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ムサシ不正選挙で自公圧勝＆インフレで国債と定期預金がチャラか（いいげるブログ ）
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【本記事の目次】（※記事が長くなったため作成）
1. “自公圧勝” という情報操作
2. “ムサシまんさっくす” 不正選挙で自公安泰
3. “ムサシ不正選挙” には、投票率の低下が必須
4. 出来もしない物価上昇率２％は、本当の目的を隠すため
5. 国債と定期預金の “紙くず” 化により、資産を外貨建てに移すしかない？
6. “ろくでなし子” 晒し上げ、国策捜査と特定機密
7. FC2ガサ入れ後、広告表示が不調。当ブログも消滅？
[1. “自公圧勝” という情報操作]
11月26日付けの日刊ゲンダイ（※キャッシュ）が
安倍首相を支えている大新聞は、低投票率にするために、わざと選挙前に「自民３００議席へ」という記事を１面に掲げる予定だという。無党派層に「もう勝負はついた」「投票に行ってもムダだ」と諦めさせる狙いだそうだ。と書いたとおりの世論操作が大々的に行われている中、賢明なる当ブログ読者諸兄はいかがお過ごしだろうか。
事実でないことを事実のように喧伝し、そうすることにより、そのような事実を作ろうとしている行為であることは先刻承知のことと思うが 『これはもうファッショじゃないかい。』 と元国家公安委員長の白川勝彦氏が言ってしまうような翼賛報道の “ありふれた日常” 化と、師走の日々の“忙”しさで“心”を“亡”くしてしまい、ことの異常性に麻痺してしまっていないかが気がかりである。（恥ずかしながら、下らない雑務に追われる月給取りの筆者がそうだ）
さて
「政治不信」になればなるほど、組織票を持つ者が好き勝手にふるまえるという 「知能障害・安倍 “男人形” 政権」 の長期化へ向け、翼賛マスコミ各社は
再増税延期に反対する党がないのだから争点がないなどと、投票率の低下工作に余念がない。『生活水準は低下し、物価だけが急上昇』 というアベノミクスの痛みは庶民の生活を直撃しており（実際、筆者の周りでも “アベノミクスで生活苦” な感想が大半）、中韓との衝突演出などは既に飽きられているため、小泉売国時のような集団ヒステリーへと世論を誘導するのは無理がある。それよりも、政治そのものに嫌悪感を抱くように仕向ければ、選挙に行かないことで自己有能感が高まる下流志向の連中（※ゆとり教育の産物）を投票所に引っ張っていく元気もなくなるので、安倍人形の操り手にとっては大変都合がいい、ということである。
西日本新聞が先日 『自民、選挙報道に注文』 と翼賛の実態をスクープしたが、むしろこのことすら 「投票に行ったって何も変わらない」 という政治的ニヒリズムを強化する方に働いているのがなんとも皮肉である。
[2. “ムサシまんさっくす” 不正選挙で自公安泰]
しかし、選挙は水物。テレビ離れ、新聞離れが進む昨今では、かつて 『平日一日あたりのテレビ視聴率が長い層ほど、おおむね自民党や小泉首相を支持する割合が高い』 という結果をもたらしたB層洗脳プロモーションの効果もいまひとつだろう。ロクに新聞も見ない、というかTVを買うことすら出来ない層が、ネカフェに届いた選挙のハガキを見て、「今日は仕事にあぶれて行くとこないから、役所で期日前投票でもしてみっか」 と思い立って、反自公、反安倍票が増える、なんてことが起こるかもしれない。
実際、
世論調査では投票先を「まだ決めていない」と回答したのが小選挙区で５３・５％、比例代表で４５・５％という報道もあり、これが事実であれば、ミスター円として知られる元大蔵官僚の榊原英資教授が、ブルームバーグのインタビュー述べた
