性とともに、まだあまり世に知られていない「巨大カルデラ噴火」の恐ろしさについて、余すところなく記した。
カルデラとは、釜や鍋のような凹みのある道具を意味するスペイン語に由来し、広い意味では火山活動によってできた直径2キロ以上の窪地をさす。このタイプのカルデラを形成する火山では、地下に大量に溜まっていたマグマが一気に噴き出す。その結果地下には巨大な空洞ができてしまい、その天井が崩れてカルデラとなるのだ。
日本で最後に巨大カルデラ噴火の悲劇が起こったのは、今から7300年前、縄文時代に遡る。現在の竹島あたりで発生し、南九州を襲ったこの「鬼界アカホヤ噴火」によって、当地では30センチ以上もの降灰があったことがわかっている。これほどの降灰があると、森林は完全に破壊され、その回復には200年以上の時間が必要だと言われている。
こうなると、縄文人の主要な狩猟ターゲットであったイノシシやシカなど森林動物は姿を消してしまったに違いない。また火山灰が厚く堆積したために、エビやカニなどの底生生物の多くも死滅したであろうし、その連鎖で魚も激減したと思われる。すなわち、鬼界アカホヤ火山灰の降灰によって、南九州縄文人は食料を調達できなくなったのだ。
もちろんこの難を逃れた人たちもいたかもしれない。しかしこの鬼界巨大カルデラ噴火を境に、南九州縄文人は絶滅した可能性が高い。
巨大カルデラ噴火は、とにかくゴツくて強烈だ。まず、高さ数十キロにまで巨大な噴煙柱を立ち上げる。この「プリニー式噴火」は、噴火の際にバラバラに砕け散ったマグマの破片はガスと一緒に上昇するが、この過程で周囲から取り込まれた空気が熱せられて膨張するために、噴煙はさらに軽くなって勢を増して成長してゆく。
この強烈なプリニー式噴火も、巨大カルデラ噴火のほんの序章に過ぎない。大量のマグマが噴出したことでカルデラの陥没が始まり、マグマ溜まりから伸びるいくつもの破れ目が地表と直結する。このことで噴火はクライマックスに達する。巨大な火砕流の発生である。
■火砕流に覆われる領域は「瞬殺」
この火砕流は多量のガスを含む上に、流れるときには多量の空気を取り込むために極めて流動性に富む。そのスピードは時速100キロメートルを超える場合もあり、千メートルクラスの山々を簡単に乗り越えてしまうのだ。さらに恐ろしいことに、その温度は数百℃を超える。つまり、巨大カルデラ噴火で発生した火砕流に覆われる領域では、すべての生命活動は奪われることになる。「瞬殺」である。
幸運にも、縄文人以来私たち日本人はこの噴火に遭遇していない。しかし、比較的データのそろっている過去12万年間を見ると、M7以上の巨大カルデラ噴火が日本列島で少なくとも10回は起こっている。
巨大カルデラ噴火を起こした火山は7つあるが、そのうちの4つが九州に集中している。その中でも最大のものが、東西18キロ、南北25キロの阿蘇カルデラである。そう、先日の熊本地震で活発化が懸念される、あの阿蘇山だ。もし、阿蘇カルデラで巨大カルデラ噴火が起こったら、日本はどうなるのか。
まず、最初のプリニー式噴火によって、中部九州では場所によっては数メートルもの軽石が降り積もって壊滅的な状況に陥る。そしてクライマックス噴火が始まると、巨大な噴煙柱が崩落して火砕流が発生する。軽石と火山灰、それに火山ガスや空気が渾然一体流れる火砕流は、キノコ雲状に立ち上がった灰神楽の中心から、全方位へと広がって行く。数百℃以上の高温の火砕流はすべてのものを飲み込み焼き尽してしまう。そして発生後2時間程度で700万人の人々が暮らす領域を覆い尽くす。
巨大カルデラ噴火のハザードマップ
九州が焼き尽された後、中国・四国一帯では昼なお暗い空から大粒の火山灰が降り注ぐ。そして降灰域はどんどんと東へと広がり、噴火開始の翌日には近畿地方へと達する。
大阪では火山灰の厚さは50センチを超え、その日が幸い雨天ではなかったとしても、木造家屋の半数近くは倒壊する。降雨時には火山灰の重量は約1.5倍にもなる。その場合は木造家屋はほぼ全壊である。
その後、首都圏でも20センチ、青森でも10センチもの火山灰が積もり、北海道東部と沖縄を除く全国のライフラインは完全に停止する。水道は取水口の目詰まりや沈殿池が機能しなくなることで給水不能となる。
