|
アメリカが No.2 になった国を潰した方法
2019年12月05日
アメリカがやっているのは軍事負担で中国を滅ぼす戦略
国力が劣る国が軍事力で対抗すると、時間の経過とともに国が衰退します。
中国は今この過程にある
画像引用：【図解】日中の軍事力比較 写真1枚 国際ニュース：AFPBB Newshttps://www.afpbb.com/articles/-/3012566
スポーツカーと牛車の戦い 米中関係がギクシャクしていて、トランプの性格のせいだとかアメリカの貿易赤字が原因だと言われている。 だが歴史的に見るとアメリカは何度も同じことを繰り返していて、今まではアメリカが全勝してきました。 アメリカが初めて最大の大国になったのは第一次大戦後で、1920年代まではイギリスが最大でした。 意外な事ですがペリーが日本にやってきた1853年頃も、明治維新の1868年頃も日本の方が国力が大きかった。 1850年のアメリカの人口は2350万人で1900年に7600万人、1925年には1億1500万人に増えていました。 日本は1850年に3200万人、1900年に4500万人、1925年に6000万人なので1875年頃までに逆転されています。
アメリカの人口が急激に増えた理由は移民で、短期間に爆発的な人口増と経済成長を実現しました。
太平洋戦争開戦時には日本7300万人（内地）、アメリカ1億3200万人と人口差は1.8倍で、1人当たり経済力はもっと差があった。 第二次大戦前にアメリカでは個人がスポーツカーを所有して高速道路を速度無制限でぶっ飛ばしていました。
同じころ日本は牛で田畑を耕し、ゼロ戦も工場から飛行場まで牛車や荷車で運んでいました。
ドイツはもっと進んでいたが小国に過ぎず、イギリスやフランスとは戦えてもアメリカに勝てる規模ではなかった。 アメリカは規模と経済力のメリットを最大限生かし、日独に軍事力を使わせて疲弊させる戦略を取った。 日独とソ連の場合 日独と米英の経済力は5倍以上違ったので、同じ軍事費を使うと日独は米英の5倍消耗する。 軍事費を使った分民間経済が犠牲になり、戦艦大和を作るために国民は贅沢を禁じられるような事が起きる。 日独は罠にはまりどんどん軍事費を拡大し米英に迫ったが、分母の国力が最初から5倍違うのでこれは無理です。 日本は短期決戦にかけて開戦し一時は優勢になるが、時間の経過とともに国力の差が表れて最後は惨敗しました。
このように国力が大きく劣る国が、軍事力を肥大化させて大国と張り合ったら「スポーツカーと牛車の戦い」になりやすいです。
ドイツは一部の科学力でアメリカより勝っていたが、国力で大きく劣るため時間の経過とともに衰退しました。
次にこの戦略にはめられたのがソビエト連邦で、ソ連は第二次大戦まで極貧国家だったが、アメリカ側に加勢した事でアメリカから援助された。
アメリカの援助によって爆発的な軍事生産と経済成長が発生し、アメリカはめでたく日独に勝つことができた。
だがソ連は日独に変わってアメリカのライバルに浮上し、今度はアメリカはソ連を軍事費で破産させる事にした。
ソ連全盛期は1950年代から70年代で、70年代にはアメリカや西側陣営より共産陣営が優勢だった。
だがソ連や共産陣営の経済力はアメリカや西側陣営の5分の1であり、冷戦が長引くほど劣勢になった。
80年代末にはアフガン敗戦やチェルノブイリ事故や経済悪化で破綻が表面化し、1991年12月にソ連は崩壊した。
中国の場合、マーフィーの法則 ソ連とアメリカがベトナムで激戦を展開していた1970年代、アメリカはソ連を弱体化させるため中国を援助した。 改革開放や一国2制度は速く言えばアメリカの援助で中国が発展することで、中国は発展してソ連が崩壊したのはこのためでした。
ソ連崩壊後は中国がソ連に代わってアメリカのライバルになり、アメリカを倒して中国が超大国になると宣言した。
アメリカは日独やソ連にやったのと同じように、中国に軍事費を使わせて、いい気にさせておいて衰弱させる戦略を取った。
狙い通り中国はアメリカに対抗するべく軍事費を無限に拡大し、今ではアメリカ80兆円に対して、中国30兆円以上と推測されている。 中国のＧＤＰは公称でアメリカの3分の1だが、実態は5分の1程度の可能性が高い。
5分の1の経済力でアメリカと同等の軍事力を保有するのは日独やソ連と同じで、時間が経つほど貧困化する。
中国は今、目を見張るような兵器を次々と配備しているが、日独の1930年代やソ連の1970年代と同じです。 10年後に日独は惨めな敗戦を迎え、ソ連は消えてなくなりました。
国力や経済力を超える軍事力を持って大国に立ち向かうのは、かなり無謀な戦略です。
こうした国力の裏付けがない軍事国家は、ある日を境に急激に衰退して滅びる事が多い。 それまでは全てがうまく行っていたのに、ある日を境にマーフィーの法則のようにすべてが悪い方向に進み、気づくと崩壊が目前に迫っています。
