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グラフで鮮明に アベノミクスで消費の冷え込み“最速最大”(日刊ゲンダイ)
http://www.asyura2.com/16/senkyo202/msg/592.html
投稿者 赤かぶ 日時 2016 年 3 月 10 日 08:00:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 


グラフで鮮明に アベノミクスで消費の冷え込み“最速最大”
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/176894
2016年3月10日 日刊ゲンダイ



過去15年のグラフでクッキリ(田代秀敏氏提供)/(C)日刊ゲンダイ


 メッキが剥がれても、「アベノミクスで民主党政権より景気は良くなった」「給料が増えた」と言い張る安倍首相。だが、数字は正直だ。


 毎月の消費支出金額、つまり家庭が「1カ月で使うお金」は、民主党時代との比較はおろか過去15年間で見ても、第2次安倍政権での減り方が最も激しいことが分かった。


 過去15年の毎月の消費支出のデータを分析したのは、シグマ・キャピタルのチーフエコノミストの田代秀敏氏で、その結果が別掲の折れ線グラフだ。


 消費支出金額は季節的な要因による変動が激しいので、今年1月の物価水準を基準として各月の消費支出から物価変動の影響を除いて実質化し、12カ月前からの平均(12カ月移動平均)の推移を描いている。


 それによると、2人以上世帯の実質平均消費支出は、安倍政権がスタートした12年12月は29万9087円だったのに、今年1月は28万5351円に減っている。3年1カ月で1万3736円、4.59%の減少である。


 ちなみに、民主党政権下では、09年9月から12年12月にかけ、29万5801円から29万9087円へと逆に3286円(1.11%)増えている。


 そして、これが決定的なのだが、15年前の小泉政権発足時の01年4月の実質消費支出は31万9418円。今年1月と比べると実に3万4067円(10.67%)も減ってしまった。安倍政権下の支出金額が最も少なく、減少のスピードが速いことは、グラフで一目瞭然だ。


 なぜここまで庶民はモノを買わなくなってしまったのか。田代秀敏氏はこう言う。


「安倍政権がやっていることは近隣窮乏化ならぬ、自国窮乏化です。円安で輸出を増やそうと、異次元緩和で通貨安戦争をしかけた。しかし、円安による輸出増で国内を潤すという経済成長戦略はとっくに賞味期限切れ。モノだけでなくヒトもカネも国境を越えて移動するボーダーレスの今は通用しない。むしろ円安政策は日本国民の実質所得を減らし、消費を減らす帰結をもたらした。この先、所得が増えるとは誰も期待していない。将来が不安で消費を控え、どんどん貯蓄傾向が高まっているのが現状です」


 8日発表された2月の消費動向調査でも消費者心理を示す消費者態度指数は前年比2.4ポイント低下の40.1。2カ月連続で悪化した。この調査は、向こう半年間の購買意欲などの見通しを指数にしたものだが、指数を構成する4つの指標すべてが悪化した。


 アベノミクスによる消費の冷え込みは尋常じゃない。


 

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コメント
 
1. 2016年3月10日 08:19:46 : Ttd7ydy5PY : U1@2pyttQ4M[3]
>>将来が不安で消費を控え、どんどん貯蓄傾向が高まっているのが現状です

となっているが、これは、本当なのか?単に、収入が少なくなっており、支出したくてもできないだけではないのか?

この実質支出のグラフと貯蓄の変化のグラフを同時に見てみたいものだ。

いつも、支出が減ると、財布のひもがしまったみたいな議論があるが、それを裏付ける数値やグラフを見たことが無い。


2. 日高見連邦共和国[534] k_qNgoypmEGWTYukmGGNkQ 2016年3月10日 08:36:23 : C7Wqvb1wZA : tDwH8L7NsPc[475]

いや、だから、誰が“景気回復・拡大”を実感してるってのサ〜!(怒)

こんな“売れるもの”の無い世の中で・・・


3. 2016年3月10日 08:50:19 : NNHQF4oi2I : p@MqjzZMakU[267]
消費税1%は 2.5兆円

8%は 20兆円 これだけ 市中から税金吸い上げて アメリカの軍事費に貢いだら
 景気は 落ちる  アベノミクス不況と言うことだ

 貧困は 増えて当たり前

 


4. 2016年3月10日 09:55:11 : OO6Zlan35k : ScYwLWGZkzE[350]
>当面の経済の総需要を増加させるための短期的な政策が求められるのであれば、前回述べたように、法人税を増税し、それを財源として消費税または所得税の減税を行なうしかない

