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これが中国の国産無人機だ！珠海航空ショーに勢ぞろい―広東省
http://www.recordchina.co.jp/a154337.html
2016年11月4日(金) 19時50分
第11回中国国際航空宇宙博覧会（珠海航空ショー）は11月1日から6日にかけて、広東省珠海市で開催される。
「彩虹」「翼竜」「雲影」などの国産無人機が勢ぞろいし、脚光を浴びた。新華網が伝えた。（提供/人民網日本語版・編集YF）
韓国が過去最悪の成績に、世界の暮らしやすい国ランキング＝韓国ネット「これでも順位高過ぎ」「日本はやっぱり無視できない国だ」
http://www.recordchina.co.jp/a154281.html
2016年11月4日(金) 21時20分
2016年11月3日、韓国・ニュース1などによると、世界149カ国・地域を対象に調査した「暮らしやすい国」のランキングで韓国が35位となり、歴代最悪の成績を記録した。
英国のシンクタンク「レガタム研究所」が2日（現地時間）発表した今年の「世界繁栄指数」で、韓国は昨年の28位から7ランク落とし35位となった。項目ごとの内訳をみると、韓国は経済（29位）、教育（17位）、保健（19位）、安全・安保（29位）では総合順位よりも高い順位を獲得したが、起業家精神とチャンス（36位）、国家経営（41位）が中ランクにとどまった。また、個人の自由（73位）や自然環境（91位）、そして個人間の親密度や社会的ネットワーク支援、社会規範や地域社会における市民参加などを測る「社会的資本」（105位）で低評価を受けた。
アジアではシンガポールが19位でトップ、ほか日本（22位）、香港（23位）、中国（90位）の結果。シンガポールと日本は安全・安保の項目でそれぞれ1位、3位を獲得した。
全体の1位は昨年4位だったニュージーランド、2位は昨年まで7年連続首位を守っていたノルウェー、3位以下はフィンランド、スイス、カナダ、オーストラリア、オランダ、スウェーデン、デンマーク、英国と続いた。
結果を受け、韓国のネットユーザーからは「あきれたな。これでも順位高過ぎ」「暮らしやすいのは金持ちだけだろ」「庶民が暮らしやすい国こそが本当の国家だ。朴槿恵（パク・クネ大統領）よ、よく聞け」「金持ちによる金持ちのための、金持ちたちの国」などと、やるせない感情を表すコメントのほか、「来年の調査では100位以下に落ちるだろうな」「チャンスがあれば本当にこの国を離れたい」「もう一度生まれ変わったら、家畜でもいいからニュージーランドに生まれたい」「まず北朝鮮との戦争が終わってからじゃないと話にならない。この紛争国が35位なら、それより下の国はいったい何なんだ？」といったコメントが寄せられている。
また「日本が安全な場所？地震や火山の噴火があんなに多いのに？」「日本はやっぱり韓国が無視できる国じゃない。先進国で経済大国で強大国の、アジアでずば抜けた超一流国家だ」など、日本に言及するコメントも寄せられた。（翻訳・編集/吉金）
http://www.asyura2.com/16/asia21/msg/487.html
・・・・・で、テレビは国会を取材するか？
この事態では、主権者たる国民が、国会議員の考えを直接正す、議員弾劾を
しないといけない。
特に「ＴＰＰ絶対反対」を公約にしていた自民党議員については。
無論選挙区がある議員は地元市民からの質問の可能性もあるが、既に選挙区を
離れて国会周辺にいる議員に直接アポイントを取る方法など、山本議員の意見
が聞きたいところ。
しかし山本太郎にばかり頼っていてはいけない。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
一計あり・全国の全ての村の鎮守様を動員するってのは？
神輿にＴＰＰ反対を結び付けて、豊作祈願とＴＰＰ撃退を祈念し、国会に詣
でる。
我が国の悪魔退治は昔から村の神様へのお願いが原点・ハーロウインなんて
気味の悪い遊びでなく、真剣な祈願の神輿・・これこそ日本の底力のはず。
全国津々浦々の鎮守でＴＰＰに賛成する神様は居ないのではないか。
これが１００基・２００基・１０００基と集まって、その神通力を借りてでも
この国の危機を突破すべし。
美しいこの国の姿や伝統は、ＴＰＰ発動以後には消えてしまうに違いない。
要するにロシアとの関係を匂わせるメールを勝手に作って混ぜ込んで提出したとしても何の矛盾もない。
大体どうして何千通のメールの中から特定のセンテンスを目にするのかね。