http://www.thutmosev.com/archives/81644818.html ▲△▽▼
2020年01月13日
理不尽な為替操作 プラザ合意から中国危機まで 予測は不可能
ドル円戦争のはじまりは1985年のプラザ合意。
竹下大蔵大臣がＮＹに呼ばれ、突然為替レートを2倍にされた。 http://img.mainichi.jp/mainichi.jp/shimen/images/20150922dd0phj000012000p_size8.jpg 米中対立や米イラン対立などで為替レートが大きく変動する予兆を見せている。 投資で理不尽な損失を受けることは良くあるが、中でも理不尽なのは為替変動でしょう。 まったく意味の分からない動きで株価や地価や、あらゆる「日本の価値」が急落してしまう。
投資損の要因は為替変動
投資は9割の人が儲からないものだと言うが、難しくしている要因の一つに為替変動があります。 いわゆる「ドル円レート」ですが人為的に操作される場合や天変地異、大企業の破綻など原因は様々でした。 大きな為替変動には一つだけ共通点があり、ある日突然始まって、また突然終わります。
江戸時代から明治まで為替相場は政府間で取り決めていて、相場変動はあまりありませんでした。
19世紀に各国は金本位制をはじめ、金によって自国通貨の価値を保障するようになりました。 しかし2つの大戦で金本位制は機能しなくなり、金本位制が世界恐慌や世界大戦を引き起こした疑いすらある。
1971年8月に唯一の基軸通貨だったアメリカが金本位制を止めてしまい、ここから変動為替相場制が始まりました。
1976年1月にIMFで変動相場制の開始が正式に宣言され、日本と円高との戦いの歴史が始まりました。 ドル円相場は明治初期に元々１ドル＝１円だったが、第二次大戦の開戦時には１５円、敗戦時には４０円くらいになっていた。
戦後の復興の必要性から円の価値は意図的に下げられ、１９４９年には１ドル３６０円に固定されました。
この円切り下げは経済回復のため日本側が望んだもので、「マッカーサーの陰謀」とかではありません。 １ドル３６０円時代は１９４９年から１９７１年まで続き、日本の高度成長や輸出大国の原動力になりました。
1971年8月にアメリカは金本位制を止め、１ドルは相当額の金と交換できる保証がなくなり「ただの紙切れ」になりました。
円やポンドも同様に「ただの紙切れ」なので、新聞紙とトイレットペーパーを交換するのと同じで、相場は変動します。 1971年12月18日に１ドルを３０８円に切り下げる決定が、スミソニアン博物館での１０カ国協議で決定されました。
日米ドル円戦争勃発
スミソニアン協定はまだ固定相場だったが、1973年2月には変動相場制が実施され、1973年2月には260円まで円高が進みました。 暫くの間は250円から300円で推移していたが、1978年末にはついに1ドル180円を切りました。 7年間で360円から180円になったので、輸出産業は大打撃をうけ円高不況に苦しむ事になりました。
1980年頃からソ連のアフガン進行など世界的な事件が続き、ドル防衛策のお陰で250円以上に戻りました。
安定した円安相場で再び輸出攻勢を掛けた日本に、アメリカが打ち出した反撃が「プラザ合意」でした。 1985年9月22日、竹下登大蔵大臣が日曜日にニューユーヨーク・プラザホテルに呼び出され、円の切り上げを通告された。
参加した5カ国のうち、日本を除く4カ国で協議は済んでいて、決定後に竹下が呼ばれて結果だけを伝えるという酷さだった。
ここに日米為替戦争と呼ばれる30年以上の戦いが始まり、260円だったドル円レートが、3年で120円まで下落しました。 3年間に円が2倍に切り上げられたので、1971年から1978年の円高よりも急激でショックは大きかった。
2020年はプラザ合意から35周年だそうですが、何かをお祝いしようという動きはまったく無い。
1985年の総理大臣は中曽根康弘で、彼はこの苦境を国内需要の活性化で乗り切る事にしました。 低金利で「金余り」を作り出し株価と地価を吊り上げて、大規模公共事業を連発し、経済成長路線を取りました。
これが「バブル経済」の原因になったのですが、取り合えず日本を崩壊の危機から救ったのも事実でした。
もしこの時中曽根首相が緊縮政策を取っていたら、「失われた30年」は現実より10年以上早く訪れていたでしょう。 バブル経済を謳歌している間に天安門事件、中国の高度成長開始、ソ連崩壊と続き、冷戦崩壊で日本の居場所がなくなりました。
米国とソ連が対立していたから、日本は「アジア最強の同盟国」として優遇されたが、冷戦が終われば「ただの敵」です。
レーガン大統領はヘラヘラ笑い「最も重要な同盟国」などと言いながら通貨戦争を仕掛けてきた。