“The LDP will lose more seats than most forecast, causing volatility,” Sakakibara said. “If the LDP loses 100 seats, Abe would have to step down to take responsibility for the failure of Abenomics and his misjudgment of dissolving the parliament. The outcome of the election will probably be a big surprise for many.”という事態も起きかねないのである。
（※いいげる訳）
「自民党は大方の予想を超えて議席を減らすだろう。浮動票によって。」 と榊原は言った。 「もし自民党が改選前から100議席減となったら、安倍首相は、アベノミクスの失敗と解散時期の誤判断の責任を取るために、辞職しなければならなくなる。選挙の結果は恐らく、多くにとってにとってビッグサプライズとなるであろう。」
故に、自公連中は気を引き締めて
司会者の発言を制し「（テレビ局の）皆さん（人を）選んでおられる」と批判し「６割の企業が賃上げしてるんですから」とTBSや日テレの生放送で自身の無知と人格障害っぷりをPRするという弛みよう。「選挙に落ちたらただの無職」 である議員様方が、なんでこんなにも弛んでいるのか。
「全然、声に反映されてない！」「おかしいじゃないですか！」とまくし立てた
その答えを握っていると思われるのが、不正選挙請負人、“ムサシまんさっくす” こと株式会社ムサシである。わざとホームセンターと紛らわしい名前にしたと思われるこの会社は、2003年の岐阜県可児市の市議会議員選挙でこそボロを出したものの、その後はスコットランド独立投票のように無様に動画に撮られることもなく、
未来系候補が先日圧勝した三重県・桑名市の未来票は、市長の得票の１割
維新の比例が異常に多いです。ざっと小選挙区の２倍。
自民党当選議員の高松市得票数がゼロ （※バグ？）など大活躍。今年に入ってからも不人気舛添を都知事選で票を差し替え（※動画）て当選させるなど、安定した実績を残している。
つい先日も、票ごと燃やせる紙製の投票箱を急ピッチで製造中と、そのヤル気満々ぶりがニュースになったばかり。故に、ムサシとつながる安倍一派は概ね安泰、というわけである。
どおりで、小沢氏先生が妙に早く敗北宣言し、側近の離党を促したりするわけだ。ムサシ選挙を覆すことは今の力では出来ず、生活の党の得票は維新などに分散させられるため、側近を分散先の党に潜り込んでおいた方がまだ当選させてやれる、という考えなのだろう。
[3. “ムサシ不正選挙” には、投票率の低下が必須]
「票読みマシーンのプログラム改変」 というデジタルな手法と、「投票箱のすり替え」 というアナログな手法をミックスさせたムサシ流ハイブリッド不正選挙テクニックの詳細については 『五代目豆助ファンのブログ』 さんに、なぜ（株）ムサシによる不正選挙を暴けないのかについては 『るいネット』 の投稿に譲るが、このムサシ選挙にも弱点はある。それは、
一騎討ちで選挙民が誰が勝つか分からない状態にしないと誤魔化せず
どっちが勝つかじっと注目されると投票率や投票所ごとの票の出方をじっくり観察されると猪瀬や桝添の時みたいにバレてしまう、というものである。
実際、今年2月の都知事選における不正については、舛添の不人気もあってバレバレであり、『舛添氏の得票が、猪瀬氏得票の４８％にピッタリ一致！！』 さんやNaverまとめ、前出の不正証拠動画など、“舛添 不正” で検索すれば、ムサシの活躍を指摘する記事がボロボロヒットする。ネヨウヨ後用達の田母神俊雄や、反原発の細川護熙が人気を集めたため、誰が当選するのか、開票状況がじっと注目され、それが、選挙結果の異常さに気づくことに繋がったのだろう。