クリントンがトランプとロシアが関係ありそうな紙をこしらえたんだよ。
出所不明のメールだから私文書偽造にもならない。
任意だから連邦証拠法にも引っかからない。
で、正体不明の消息筋がクリントンの主張に沿った文書を見たと称して、
文書の内容通りの事実があったと言い張ってるだけなのだよ。
http://www.asyura2.com/16/kokusai16/msg/130.html#c1
Thu.2016.10.27
マインドコントロールされた高樹沙耶と「安倍」大麻夫人
大麻 マリファナ カンナビス - Cannabis in Japan - YouTube 動画
https://www.youtube.com/watch?v=49pWTyj7ZI4&feature=youtu.be&t=5m14s
「伊勢神宮に、神宮大麻って書いてあるんですよ」(彼女)
・・・しかし、伊勢神宮の「大麻」とは、「オオヌサ」のことであって、一般に想像される大麻（＝マリファナの主原料）のことではない。
私は実際に伊勢神宮に行って確かめたが、これが正しいのである。
「オオヌサ」の生産は、確かにその昔、基幹産業だった。
その後、米国のハザール・シオニストが麻薬産業を独占するために日本では禁止された。
「堕ちたグランブルーの女王」と書けば週刊誌が売れる日本の民度の低さ
「高樹沙耶、大麻逮捕」・・・四国から帰ってきたとたん、このニュースが飛び込んできた。
彼女の人となりを知る芸能界の人々は、「いつかは、こんなことになるのでは、と心配していた」と、判で押したようなコメントをスポーツ紙やタブロイド紙に投げかけている。
一方、ネット住民は、「自民党のTPP強行採決から国民の目をそらすためにスケープゴートにされたに違いない、そう清原逮捕劇のときのように」と、こちらのほうは陰謀論花盛り。
また、お小遣い稼ぎを目的としたユーチューバーたちといえば、さっそく、youtubeにデタラメ動画を作成して次々とアップしている。
この中で、まったく信用ならないのが、ユーチューバーのインチキyoutube動画である。こんなものは、すぐに唾棄すべきものである。
さて、真相は・・・
実は、彼女が新しい伴侶とともにハワイに移住して、フリーダイビング競技の日本大会で、水深45mの日本新記録を打ち立てる前の年、彼女の所属事務所でお会いしたことがある。
東京のFM放送局でディレクターを務めている友人の紹介によって、当時、原宿にあったオスカープロモーションで打ち合わせをしたのである。
その打ち合わせとは、あらゆるスポーツの中で、もっともリスキーなスポーツに彼女がチャレンジするかどうか、その打診を行うためのものであった。
傍らに彼女のマネージャーが付き添っていたが、そのとき、彼女は私にこう言った。
「私は事務所のいうとおりにはなりません。自分が正しいと思ったことをやりますから・・・」。
そして、彼女は、二つ返事で、そのチャレンジを引き受けた。
彼女が、大の冒険好きであることは、アウトドア仲間のそのFMディレクターの友人から、よく聞かされていたので、たぶん、興味を持っていただけるとは思っていたものの、こうまで、あっさりと首を縦に振られてしまうと、「おいおい、本当のリスクを理解してくれたのだろうか」と逆に、こちらのほうが心配になってしまったことを記憶している。
実際にお会いしてみると、女優さんであれば、みなそうであるが、特に彼女は、背もどちらかというと低いほうで、今にもポキッと折れてしまうくらい体格がきゃしゃなので、びっくりしたのだ。
しかし、人を正々堂々と真正面から見据え、嘘を吐くことが大の苦手。まさに、(何を信じているのか分からないが)信念の女性という印象を受けた。
大麻所持の容疑をかけられて逮捕されるも、「私の物ではない」ときっぱり否認するところは、相変わらずだ。
「非合法薬物の常習使用者は、たいてい、このように言うだろうさ」・・・そのとおり。
しかし、彼女に限っては、ひょっとしたら、嘘をついていないのかも知れない、と思っている。それくらい、まっすぐな人柄なのである。
ただし、「吸っていたのは自分の大麻ではない」というのは正しいのだろうと・・・。
もともとケレン味のない人柄なので、芸能界の友人より、一般社会の友人の方が多いようである。
その人々の中から、彼女の過去のパートナーたちが現れたであろうし、今回の逮捕で「奇妙な共同生活の仲間」である男性二人も、そうした人々であった。
端的に言うと「騙されやすい」のである。
彼女が大麻解禁を主張し出したのは、ジョージ・ソロスのスポンサードによって、米国のいくつかの州で、次々とマリファナが合法化されたときである。