外交の世界にはトモダチも同盟国も無い。
翻弄される日本と投資家 こんな時に登場したのがビル・クリントン米国大統領で、彼はアメリカの誇りを傷つけた日本を心底憎んでいました。 有名な逸話としてビルクリントンは中国や韓国、アジア諸国に電話を掛け捲り、従軍慰安婦や侵略で日本を責めるよう依頼した。 1993年には自民党が下野して細川政権から村山政権まで、反米主義の野党政権が続きました。
アメリカの報復なのか偶然か、1995年には超円高になり79円をつけ、全ての輸出産業は崩壊と言える打撃を受けました。
円高進行中に阪神大震災が発生して円高に拍車を掛け、この頃のダメージから今も日本は回復していない。 1997年から98年にはアジア通貨危機を引き金に日本の大企業や銀行が倒産し、山一ショックなども起きています。
2001年には米同時多発テロ、2002年にはITバブ ル崩壊、2003年には「りそな危機」など銀行危機と毎年のように金融危機が起きました。
こうした危機を乗り切るため日本政府は「ゼロ金利政策」をとり世界的にも金余りになっていた。 そこに襲ってきたのが米国発の「サブプライムショック」で後にリーマンショックに発展しました。
経済危機を責任を取らされて自民党はまた下野し、また反米政権の下で円高が進行し、また巨大地震が発生しました。
1995年のドラマの再放送のように、あっという間に100円を切り、2011年10月31日に1ドル75円をつけました。 だが2012年、不思議な事に民主党が選挙で負けて去っていくと、急激に円安に戻っていきました。
2020年現在は1ドル109円で推移していますが、これまで見たように明日突然円高が始まるかも知れません。
残念ですが日本のような為替変動が大きい国では、アメリカの投資家のように「買い続ければ必ず株価は上がる」という投資法は通用しません。 株価や地価は為替相場に連動するので、超円高の時に企業の業績をいくら見ても「無駄」なのです。
なぜ他の国の通貨はあまり変動しないのに、日本円だけが急上昇や急降下するのか、不思議に思えます。
外人アナリストや外国の研究者によるとそれは「日本がアメリカに安全保障で依存しているから」だそうです。 アメリカ軍に守ってもらっているので、日本の通貨政策や経済政策は結局アメリカが決めていて逆らえません。
「日本は軍事費が少ないから経済に回す事が出来て発展した」と思っているのは日本人だけで、外人はそう思っていません。
http://www.thutmosev.com/archives/44207880.html
▲△▽▼
ソレイマーニー暗殺の2日後の1月5日、イラク議会は外国の軍隊はイラクから出るように求める決議を採択、アブドゥル-マフディ首相も賛成した。
それに対し、ウォール・ストリート・ジャーナル紙の匿名情報源によると、アメリカ軍を追い出そうとすればイラク政府の銀行口座を封鎖するとドナルド・トランプ大統領は警告したという。万一、日本がアメリカから独立しようとすれば、アメリカにドル資産は凍結され、食糧も供給されなくなるということだ。 こうした恫喝で世界を震え上がらせ、屈服させようとしているのだろうが、そこまでしなければ世界はアメリカに従わなくなっているということでもある。 支配できない国は破壊して「石器時代」にするというのがアメリカ支配層の基本スタンスだが、そうしたことが力さえなくなりつつある。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202001140000/
▲△▽▼
2020年01月18日
ソ連と酷似してきた中国 急激な成長と衰退
レーニン像の周囲に集まり、倒そうとするソ連の人々
1992F1 (15)
引用：http://web.sapporo-u.ac.jp/~oyaon/Lenin/1992F1%20(15).jpg
中国の急激な成長期が終わり、衰退期に入ると予測されているが、共産国家は衰退期を上手く乗り切れない。
崩壊したソ連は発足から急成長を続けたが、たった一度の衰退期を乗り切れずに崩壊した。
ソ連化する中国
最近の中国は何から何まで過去のソ連にそっくりで、双子の兄弟のようです。
かつて共産国家ソ連はユーラシア大陸のほとんどを勢力下に置いて、世界を支配するかに思えました。
ベトナム戦争でアメリカが敗れ、ソ連側が勝った頃に拡大は頂点に達し、ソ連が新たなリーダーになるように見えた。
中国もリーマンショック頃まで急拡大し、、世界のリーダーになるのは時間の問題と思われました。 不思議な事にアメリカに挑む新興勢力は必ず、米国の７割程度の国力をピークに、衰退期に入る。 ソ連と戦後日本がそうだったし、中国も同じくらいのＧＤＰで頭打ちになり、衰退期に入りました。