さて、今回の衆議院選挙はどうだろうか。野党間の選挙協力も 「各党の比例票に打撃を与え、結果的に与党を利する」 と言われながらもある程度は達成され、小選挙区は
の三候補で争うところが多くなった。この状況下でムサシまんさっくすの手が入るとすれば、自公と非自公の得票差を２対３に設定し、その中で「自公」 「野党共闘（民or維or次or生）」 「共産」
「民主（ほか野党）」 と 「共産」 を足せば 「自民（公民）」 より多いんだけど、批判票が分散して、「自民（公民）」 が当選しちゃったね。というストーリーになるように票割りを仕向けるはずである。
『票が分散たため、得票率4割（棄権を入れれば16%台）で、獲得議席７割超の大勝利』 というストーリーは、2005年の郵政米営化選挙から民主が勝った09年、安倍圧勝の12年まで、衆院選で毎度毎度繰り返される光景のため、小選挙区制度の持つ弊害と認知されることはあっても、とりたてて、今回の選挙結果がじっと注目されるようになるとは考えづらい。『無党派層が投票に行かず、組織票を持つ自公がより有利に』 という、大新聞様のいつものストーリーも加わればなおさらである。
しかし、前出の不人気舛添の都知事選よろしく、安倍晋三政権の不人気が明々白々である中、衆院選の関心が高まり、投票率 （大半は反安倍票） が高まり、投票所がごった返し、その様を多くの有権者が目にして、最終的に、選挙結果がじっと注目されるようになれば話は違う。“ムサシまんさっくす” による票の操作は無理が大きいものとなり、多くの人がそのに不正に気づくようになる、というわけである。
なぜ、大新聞がこぞって、に「自民３００議席へ」という記事を１面に掲げたのか、もう賢明な読者諸兄はもうお分かりだろう。それは、ムサシ選挙の完遂には、政治離れと投票率の低下が必要不可欠だからである。
[4. 出来もしない物価上昇率２％は、本当の目的を隠すため]
では、郵政米営化選挙よろしく、今回もムサシの力で安倍圧勝と相成ったら、日本はこの先どうなってしまうのか。戦争の出来る国として戦争経済に突入し、“スパイ・テロ対策” の名目で共謀罪等による検閲・弾圧は推進され（※前出の通り、今回の選挙に関しても既に報道に圧力）、『貧困層は子供さえ持てないからいずれいなくなる。貧困の再生産は起きない』 『単純労働力は外国人の使い捨てで賄えばいい』 という “美しい国” づくりが進むことも気になるが、まずは、安倍人形が 「ヤルヤル」 と言って聞かない
ここで参考になるのが 『【重要】２年前に「一ドル１２０円になったら危ない」と警告していた野口悠紀雄氏！アベノミクスの真の狙いを語る！「国債の無限買い取りで物価が数百倍に」 - 真実を探すブログ』 さんである。この記事 （※図表や動画もあるので、ぜひご一読願いたい） からの孫引用になってしまって恐縮であるが、約2年前の Video News の取材で、早稲田大学大学院教授の野口悠紀雄氏は
「出来もしない物価上昇率２％という目的を掲げるのは本当の目的を隠すためです。２％の物価上昇率は何時まで経って実現出来ないので、ずっと金融緩和を行うことになります。
財政赤字が積み上がった政府は常にそうやっている
巨額の財政赤字がある政府はインフレを求めています。と述べている。アベノミクスの真の目的は、景気回復ではなく、単純にインフレが目的だと主張しているのである。
なぜ、赤字の政府はインフレを求めるかは、「藤巻健史「タクシー初乗り料金1兆円で、日本の借金をなくせ！」に詳しい。以下、抜粋して引用。
インフレにして60年度の債務残高8157兆円を実質意味のないものにする方法である。（理解しやすくするために過激な例で申し訳ないが）タクシー初乗り2キロ1兆円時代には8157兆円は国の借金としては超小規模となる。ハイパーインフレは国民生活の犠牲でなり立つ究極の財政再建策なのだ。「異次元の量的緩和」を推し進めるアベノミクスのゴールはそこにあると私は思う。つまり、円の価値が暴落し、仮に、タクシー初乗りが1兆円くらいになれば、8000兆円の借金は、今の貨幣価格の600万円程度になるのである。（∵730円：584万円＝1兆円：8000兆円）