米国では、2014年1月1日から、コロラド州で娯楽（嗜好品）としてのマリファナ（乾燥大麻）が解禁され、同年内にはワシントン州でも解禁された。
マリファナ吸引にはライセンスも何も必要ない。21歳以上の成人であれば、ショップで一回につき28グラムまで（コロラド州外の人間は7グラムまでに制限）購入することができるようになったのである。彼らは、それを娯楽用に日常的に使用している。
もっとも、彼女自身は、もっと前から大麻解禁論者であったのかも知れない。
少なくとも、彼女が大麻解禁論者であることを私が知ったのは、この時点である。
このとき、カナダのニュースサイトが彼女にインタビューしたときの動画がタイムリーにアップされていた。
彼女の主張は、「医療大麻は、すぐに解禁すべきだ」である。
しかし、不運なことに、この動画に出てくる訳知り顔の男どもは白痴ばかりである。
「大麻は万能だ。放射線(？)を吸い取る」とまで言っている。この男たちはバカなのか。そう、バカなんだろう。
カナダのネットメディアの編集員が、それを意図したのかどうかを知ることができないが。
この種の連中が、南の島で「レイブ」と呼ばれる薬物吸引パーティーをやっていることは、よく知られている。
この動画の彼女の見識があまりにもヨタヨタしているだけでなく、その表情から、どうもマインド・コントロールにかかっているように見受けられた。
高樹沙耶氏は、こうした種類の麻薬インテリゲンチャ(別な言い方をすると「ステークホルダー」)のイカサマ師たちと頻繁に接触することによって洗脳されたのだ。
(※メルマガ55号 パート2)
だから、ブログでの紹介を差し控え、分別のあるメルマガ読者向けだけに、一部のみ公開した。
理由は、米国ですでに麻薬ビジネスが産業化しているように、日本でも、愚か者たちが、その後に続け！と言い出しかねないからである。
高樹沙耶の次は安倍昭恵なのか・・・捜査当局が関心示す
専門医が警告しているように、「医療大麻は、世界各国で緩和ケアなど使用されている」。
しかし、緩和ケアとは、ほとんどが「末期」の段階で使用される。
「世界中で推奨されているから」という理由だけで、日本における解禁を急ぐ理由にはならない。
医師と製薬企業との癒着！ それは起こるだろう。
一般に、「大麻を乾燥させたものをマリファナ」と言っているが、ジョージ・ソロスが、一般市民(それは、社会に不満を持っている99％の人々を顧客としている)普及させるために、各団体に資金援助を行い、あらたなマーケットを開拓しようとしているのは、過去のマリファナ(乾燥大麻)市場ではない、ということを肝に銘じておく必要がある。
大麻は、乾燥・加工の後、製品化される過程で、得体の知れない化学合成物が添加される。それは、紙巻きたばこの紙に火薬が使用され、数百種もの非公開の化学薬品が使われているのと似ている。
その非公開の化学薬品の何種類かには発がん物質さえ使われている。
さらに、葉っぱの産地によっては、もっとも恐ろしい内部被曝を及ぼす放射性物質ポロニウムが含まれている。
工業製品としてのマリファナも同じである。
マリファナ・タバコ(ジョイントといって、タバコの葉っぱにマリファナを混ぜて紙巻にして吸っている連中が多い)に火をつけて出る煙には、複数の発ガン性物質が一般の市販タバコより50%から70%も多く含まれている。
巨大タバコ産業のほとんどがユダヤ資本によって成り立っているように、大麻生産者が外国資本によってインテグレートされ、産業化された場合、同じことになって、成分が秘密にされたまま市場に出て来ることになるのである。
日本がTPPに入ってしまったら、それを防げるのか！ ということだな。
大麻の生産能力がある、なしの問題ではないのだ。
だから、「大麻で町おこし」なんぞ、できない。
よく、何とか理由をつけて乾燥大麻を吸引したい狂った人々は、タバコの害とマリファナの害を比較する。
それ自体がナンセンスなのだ。製品化されれば、タバコと同じように、成分表示はされなくなるからである。
米国の後を追え！と息巻いているバカたちには、そうした知識が欠如している。
大麻合法化によって、これから出て来る「大麻」は、その解禁を叫んでいる高樹沙耶、三宅洋平らが言っているようなものとは、まったく別物なのである。
ましてや、「大麻で町おこし」などと言っている、憲政史上、「ド」がつくほどの阿呆なファーストレディー、安倍昭恵が主張しているようなものでもない。
20161028-1.jpg
「なぜこの２人が急接近したのか？？答えは大麻にある。」 (ソース)
まったく不気味なファーストレディーである。いったい、何を企んでいるのか得体の知れない女性である。