「７割の法則」が在るのかどうか知りませんが、アメリカの衰退時期と新興国家の成長期が重なるとこうなっている。
ソ連は1917年のロシア革命で誕生したが、伝説のように市民が蜂起した訳ではなく、ドイツの悪巧みで発生した。 当時第一次大戦で負けそうだったドイツは、対戦相手のロシアで革命を起こさせて有利にするため、レーニンを送り込んだ。
レーニンはロシア人だがドイツに亡命して国家崩壊を企む人物で、日本で言えば麻原彰晃レベルの人間でした。
普通は誰も相手にしませんが、ロシアは大戦や財政危機で国民生活が破綻しており、飢えた人々はレーニンに従った。 ロシア革命とは麻原彰晃が敗戦を利用して日本の皇帝になったようなもので、当然ながらソ連は帝政時代より凶悪な国家になった。 世界共産革命が使命
一方中華人民共和国が生まれた経緯はソ連以上に奇怪で、当時日本帝国と中華民国（今の台湾）が戦争をしていました。
中華民国は日本との戦争で疲弊してボロボロになり、そのせいで国内の対抗勢力の共産軍（毛沢東）に敗れました。 大戦終了後に、余力があった共産軍は大陸全土を支配し、中華民国は台湾島に追い払われて現在の中国ができた。
ソ連、ロシアともに成立過程を嘘で塗り固めていて、ソ連は民衆蜂起、中国は日本軍を追い払った事にしている。
両国とも本当の歴史を隠すためか、盛大な戦勝式を行って国民の結束を高めるのに利用しています。 ソ連・中国ともに共産国家であり、「全世界で共産主義革命を起こし世界統一国家を樹立する」のを国是としている。
因みに「ソビエト連邦」は実は国家ではなく、全世界共産化の勢力範囲に過ぎませんでした。
中国もまた地球を統一し共産化する事を大義としていて、だから際限なく勢力を拡大しようとします。 資本主義を倒して地球を統一する市民団体が中国やソ連で、相手が従わなければ暴力と軍事力で共産化します。
だから共産国家は必ず軍事国家で破壊的であり、平和的な共産国家は存在しません。
世界革命に賛同した国（軍事力で服従させた国）は衛星国家として従わせ、東ドイツや北朝鮮のようになります。 共産国家は勝ち続ける事が使命であり、負けることは絶対に許されず、負けは神から与えられた使命の挫折を意味します。
理念で結束した人々は成長期には強いが、上手く行かなくなると脆い
引用：http://image.hnol.net/c/2012-03/17/15/201203171516178521-2379290.jpg
負けたら国家消滅する共産国
ソ連は１９７８年に軍事的空白地のアフガニスタンに侵攻したが、１０年間武装勢力と戦った末に撤退しました。
無敵国家ソ連はタリバンとの戦争に敗れ、僅か２年後にソ連は崩壊してしまいました。 ソ連崩壊の原因は様々な説があるが謎に包まれていて、外貨不足、インフレ、マイナス成長、食糧不足などが挙げられている。
しかしそれで国家が滅ぶのなら、もっと滅んで良い国は山ほどあるし、苦境から立ち直った国もあります。
ソ連が崩壊した本当の理由は『世界革命が挫折してしまい、共産主義の大義が無くなった』からだとも解釈されている。 日本のような民族国家なら、負けても同じ民族が再び協力して立ち直りますが、理念で集まった国は一度の負けで崩壊します。
ソ連は理念を失ったために崩壊し、革命前の民族国家ロシアに戻る事にしました。
共産主義の特徴は理念で集まって急激に成長するが、一度理念が失われるとバラバラになってしまう。 ソ連と中国の共通点として、急激な成長と急激な衰退、外貨不足、民族弾圧や無数の収容所、報道規制、経済指標偽造などが挙げられる。
軍事力を強化してやたら虚勢を張るのも共産国家の共通点で、北朝鮮でさえ「アメリカを火の海にできる」と主張している。
ソ連もあらゆる兵器全てで「アメリカを超えている」と主張したが、崩壊後に全て嘘なのが判明した。 中国も次々と新兵器を登場させ「全て日米を凌駕している」と宣伝するが、実際はブリキのオモチャに過ぎません。
兵器の性能では共産国家は資本主義国家に絶対に勝てないので、正面から戦おうとしないのも共通点です。
「いつでも日本を倒せる」「アメリカなどいつでも倒せる」と言いながら現実には逃げ回るのが、彼らの戦略です。 逃げながらスパイ活動やサイバー攻撃で相手国に侵入しようとし、多くのスパイや工作員を養成する。
ソ連を最終的に破滅に追い込んだのは、最後の書記長であるゴルバチョフの改革政策でした。
ボロボロの共産国家に市場原理主義を導入した結果、国家のシステムが破綻して生産活動ができなくなりました。 昨日まで国家公務員だった農民が、今日から市場経済だから自力で生きろと言われても、できる筈がありませんでした。
中国は習近平主席の元、大胆な国家改革を行おうとしたが、失敗して元の共産主義土木経済に逆戻りした。
中国のＧＤＰの半分は公共事業つまり土木工事で、鉄道や空港や高速道路などを毎年「日本ひとつ分」建設している。
