残念乍ら「アベノミクス3本の矢新も旧も」は2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因なのに，この対策にはならない。そのために紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させ破裂する。

人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。これがアベノミクス旧3本の矢で「大胆な金融政策」「機動的な財政政策」「投資を喚起する成長戦略」の３つ。このうち日銀の協力を得た金融緩和は円安・株高でアベノミクスの基盤を築いたが，賞味期限切れと世界信用収縮恐慌で，そのマジックは世界信用恐慌の進行による円高・株安でトドメをさされた。

しかも消費税8％にして，消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、ようとした。
60年〜80年代の日本は、10年間に物価は倍増したが、消費者の購買力も倍増したので、万事めでたしとなった。そこで、75％の日本人が、中流階級になったと幻覚できた。この幻覚を再現するのに、インフレが必要だと、エコノミストは妄想を隠さない。だが押し寄せる基軸通貨の多極化に対応できない政策であることを認識できない。。

そして金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。

そして自民党・公明党の政治の指導者は，自分も神様も信じないウソを、ぬけぬけと言い張ることを許す不思議な空間である。この空間は、プライバシー保護に守られ、そのベニスの商人的犯罪は一切追及されない。自民党政治家は悪事を働いても，すべて正義と判定され司法もグルなので逮捕されることはない。

少しだけ犯罪が公開される時は、バブルの英雄の転落の立証に、必要最低限の一幕だけと考えてよい。全幕が公開されれば、内閣の土台は保てないからだ，

こうして、アベノミクス株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されずに膨らませることができたが，金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。そのため、全人類は、2010年代を節目として、その人生を後世に語ることとなる。

前回の80年代のバブルの崩壊では、日本の企業は売上を三年間で半減させた。そして、不動産価値は十分の一以下になった。だから、不動産暴落の打撃が軽微だった企業は、輸出入を拡大し、店舗を拡大して成長することが可能だった。しかし、今回は売上を越えた借金を、不動産価値で支えていた有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

第二次世界金融大恐慌のスタートが、2007〜10年に不可避だったのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。

日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。ナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならないのか？ 今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

そしてドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本は，そのため、最大の打撃をこうむる。
ポンドのキン離れによる世界の信用膨張により、第一次世界大戦ブームで経済成長した米国は、1929年の最高の経済指数を、三分の一以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。それは十年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は避けられない。しかも日本は自殺や飢餓や失業や倒産から逃れられないが，すべて解消させ「日本商品の世界的優位性」を2060年まで保持することができるが政府と大企業の拒絶で古今未曽有の地獄絵図化を体現しなければならない。