因みに、前出の野口悠紀雄氏は、藤巻氏が例にあげたハイパーインフレではなく 「百倍くらい」 を想定している。
[5. 国債と定期預金の “紙くず” 化により、資産を外貨建てに移すしかない？]
インフレが起こったら、国の借金がそれだけ圧縮されて万々歳、だけで済むのだろうか。無論、そんなことはない。野口悠紀雄氏はこうも述べている。
「国民への影響としては定期預金がチャラになる。これは終戦直後に日本が経験したことですよ。終戦直後に今と同じようなことが起きてインフレになりました。物価が１２０倍くらいになって、戦時中に買わされた国債が紙切れになっています」結局、円の価値が無なるのだから、円そのものも、国債と同じく価値がなくなってしまう、ということだ。なお、氏の “100倍くらい” というインフレ想定は、戦後の実態から導き出したものだということが分かる。
さらに野口氏は
「円がある程度の水準になったら危険です。資産を海外に変える事を真剣に考えないといけません。簡単な計算をしますと、消費者物価を２％上げるためには輸入物価が４割上る必要があります。ということは、円が４割安くなるとそうなるんですよ。今は一ドル９０円位なので、４割というのは一ドル１２０円位になります。とも述べているが、奇しくも、本日現在のドル円の為替相場は 1$=121.50円。野口氏言う危険水準は既に突破しており、金価格（円建て）の独歩高を見るにつけても、日本円の通貨価値はかなり毀損されていると見なさざるを得ない。
さて、薄給の中からコツコツ定期預金している月給取りであり、且つ、ブログバレしたり上司とぶつかったりして首になったら、最悪、親父がせっせと働いてためた預金を相続してひっそり世を忍ぼうか、なんて考えているダメ中年である筆者としては、定期預金の紙くず化は大変困る。さりとて、不動産投資のノウハウも資金も無く、金地金は完全に出遅れてしまった。 （私が大学に入った時はグラム1000円しなかったって信じられない。） こんな私は、いったいどうしたらよいのだろうか。
前出の藤巻氏は、ダイヤモンド・オンラインの記事で 「円資産を外貨建て資産に変えてリスクを回避すべき」 と述べている。
ハイパーインフレに伴うハードランディングを生き延びた企業は力強く成長するでしょうが、どの企業が生き延びるか分からない。不動産も一時的に急落する可能性があります。財政破綻に備えるには「円資産を外貨建て資産に変えてリスクを回避すべき」ということに尽きる。外貨の中でも米ドルが最も強いと思う。米国はシェールガスの産出によって、貿易収支が大幅に改善されており、財政赤字も解消されつつある。また米ドルは基軸通貨であり、外国政府からドルを買ってもらえます。今は米ドルが強いだろうが、当該記事の中ほど藤巻氏が言及しているように、ついこの前まで、アメリカも、ドルの無限印刷をしていたばかりである。ドル一択には危険であり、故に藤巻氏も、他通貨や株なども交えた分散投資を勧めている。
具体的には米ドルのＭＭＦがいいでしょう。日本の証券会社や銀行で簡単に買えます。15年12月までは譲渡益が非課税であり、それ以降も20％の申告分離課税です。
リスク分散の観点からは、米国株や、オーストラリア、カナダ、スイス、英国などの資産にも多少は分散するといいでしょう。
日刊ゲンダイの 『「黒田バズーカ２」でボロ儲け 笑い止まらぬ閣僚と経営者』 という記事に取り上げられた連中、ならびに、それらに類する資産家の面々にならば、アベノミクスという名の円無限印刷で、既に数億〜数十億単位で儲かっているため、後は円の価値がこれ以上毀損する前に、海外に資産の一部を移せばよいだけだろう。しかし、私にそんな金はない。当ブログにたどり着いた読者諸兄も、自由に外国へと動かせるまとまった資産はそんなにお持ちではない方が大半なのではなかろうか。