土木工事をやめると急激な経済縮小が起きるので、誰も住まない年を建設し、誰も乗らない高速鉄道を走らせている。
ソ連末期には経済がマイナス成長を隠して、プラス成長と発表していましたが、中国もそうしています。
http://www.thutmosev.com/archives/41996082.html
▲△▽▼
2020年02月05日
「最強ウイルス」は中国のずさんさが産んだ幻影だった
武漢市内の病院窓口前で倒れたが放置された人
治療しなければ「感染者」は増えないのでわざと放置している
治療したらその人は感染者になり、感染者数が増えて医療機関の落ち度になる 画像引用：https://i.epochtimes.com/assets/uploads/2020/01/Untitled-2-4-450x322.jpg
中国人以外には感染しない仕組み
１９年１月２０日ごろ明るみになった中国発新型肺炎ウイルスは、ようやく全体像が見えてきた。 ２０年２月４日現在で中国発表の感染者数は２万３６８０人、世界では２万３８００人ほどとなっている。 中国以外では27の国で感染者214人なので、中国と中国以外の感染者数は１００対１となっている。
武漢から帰国した日本人の感染率は１．４％だったので、これを武漢と周辺に当てはめると２０万人になる。
中国は中国以外で発生した感染者数を見ながら、「その１００倍」を目安に発表している疑いが強い。 本当の数字は政府批判を招くので隠しておくが、外国の患者は隠せないのでその１００倍を適当に発表している。
これなら外国の反発を招かず、かなり自然な数字になるので誤魔化しやすいという仕組みです。
日本での感染者数は約２３人で、全員が中国人から移された人で、バス運転手とツアーガイドは車内で中国人から移された。 日本人から日本人へ感染した例はなく、外国でも中国人以外から感染したと分かっている例はないようです。
武漢発新型コロナウイルスは中国人にだけ爆発的に感染し、他の国の人には殆ど感染しないのが分かってきました。
だが中国人だけに感染するウイルスというのは不自然で、本当は中国の医療制度や社会制度が原因でした。 中国では武漢だけで本当の感染者が２０万人以上なのに政府発表は５千人、つまり今までに検査や治療を受けたのは５千人だけでした。
共産主義の論理「感染したと認めなければ感染者ではない」
このへ理屈は中国全土にも適用され、熱を訴えても病院で検査を受けられるのは希望者の１割未満しかいない。 病院の絶対数が不足しているのと、医療の未整備が主な原因で、病院で検査を受けなければ感染者にカウントされません。 中国政府にしてみれば放っておいた方が「感染者」が増えず、下手に検査したら１０倍や１００倍に増えかねない。
新形ウイルスの死亡率は千人に１人程度と見られ、治療しなくてもほとんどが自然治癒します。
今までになくなったほとんどは高齢者や持病があった人なので、若くて健康な人には関係ない病気です。 高齢者や深刻な持病持ちの人は、ウイルスに感染しなくても亡くなっていたかも知れず、死因は心不全とか適当に作れる。
中国はこうした偽装を行って感染者数を少なく見せるのに成功しているが、これが新型ウイルスの流行を招いた。
中国人以外はほぼ誰も感染していないのに、中国だけ数十万人感染した理由がこの「政府に不都合な事を隠蔽する」体質でした。 武漢では遅くとも１２月８日には謎の新型肺炎を確認たが、それから１カ月間の対策はなんと患者を逮捕するというものでした。
新形ウイルスを訴える患者や医療関係者を逮捕しては刑務所や収容所に送り込み、新型ウイルスは存在しないという態度を取った。
これが１月２０日まで続き、２０日に習近平がようやく新型ウイルスの存在を認めて対処を指示した。 だが武漢では１月２３日まで患者の逮捕が続けられていて、２３日には武漢市外への移動を禁じる戒厳令状態になった。
結局現在も中国政府の対応は、不満を訴えるものを逮捕し刑務所に入れる、あるいは家に閉じ込めて外出したら逮捕するというものです。
中国はアメリカに食われる
中国以外では大した感染力がないウイルスを数十万人に感染させた中国に世界は疑惑の目を向けている。 アメリカは２週間以内に中国に滞在した外国人の入国禁止措置を取ったが中国側は面白い事を言っている。 アメリカは新型肺炎利用して世界から「中国を隔離」しようとしていると不満を表明しました。
おそらくこれは当たっていて、中国を潰したいアメリカにとってはチャンス到来でした。
中国のＧＤＰは対米７割に達しようとしていて、全盛期のソ連や日本の規模に迫っている。 アメリカは対米７割を防衛ラインとして、それを超えようとする国をあらゆる手段で潰します。
ウイグルやチベット弾圧、香港民主化、そして武漢ウイルスなどアメリカにとっての好材料はいくつもある。