現在日本の発電量の9割以上を占める火力発電では、燃焼時に大量の空気を必要とするが、空気取り入れ口に設置したフィルターが火山灰で目詰まりを起こすために、発電は不可能となる。これにより、1億2000万人、日本の総人口の95％が生活不能に陥ってしまう。
同時に国内のほぼすべての交通網はストップする。5センチの降灰により、スリップするため、道路は走行不能となる。従って除灰活動を行うことも極めて困難を極めるだろう。主にガラスからなる火山灰は、絶縁体である。この火山灰が線路に5ミリ積もるだけで、電気は流れなくなり、電車はモーターを動かすことができなくなるし、信号も作動しなくなるのだ。
さらに言えば、現在最も一般的なレールは15センチ程の高さしかない。従って北海道以外の地域では、そもそもレールそのものが埋没してしまう。
このように、交通網が遮断されてしまうので、生活不能に陥った人たちに対する救援活動や様々な復旧活動も、絶望的になる。巨大カルデラ噴火の発生による直接的な被害者は、火砕流と降灰合わせて1000万人程度であろう。しかし、救援・復旧活動が極めて困難な状況下で生活不能に陥った1億人以上の人々は一体どうなるのだろうか？
人間は断食には比較的耐えることができるようだが、水は生命維持には必須である。最低で4〜5日間水分の補給がないと、私たちは生きることはできない。救援活動がほとんど不可能な状態では最悪の事態、つまり1億人以上が命を落とすことを想定しておく必要があるだろう。
■低頻度確率災害の対策は後回し
日本列島では過去12万年間に10回の巨大カルデラ噴火が起こってきた。しかしこのような「警告」を聞いても、よほど心配性な人以外は危機感を持たないのではなかろうか？ いくら被害が大きくとも、低頻度の確率災害に備えるよりは、もっと切羽詰まった現象に対策を講ずる方が大切じゃないかと考える人が多いだろう。たとえば毎年繰り返される豪雨災害や、今後30年間で70〜80％程度の高い確率で発生するとされる首都直下地震や南海トラフ巨大地震がそれである。
これまで幾度となく、霞が関のお役人にもこの危険性を訴えて対策をお願いしたが、担当が変わっても答えは判を押したように同じものだった。
「先生のおっしゃることはよく理解しております。しかしながら関連予算に限度がある以上、低頻度で100年以内に起こる確率が低い災害に税金を投入する訳には参りません。もっと身近に起こる災害や事故、たとえば豪雨災害や交通事故、それに巨大地震などの対策を優先せざると得ません。その点をご理解いただきたいと存じます」
慇懃無礼とまではいわないが、強い意志を感じる言葉である。
しかし実際に4年前に、地震学者にとっても「想定外」であった1000年に1度と言われる低頻度の地殻変動が起こっている。そう、東日本大震災だ。この未曾有の災害は、最大遡上高40メートルの津波を起こし、1万8000人を超える死者・行方不明者を出した。さらにはあのフクシマの惨劇を生んだ。
また、1995年に起きた兵庫県南部地震（阪神･淡路大震災）の30年間発生確率を求めると、なんと0.02〜8％という数字になる。これほどの低い確率であったにもかかわらず、その翌日にはあの惨劇が起きたのだ。
このほかにも、地震発生確率が極めて低いにもかかわらず、その直後に地震が発生した例は多い。これらの事実を真摯に受け止めるならば、私たちは、日本列島はいつどこで地震が起こっても不思議ではないと認識すべきであろう。
災害が起きてからリスクを検討するのは遅い
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確かに貴重な税金を投入して国民が安全に安心して暮らせるような対策を講じるのであるから、優先順位をつけた上で慎重かつ迅速に実行すべきである。しかしその際に大切なことは、何をもって順位付けを行うかである。
ある災害や事故が起きて、その影響が甚大であったのであわてて同様のリスクに対して検討するのでは、あまりにも場当たり的だ。またこのような対応では、余計な力学が働いて本当はそれほど重要度も高くないにもかかわらず、巨額の税金が使われることもあるに違いない。
実際3.11の復興事業でも、よからぬ思惑で不適切な事業が実施された。しかしこれではあまりにも不条理である。つまり、優先順位付けは合理的な判断基準に基づいて検討されるべきだ。
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