やはり、庶民にとっては、アベノミクスにブレーキをかけ、インフレによる個人資産の収奪に歯止めをかけるべく、安倍内閣を退陣さる。加えて、民主ほか “自民の補完勢力” の連中をも、勝手なことをしないように注視し続けることが、遠回りながら、もっとも現実的な選択なのではないかと思う。
[6. “ろくでなし子” 晒し上げ、国策捜査と特定機密]
さて、安倍政権を打倒する上では “ムサシまんさっくす選挙” やフクイチ汚染等々の “不都合な真実” の周知徹底が第一歩となる。翼賛マスコミが頼りにならない現在では、動画も含めたネット言論がその担い手となるしかないが、今回の選挙で安倍自民党が圧勝したら、[4.] 冒頭に記したとおり、確実に弾圧が強まるだろう。それを暗示するのが、つい前日の 「ろくでなし子」 さんの逮捕である。
日刊ゲンダイの 「言論弾圧？ 逮捕された女性作家は安倍批判“急先鋒”だった」 という記事に詳しいが、男性器オブジェの草間彌生が捕まらない一方で、女性器アートは強引に検挙されている現実を鑑みると
微罪であっても、逮捕することで社会も萎縮する。そういう“効果”の発生は必然であり、ネット言論にとってダメージと言う他ない。
安倍首相は、もともと予定されていた市民団体の｢反TPP｣集会に対し
〈左翼の人たち〉〈演説妨害〉〈恥ずかしい大人の代表〉とフェイスブックでムキになって批判するような、言論の自由を軽視する傾向があるのに加え、共謀罪こそ辛うじて足踏みしている模様だが、PC所持者を全員有罪に出来る 『ダウンロード違法化』 や、マスコミと内部告発者を弾圧する 『特定秘密保護法（※来週10日施行）』 などのツールは既に揃っているのである。
特定秘密保護法が施行されたら、集団的自衛権関係はもとより、今回のような不当逮捕も 「テロ組織との関連が疑われ、安全保障上の必要性から」 とか何とか理由をでっち上げて、特定機密扱いされることは目に見えている。故に、なんとしてでも、安倍政権の続投を阻止せねばならないのだ。
不正が読者諸兄に置かれては、1人でも多くの人が、不正選挙と安倍政権の危険性についておのずから気づくよう、投票率アップと選挙離れ阻止のための働きかけについて、よろしくお願いしたい。
なお、仮に（株）ムサシが消えても、グローリーなどといった “代わりの会社” はいくらでもあり、いくらでも作れるようだ。一つ一つ、出てきては潰し、をしていくしかないのだろう。
[7. FC2ガサ入れ後、広告表示が不調。当ブログも消滅？]
さて、話は変わるが、先日のFC2のガサ入れを機に 「ずっとパスワード変えてなかったから変えるか」 と放置気味の当ブログにアクセスしたところ、なぜか、広告表示がうまく行かない。右手にあるサイドバー下部の 「RECOMMEND」 という項の、クリック募金の下２行が文字広告挿入スペースなのであるが、9月30日の家宅捜索以降、ずっと空白のままである。
このままでは 「広告の無断消去による規約違反」 を名目に、ある日突然、当ブログも強制閉鎖の憂き目にあるかも知れない。
FC2によるブログ凍結の例は前々からあったが、例のガサ入れ直後の10月2日、突如として 「とある原発の溶融貫通(メルトスルー）」 が閲覧不能となったのが不気味である。
アクセス数の少ない当ブログは、仮に内閣衛星情報センター等々から機械的に目をつけらているとしても “呈のいいガス抜き” として放置されるのが関の山だろうと思っているが、当ブログは無名ゆえ、もし消されたら、上記メルトスルーさんのように取り上げられることも無く、忘れ去られるのみなのが気がかりだ。
当ブログの 「予想」 記事は、目下のところ全て外している。心配性の筆者としては、本記事の内容も実現しないことを祈るばかりである。
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