キリスト教国家には「豚は太らせて食え」という格言があり、チヤホヤして良い気にさせ、太って動けなくなったら食べる。 ソ連も旧ドイツも日本もまんまと引っ掛かり、崩壊してアメリカに全財産を奪われました。
アメリカの指導者が今考えているのは、どうやって中国が築いた資産を自分のものにするかでしょう。
中国のＧＤＰは公称１２兆ドルで実際は半分としても、これをアメリカのものに出来れば巨大な利益になる。 中国の資産は軽くその１０倍以上はあり、トランプやアメリカの資産家が美味しそうに舌なめずりをしています。
http://www.thutmosev.com/archives/82132382.html
▲△▽▼
2020年02月19日
コロナショックも各国は株高、中国が消えても世界は困らない
http://www.thutmosev.com/archives/82242873.html 各国株価の反応は「中国が消えても困らない」だった（ＮＹ証券取引所） 画像引用：https://sa.kapamilya.com/absnews/abscbnnews/media/2019/reuters/07/31/nyse.jpg
中国危機なのに各国は株高の謎
武漢で新型コロナウイルスが”発見”されたのが1月20日で、それから約1か月が経ったが株価は高いままです。 米ダウは最高値を何度も更新し2月12日に2万9551ドルをつけ、日経平均は高値圏である2万3000円台を維持している。 震源地の上海総合は1月13日に3115だったのが2月3日に2746まで落ち込んだが、今週は約3000まで回復している。 各国は株式市場などの暴落を予想し公的資金を投入して買い支え、政府系ファンドと呼ばれる公的ファンドが活躍した。 中国人民銀行は2月2日、1兆2000億元（約18兆7000億円）を金融市場に供給すると発表し連日大規模オペを実施していた。 日本政府も年金や日銀など公的資金を活用して買い支えたのは想像に難くなく、ネットでは日銀砲や年金砲などの言葉が飛び交っている。
アメリカはトランプ大統領の弾劾裁判が行われたが、早々に却下され大統領選でもトランプ有利が伝わり株高になっている。
2002年から2003年の中国発SARSウイルスの時にも、実は各国株価は短期間少し下げただけで、むしろ値上がりしていました。 もっとも悪化した時でも株価は10％下げただけで、収束に向かうと下落率を超える上昇を見せました。
2015年には人民元や中国株が暴落するチャイナショックがあったが、これも永次機はせず世界は資産バブルを強めていった。
こうした過去の出来事を見ると少なくとも中国国内の危機で、世界各国が深刻な危機に陥ることは無いでしょう。 2007年にアメリカで住宅ローンが破綻したのがきっかけでリーマンショックに至ったが、それはアメリカの影響力が世界的なものだったからです。
1990年頃日本の経済力は世界2位で現在の中国に匹敵する経済規模だったが、日本のバブル崩壊で困ったのは日本だけでした。
中国の経済規模が大きいといっても1990年の日本程度にすぎず、アメリカとは比較できません。 従って例え中国がウイルスで崩壊したとしても、それで困るのは中国人だけだと予言できる。
中国崩壊で困るのは中国だけ
例えば1940年にドイツは世界2位の大国だったが4年後にあっけなく倒れ、世界2位の大国だったソ連も1991年に崩壊した。 それで困ったのは当事者のドイツ人やロシア人だけで、世界的な影響はありませんでした。 世界2位の大国の影響力はこんなものでしかないので、中国がなくなっても誰も困りません。
SARSの時は1.7兆ドルだった中国のGDPは19年に15兆ドル、世界GDPの15％以上を占めている（と中国は主張している）
中国ＧＤＰは過大に発表されている疑いが強く、例えば2割多いと中国経済の世界シェアは約14％になる。 1994年に日本のＧＤＰは全世界の17.9%も占めていたが、その後数年で半減してしまった。
ＧＤＰはその国の株価あるいは地価と相関関係があり、日本は1990年末の土地資産約2456兆円だったのが、2006年末には約1228兆円に減少した。
バブル崩壊後10年で土地資産と株式資産が半減になり、日本の国が半分になるほどのダメージを負った。 ソ連崩壊やドイツ崩壊、日本の敗戦や戦前の中華民国崩壊を見ても、もし中国が崩壊したら国の資産の半分が吹き飛ぶと予想できます。
資産が吹き飛ぶのはバブルだったからで、バブル期の日本は山を崩してゴルフ場にして数千億円の会員権を売るような商売をしていました。
2000年代からの中国は開発そのもので経済成長し、鬼城と呼ぶ無人都市を建設して、建設することで資産価値を増やしました。 それはゴルフ会員権を数千億円で売り出すのと同じ愚かな行為で、もともと価値が無いのだからいつかは無に帰るものです。 http://www.thutmosev.com/archives/82242873.html
