Covid-19コロナウイルスが物質の表面で最長９日間生存するのは既に確認されており、エアロゾル感染するなどというほぼ空気感染あまりと変わらないような複数の研究結果などもあるのに、未だにそれがメインストリームメディアや政府などからアナウンスされない理由は、一旦それを認めてしまうと、欧州各国で感染急拡大が見られた後の外出禁止や食品・医療関係以外の商業施設の閉鎖などを伴う、都市や国家での封鎖政策が意味を成さなくなるのがバレてしまい、ディープステートの一角である国際金融資本家グループ自らが引き起こした現代金融制度の破壊を、コロナウイルス禍勃発によって余儀なく実行中である世界的国家封鎖へとその原因を責任転嫁できなくなり、それによって必然的にもたらされるグローバルな経済停止からくる世界経済の崩壊後の、新たな金融制度再構築という彼等のシナリオの妨げとなるからであると考えられるでしょう。

まだ続いている欧州各国の国家封鎖の非論理性は、現在も一向に減少しないそれら諸国の感染増をみれば確認できるし、大量感染のきっかけとなったデグ市の封鎖以外、国を上げての商業施設の閉鎖や国民の不要不急な外出を強制していない韓国の感染者数推移をみれば対策の論点が国家封鎖などにないのは一目瞭然ではないでしょうか。

アベノミクスの正体は、その国際金融資本の司令塔の一つであるBISからの指令を受けた日銀がリーマン・ショック後続けてきた金融緩和策そのものであり、政権自体もその無策の上にある株価リンク内閣に他ならないでしょう。　よって日本経済の死に直結する上記のような国家封鎖や、小池都知事がそそのかしているであろうと考えられる都の封鎖などにも応じないのではないのだろうかとみています。

本来国際金融資本家グループを含む米国ディープ・ステート勢力に従属していたはずの安倍政権が、そういった事情で国家封鎖などの全く無意味な似非ウイルス対策を今の所採用していないという、図らずも結果的に国際金融資本家グループの思惑に対する防波堤の一つになっているというのも、日本という国家が現在も世界最大の債権国である由縁であるのか、何か因縁めいたものを感じずにはいられません。

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