アホか
目先のバラマキのために、金の卵を産む、生産性の高い大企業を潰してどうする


【第52回】 2016年3月10日 野口悠紀雄 [早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問]
政府が春闘に介入しても賃金は増えず経済は活性化しない
「好循環」を実現すべく、政府は企業に賃上げを働きかけているが…
 2014年以来、安倍晋三内閣は、春闘に介入して企業に賃上げを要請してきた。企業が利益を上げていることから、その成果を内部留保にするのでなく、賃上げに回すべきだとの考えだ。
 しかし、春闘がカバーする部門では、賃金は上昇しているが、就業者が減っている。他方、春闘がカバーしない部門で就業が増え、そこで賃金が下落する。このために、全体の賃金が下落するのである。
 この問題を究極的に解決するには、生産性の高い新しい産業が登場するしかない。
企業利益が著しく増えているのに人件費は減少
問題は賃金上昇率ではなく「人減らし」
 図表1には、法人企業統計による日本の全企業(全産業・全規模)の計数を、2012年10〜12月期と15年10〜12月期で比較したものを示す。
 まず、営業利益は、この間に5.1兆円増えた。率では、48.3%増という高い伸びである。
 ところが、人件費は、この期間に0.8兆円減少している(1.9%の減少)(注1)。
 したがって、「企業の利益が著しく増えているにもかかわらず、人件費が減っている」というのは事実である。
◆図表1:法人企業の利益や人件費などの動向
(資料)法人企業統計 拡大画像表示
 では、これを人員数と1人当たり人件費に分解するとどうか?
 図表1に示すように、人員は4.3%の減。賃金は2.6%の上昇である。
 このように、賃金が上昇したにもかかわらず、人員が減少したために、人件費が減少したのである。
 つまり、図表1を見る限りでは、「人件費を減少させている主要な原因は、賃金の上昇率というよりは、人減らしである」ということになる。
 そうだとすれば、「春闘に介入して賃上げを要請しても、経済全体の賃金所得の増加にはあまり効果がない」ということになるだろう。
(注1)法人企業統計において、「人員」は「従業員」より広い概念であり、「人件費」は「従業員給与」より広い概念である。
 2015年10〜12月期において、全産業全規模で、「従業員計」は3158万6230人、「人員計」は3391万90人である。また「従業員給与」は27兆9144億円、「人件費計」は43兆5496億円である。
 従業員1人当たり給与は88.4万円であり、人員あたり人件費は128.4万円である。両者の動向は、あまり大きく違わない。
春闘対象企業の比重はますます下がる
そこで賃上げ率が高くても全体の賃金は伸びない
 以下では、人員や賃金の動向を産業別、企業規模別に検討することとするが、それに先立ち、法人企業統計の人員数と労働力調査における就業者数とを比較しておこう。
 図表2に見るように、労働力調査によれば、非農林業部門の就業者数は、2012年12月の6037万人から15年12月の6231万人まで、3.2%増加している。
◆図表2:労働力調査による就業人口の動向
(資料)労働力調査
 このように、前ページで見た法人企業統計の人員数3391万人は、労働力調査における就業者数の半分程度でしかない。他方で、春闘の対象企業は、法人企業統計の対象企業のうちの大企業である。したがって、法人企業統計がカバーしていない分野で賃金が伸びなければ、いくら春闘の賃上げ率が高くなっても、全体としての賃金は伸びないわけだ。
 また、労働力調査における就業者数が増えている半面で、法人企業統計の人員数が減少しているのだから、非農林業部門の就業者数のうち、法人企業統計でカバーされていない就業者の比率が高まっていることになる。つまり、春闘対象企業の比重は、ますます低下している。
産業別・企業規模別の検討
対照的な大企業製造業と非製造業の動向
 つぎに、人員や賃金の動向を、産業別、企業規模別に検討することとしよう。なお、ここでは、規模別として、資本金10億円以上の「大企業」と、資本金1000万円以上1億円未満の「小企業」を見ることとする。図表1と同じような計算を行なうと、結果は、図表3〜6に示すとおりである(注2)。
 図表3に示す製造業の大企業においては、売上高が0.8%減少したにもかかわらず、営業利益は1.3兆円(74.2%)の増加という大幅な増加になった。これは図表3には示していないが、資源価格の低下などによって、売上原価が約2兆円と大幅に減少したためである(率では4.3%減)。
◆図表3:製造業の大企業の利益や人件費などの動向
(資料)法人企業統計 拡大画像表示
(注2)全産業の人員計は、10億円以上で707万5595人、1000万円以上1億円未満で2056万8029人である。したがって、ここで取り上げている規模の企業で、全規模3391万90人の81.5%をカバーしている。
 図表4に示す非製造業の大企業においては、売上高が約1.7兆円(2.3%)増加し、これが営業利益を1.0兆円増加させている(率では28.9%増)。
 人件費は2.9%の増加だ。1人当たりでは2.1%の低下だが、これは非正規労働者が増えているためであろう。