▲△▽▼
2020年03月02日
新型コロナウイルスで世界経済危機 ゆっくりしたリーマンショック
http://www.thutmosev.com/archives/82340997.html アメリカ通貨だけがドルに対して固定なので通貨戦争で打撃を受けない
まるでアメリカに殴り返してはいけないボクシング 画像引用：アジア通貨危機：２０年 各国連携、備え進める 外貨準備高積み上げ - 毎日新聞https://mainichi.jp/articles/20170726/ddm/008/020/189000c
リーマンショックとアジア通貨危機
新型ウイルスは3月までに世界50か国以上に広がり中国以外で約9000人が感染し200人以上がなくなっています。 中国以外の一日の感染者数は増え続けていて、2月20日に200人だったのが29日には1300人になっています。 注目のアメリカでも3月2日時点で76人、欧州はイタリア・フランス・ドイツの3か国で約2000人になりました。 他はスペインが84人、イギリスはEU離脱して入国が不便になったからなのか、36人にとどまっている。 イタリア・フランス・ドイツは国境を接する隣国で国境には検問所や一時停止すらないので、防止は不可能と思われます。 経済市場ではコロナウイルスによって、リーマンショックやアジア通貨危機に匹敵する経済混乱が起きるとの警戒感が強まっている。
リーマンショックは2008年にアメリカの低所得者向け住宅ローンが破綻したのをきっかけに大混乱が起きた。
2009年にはアメリカが破産するという予測がされるほどで、ドルは紙切れになるなどの予想が真剣に語られた。 アジア通貨危機は1997年にタイ・バーツ崩壊をきっかけにアジア通貨が連鎖的暴落を起こし、タイと韓国は国家破産しIMF保護国になった。
この時までアジア諸国は自国通貨をドルに対して固定するドルペッグ制をとっていたが、実力より高すぎる通貨価値を設定していた。
そこに売りを浴びせたのがジョージソロスなど米国ヘッジファンドで、タイバーツと韓国ウォンに狙いを定めた。 両国は通貨下落によって対外債務の支払いが出来なくなってIMFから融資を受け、代わりにIMF管理下に入った。
マレーシア、インドネシア、フィリピンも大きなダメージを負い、日本も山一證券破綻をきっかけに平成デフレに突入した。
アメリカが世界恐慌を歓迎する理由
リーマンショックでもアジア通貨危機でも、危機がさった後で得をしたのは結局アメリカでした。 アメリカはアジア通貨危機でさほどダメージを受けず、ITバブルを経て2000年代の株高高成長時代に入った。 いわゆる経済危機の類では1929年の大恐慌から始まって、最終的に利益を得たのはほとんどアメリカだったという共通点がある。
陰謀論を語るつもりはないがこれをアメリカ側から見れば、ライバルを叩き潰すには経済危機を起こすに限ります。
1985年にアメリカは円の価値をドルに対して2倍にするプラザ合意を行い、日本は円高不況に突入した。 中曽根総理は円高を克服するためバブル経済を起こしたが、5年後にバブル崩壊し今もダメージから立ち直っていない。
アメリカは基軸通貨発行国なので「通貨変動」という概念がなく他の国がどうなろうが為替変動のダメージを受けない。
お金が無くなったら発行すれば良いだけで、リーマンショックでも無限にお金を発行して配り、いち早く立ち直りました。 アメリカ以外の国がお金（ドル）を手にするにはアメリカと貿易して入手する必要があり、絶対にアメリカが勝つゲームをしているに等しい。
日本人が汗水流して輸出した工業製品はFRBが発行した紙切れと交換され、アメリカ人は輪転機を回すだけで働かなくてもいい。
だがアメリカの今回の標的は幸運にも日本ではなく中国で、中国を潰すためにはむしろ世界恐慌を歓迎するでしょう。 アメリカは本物のお金であるドルを無限に発行できるが、中国がドルを得るには働いてアメリカに買ってもらわねばならない。
人民元や円はお金ではなく「おもちゃ通貨」に過ぎないので、ドルに交換できなければ誰も受け取ってくれない。
ボクシングで例えたらアメリカ代表は殴ってもいいが、日本や中国代表はパンチを繰り出してはいけないようなルールです。 中国にはアメリカ相手に戦う方法がないので、最初から負けは決定しています。 http://www.thutmosev.com/archives/82340997.html
▲△▽▼
2020年03月16日
実は日本に好都合な「強大な中国」 ソ連脅威論の再来
ソ連の脅威が存在した事で、日本はアメリカに大事にされた
https://images-na.ssl-images-amazon.com/images/I/51LgzDPlWcL._SX358_BO1,204,203,200_.jpg 中国が強大化し軍事的脅威が拡大するのは、日本にとって好都合かも知れない。