 営業利益の増は、売上高の増と1人当たり人件費の削減によってもたらされたものである。
◆図表4:非製造業の大企業の利益や人件費などの動向
(資料)法人企業統計 拡大画像表示
小企業では人員を減少
そのぶん人件費圧縮、利益増
 図表5に示す製造業の小企業においては、売上高が2.6%増加し、営業利益は40.2%という大幅な増加になっている。
 1人当たり人件費はほとんど不変だが、人員を2.7%減少させたため、人件費がほぼ同率だけ圧縮されている。
◆図表5:製造業の小企業の利益や人件費などの動向
(資料)法人企業統計  拡大画像表示
 図表6に示す非製造業の小企業においては、売上高はほとんど増えていないが、営業利益は66%という大幅な増加になっている。
 これは人件費を7.6%圧縮したためだ。人件費の減少と利益の増加がほぼ等しくなっている。人件費の減少は、主として人員の削減による。他方で、1人当たり人件費は3.5%の上昇となっている。これは人手不足を反映した人件費の上昇であろう。
◆図表6:非製造業の小企業の利益や人件費などの動向
(資料)法人企業統計  拡大画像表示
製造業では人員が減少しているので
賃金を引き上げても経済効果がない
 以上をまとめると、つぎのようになる。
 賃金が上昇する部門(製造業大企業と非製造業小企業)では人員が減り、逆に人員が増える部門(非製造業の大企業)では賃金が低下している(製造業の小企業では、賃金も低下し、人員も減っている)。
 製造業での人件費は継続して減少している。これは人員数が減少していることの反映である。1人当たりの人件費は、小企業ではほとんど不変だが、大企業では上昇している。
 1人当たりの人件費が最も高いのは製造業の大企業だが、この部門の人員が減少しているので、全体の賃金を低下させる圧力になっている。
 人件費の減少が最も激しいのは、非製造業の小企業である。この分野での人件費の減少は、上記の期間で1.4兆円に及ぶ。
 製造業大企業は、営業利益で見れば、全体の中で大きな比率を占めている。しかし、人員数では286万人であり、法人企業全体で3391万人のうちの8.4%に過ぎない。
 人員数で大きな比率を占めるのは、非製造業の小企業である(1590万人であり、全体の46.9%を占める)。図表6で見たように、この部門で人員が10.7%減少し、人件費計が7.6%減少しているのである。これが全体の動向に大きな影響を与えている。
 図表には示していないが、前記の期間で、全産業小企業では、人員計が約10%減っている。1人当たり人件費は2.7%上がっており、人件費は6.6%減少している。
 売上高は0.7%増えているので、事業規模が縮小しているわけではない。これまでよりも労働効率が高まったということだろうか。
 全産業大企業では、人員計が1.2%増えており、1人当たり人件費が約0.6%低下している。
経済の活性化は春闘介入では達成できない
最終的解決策は生産性の高い産業が登場すること
 政府の春闘介入は、民間経済活動に対する政府の介入という意味で問題だ。また、「利益を人件費に山分けする」という考えが、そもそも間違っている。仮にそんなことをしたら、企業はつぶれてしまうだろう。企業が労働の生産性などを考慮して賃金と雇用量を決め、利益は、そうした決定の結果として残されるものなのである。
「官製春闘」にはそうした基本的問題があるのだが、仮にそれらをさておくとし、また、仮に政府の要請どおりの賃上げに成功したとしても、現在の日本では、経済全体の賃金所得増には、あまり寄与しないのである。
 その理由は、すでに述べたとことから明らかだが、まとめれば、つぎのとおりだ。
 第1に、春闘の主たる対象である製造業の大企業では、賃金は上昇している。しかし人員が減少しており、それが問題なのである。これは、春闘ではいかんともしがたいことだ。
 第2に、人員が増加している唯一の部門である非製造業大企業では、1人当たりの人件費が低下している。これは非正規労働者の増加によると考えられるので、やはり春闘の対象外だ。
 第3に、法人企業全体として人員が減っている。その半面で、法人以外の分野での就業者が増えている。とりわけ医療・介護だ(注3)。
 ところが、この分野の多くは、介護に見られるように、賃金が低い分野である。このため、全体の賃金が低下する。そして、これも春闘の対象外の問題である。
 したがって、経済の活性化は、春闘への介入によっては実現できない。この問題の解決策は、高生産性の部門が新しく登場し、そこが雇用を増加させることでしかないわけである。
 ところが、高生産性部門の成長は、すぐに実現できるものではない。当面の経済の総需要を増加させるための短期的な政策が求められるのであれば、前回述べたように、法人税を増税し、それを財源として消費税または所得税の減税を行なうしかないだろう。
(注3)医療・介護については、法人企業統計でカバーされていない従業員が多いことに注意が必要である。厚生労働省の定義による「医療・介護マンパワー」は、2011年で462万人だ。ところが、法人企業統計における「医療・福祉業」の従業員数は、11年度で89万人でしかない(野口悠紀雄『2040年問題』、ダイヤモンド社、2015年、第4章、補論2)。
http://diamond.jp/articles/-/87665 


[32初期非表示理由]:担当:要点がまとまっていない長文

5. 2016年3月10日 11:02:47 : 9LISxtyuhg : X_g6tcFAsTA[1]
昔は庶民が支出してもそのお金は一部は大資本や外人さんには行っても、殆どは庶民にまた戻って再循環した。
今は支出すればそのお金は一部は大資本や勝ち組とやら、或いは外人さんに「ちゅるちゅるストロー」で吸い取られて、もう庶民には殆ど戻って来ない、と言う事は庶民も気が付き始めた。
その典型は「年金が悪化するのは少子高齢化だからだ」と言う言葉の手品によるすり替え。
年金の多くは例えばギャンブルで溶かされたり、ハコモノに吸い付くシロアリに、或いは他にも横取りされて資産移転された。
庶民はこれがわかって来たからそれで消費しないようになる。

6. 2016年3月10日 21:31:23 : G16jVfdCiT : zltblkquRDo[1]
まず、賃金が低いので生活が苦しい。

で、老後ってのは収入が無くなるわけだから、生活費はもちろん、医療や介護が期待できないとなれば、誰でも貯金しようと思うわな。

将来が安心なら、子供も作るし消費もする。
政策が酷いから、誰もお金を使わない。

企業も同じだろ。
  


7. 2016年3月10日 22:14:03 : JFhRM4WdGY : rpudECH5lgE[80]
1さん、大企業の内部留保って貯蓄ですよ。
高額年金者も節約指向(買いたいものは金融商品)で貯蓄。
ちょっと余裕のある人も、将来年金削減すると言われればどうします?
散々、福祉の財源がないと政府に脅されて、消費税で税金分の値段が上がって、給料が増えなければどうします?
少しは自分の頭で考えなさいよ。

8. 2016年3月11日 11:49:33 : L2BfDE3boE : BA7llApYqRE[462]
安倍総理は外遊三昧と外遊の度のばら撒き、機密費を使いたい放題しているから感覚がマヒして庶民の暮らしなど解らない。1%の富裕層と大企業が景気がいいだけ、増税しても福祉は切り捨て教育費は上がり、いらない軍備費に回していては何の為の増税なのか、自分のしている事が解らない裸のバカ殿だ。

9. 2016年3月12日 01:27:35 : WzWHUUYg12 : rHaiDfkNmWQ[19]
可処分所得がまだ多いと政府は見ているからな。国民の預貯金を財閥に全て流してゼロにするのが政権の方針だからアベは狙い通りよくやってる。

10. 2016年3月12日 17:29:02 : mp6fw9MOwA : XTWWyuFax_s[27]
7さん

貯蓄が増えているのは年収が比較的多い国民ですね。
1さんが言われる、支出したくともできない、は年収の少ないグループではないでしょうか。
現状は年収が少ないと言われる人の方が多いと言われているので、一般的な国民感情は支出したくともできないだともいます。
しかし、少数派の方がお金があるので貯蓄金額は増えていると思います。
安倍政権がいまだにアベノミクスが成功と言い続けているのは、格差拡大を是認するとの国民生活を直視しない政策だからと感じます。
安倍政権は一部の真実を誇大宣伝する手法であり、これを知り始めた国民がようやく疑問を感じ始めたのが保育園落ちた、の情報が拡散している証拠と思われます。


11. 2016年3月13日 16:27:07 : QEm2B8ZVF6 : YcixlemWCGI[4]
雇用が改善したとのはアベノミクスの成果だと言われていますが、実はこれは労働人口が大幅に減少しはじめた為ではないでしょうか。企業業績が改善したのは円安のおかげですが、円安は野田政権末期に始まっています。安倍さんは余計な政策を実施したため、人為的な円安で資材が高騰して東北の復興を妨げているほか、企業は為替差益という不労所得を得てひたすら利益確保に走ってお金を社会に回しません。アベノミックスのような余計な事をしないというのが、最大の成長戦略なのではないでしょうか。

12. 2016年4月17日 03:52:24 : Ttd7ydy5PY : U1@2pyttQ4M[7]
>>7

頓珍漢な議論をしてはダメですよ。
あなたの言っている企業の内部留保は、庶民の貯蓄ですか?
高額年金者は、どれほどいるのですか?
庶民の支出と貯蓄の話を、これほど酷くすり替える人を初めて目にしました。
私は、庶民の支出と貯蓄の関係を見てみたいといっているだけです。
あなたの批判は、どれも整合性に欠けていて、出鱈目も甚だしい。



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