ソ連の脅威と中国の脅威
多くの日本人は中国が強大になって困ったと思っているか、一部の人はもっと強大になって欲しいと思っている。 ところが中国の軍事力と経済力が強大になって、もっとも得をしているのも、日本なのだった。 昔ソ連脅威論というのがあり、今の中国より強大で、アメリカ軍をも（局地的に）打ち負かしていた。 日本の左翼マスコミは「ソ連軍は明日にでも北海道に上陸するだろう」とワクワクしながら脅威を煽っていました。 左翼運動の目的は日本を共産国家にする事なので、ソ連が日本を占領すれば、自分達がスターリンのような日本の支配者になれると考えていました。 ところがソ連が強くなればなるほど、日本も強くなってしまい、ついにソ連の2倍以上の経済力になってしまいました。
マスコミはそれでも軍事力ではソ連が最強だと言っていましたが、本人のソ連が突然崩壊してしまいました。
なんでこうなったのがというと、アメリカはソ連を恐れたために、日本をけしかけて対峙させようと考えました。 アメリカはシリアやアフガンで、自分は戦わずに現地人に武器を渡して戦わせたが、あれのアジア版でした。
日本を輸出で儲けさせてアメリカ製の武器を購入させて、ソ連軍の防波堤にする。
中曽根総理は「日本列島はソ連を防止する不沈空母である」と国会で言っていたが、一言付け加えると、「アメリカの不沈空母」でした。 アメリカは日本を利用したが、これで日本は大儲けして経済大国になり、戦後の貧乏から完全に抜け出した。
ソ連は日本にとって「お客様」だった
いわば昭和の日本にとってソ連は最上級のお客様、百貨店のＶＩＰ会員だったが、突然会社が倒産してホームレスになってしまった。 当時の日本の政治家は世代交代期で、竹下登とか海部俊樹とか小沢一郎とかに代わりつつあった。 ところが戦後第二世代の田中角栄、福田赳夫（実は大正、明治生まれ）とは桁が違うほど実力が低く、日本の立場を理解できなかった。
ソ連が強大だったからこそアメリカは日本をチヤホヤしたので、ソ連がなくなれば日本は敵でしかない。
アメリカという大富豪がギャングに狙われて困っていたので、お金を払って日本という用心棒兼捨て石を雇った。 ギャングが居なくなったら金を払うのももったいないし、用心棒が強盗に変身するかもしれない。
1990年から始まった日本の衰退は、こうしたアメリカの都合で、日本はもう用済みになった事に起因していました。
それがソ連親分の代わりに中国が強大になり、アメリカは中国の脅威を意識せざるを得ない。 ロシアもプーチン大統領になって復活し、中国・ロシアの2大ギャング団にアメリカは狙われる事になった。
アメリカが頼れるのは第二次大戦を共に戦った同盟国だが、英仏独伊など欧州主要国はＡＩＩＢで中国側についてしまった。
イギリスのキャメロン首相は「アメリカは衰退するので中国と仲良くする為に、英米同盟を解消したほうが良い」などと公言していた。 それだけではなくキャメロンは日米同盟を「くたばりぞこないの老人に従う忠犬」とも言っていました。
中国の脅威で得をするのは
その忠犬ポチの日本はソ連軍と対峙した時と同じように、中国軍と対峙して再び「不沈空母」の役割りを買って出たのだった。 他の国の人々はこういう日本を見てとても驚き、「なぜ中国が怖くないのか」と思うのだった。 ソ連は強いから従う、中国も強いから従う、アメリカも強いから従う。これが99％の国々で、そうでないのは日本人くらいです。
日本は有史以来ずっとユーラシア大陸と対立し、近代化以降は欧州の大国と対立し、何度も大戦争をしてきました。
平和国家の振りをしても遺伝子に組み込まれているので、核ミサイルを1000発も持っている国と対立しても、国民は何とも思わない。 アメリカは「やっぱりカミカゼは使える」などと思いながら、経済戦争の矛を収めて、日本が軍事力を強化できるようにはしてくれる。
ただし日本経済が本格的に復活すると、とんでもない目に合うのはもう知っているので、無制限に輸出を認めたりはしません。
アメリカは日本に対して、「倒れないように、増長しない程度に」優遇して中露と対峙させようとします。 中国とロシアの脅威が高まるのを最も喜んでいるのはおそらく安倍首相で、両国を手助けしているのではないかとすら思える。
中露が強大になり、アメリカに脅威を与えるほど、アメリカは日本を必要とし、日本に頼るからです。
「ソ連の脅威」というお客様が戦後の繁栄をもたらしたように、「中露の脅威」がいつまでも続いて欲しいと思っているかも知れない。 http://www.thutmosev.com/archives/66143545.html
|
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。