なんと麻薬捜査当局は、昭恵の(おかしな)言動も把握しているという・・・。
昭恵が大々的に応援していた大麻加工を行う会社の代表が、大麻を所持し、大麻取締法違反の疑いで厚生労働省の麻薬取締部に逮捕されていた、というのだから、「昭恵も」と勘繰るのは当然だろう。
広告マン、商社マン、テレビマンの間で広がっている乾燥大麻吸引
「大麻で死んだ人間はいない」と言っている無責任な大麻崇拝者たちに聞かせたい実話がある。
これは、私の学友の体験談だ。
今、彼は広告代理店の二代目社長をやっている。大分、苦労したせいか、人の痛みの分かる多少は「なんとかなりそうな」男になった。
彼は大学を卒業して他の学生と同じように大手メーカーに就職が決った。そこで1年まじめに研修を受けたものの、何を思ったのか、「今やらないと後悔する」と言い放って、突然退社して世界放浪の旅に出てしまった。
バックパッカーでの貧乏旅行だから、発展途上国では食事もまともに取れない。安いレストランでさえ、週に2、3回しか入ることができないので、食事の大半は屋台で売っている焼き物で済ませることが多くなる。
日本人の衛生観念に照らしてみれば、決して安全とは言えない食べ物を買って路上で食べるのである。
彼は、インドが気に入って、しばらく滞在することにした。
夕暮れ時のインドのガンジス川の川辺で、目の前を悠然と流れていく腐敗した人間や動物の亡骸を何体も眺めていると急に腹が減ってきて、とある屋台でパンを買ったという。
なぜ、パンパンに膨らんだ人間の死体を眺めていると急に腹が減るのか、今でも私には理解できない。
とにかく、彼は、そのパンを少しちぎって食べた。
「んっ？ 変な味だ」。今まで体験したことのない味だったという。
まずいので食べるのを止めたものの、貧乏旅行ゆえ、ムダは許されない。捨てるのももったいないのでバックパッカー専門の安宿に持ち帰って残りを食べた。
果たして彼が予感したとおり、牢屋のような安宿の部屋で昏倒した。
「これは死ぬ」と悟った彼は、なんとか人目に付くように外に出ようとして階段まで出たところで（部屋は2階だった）意識を失ったのである。
彼は、翌日、病院のベッドの上で目を覚ました。同じ宿に泊まっていたバックパッカーに発見されて、病院に担ぎ込まれて一命をとりとめた。
彼が記憶しているのは、天井がものすごい速さで回転する光景だけだった。。
病院の医師の話では、「あれは、マリファナパンといって、一度に全部食べるものではない。そんなことをすれば、身体の弱い人なら死んでもおかしくない」ということであった。ドラッグ安全神話のマリファナにも死亡リスクはあるのである。
体に異変が……!! 脳卒中かと思ったら「娘が作った大麻入りブラウニー」を食べただけだったパパ / 娘は薬物不法所持で服役の可能性も！
現地のインド人は心得ているので、その半径20cmくらいの餅のようなパンをちぎって少しずつ食べるのだが、事情を知らない彼は、それで腹の足しにしようと全部食べてしまった。
だから、そのインドの屋台で売っていたパンの成分がどうであれ、「マリファナは（大量に）摂取しても死なない」というのは間違いである。
問題は、大麻の中のTHCという成分濃度である。これが多く含まれていると「上物」と言われる。彼が食べたのは、その成分濃度が高かったマリファナ・パンだった。
「大麻を解禁しろ！」と主張している人たちの問題点は、「なぜ、世界中で大麻解禁のトレンドが起こっているのか」という謎に迫らないことだ。
日本人の思考は、常にこうなのである。
「世界中で解禁の流れがあるのだから、なぜ日本だけが解禁されないのか。それはおかしいだろう」…。
生まれながらの奴隷的思考の日本人は、最初から論理的に破綻しているにもかかわらず、何の疑問も持たずに「現象」をそのまま「理由」にすり替えてしまう天才なのである。
米国で最初に大麻が解禁されたコロラド州では、早くから地元新聞が、「マリファナを使ったパンの焼き方」などを伝授している。
解禁されるには、それなりの素地がある。
もちろん、米国人は、乾燥大麻を常習したり、過剰に経口摂取した場合、命にかかわることを、みっちり教育されている。
その上で、「自己責任」というかりそめの自由を謳歌しているのである。
日本人に、それができるのだろうか？
放射能で脳神経をやられた上、さらに大麻で致命的な結果を引き寄せようというのだろうか。おバカなニューエイジャーの「大麻カルト」には、くれぐれも騙されないように。
ニューエイジ・ムーブメントとは、そう、ロックフェラーが資金提供して人為的に起こされた「若者廃人化運動」のことである。
もっとも、ずいぶん前から、エリート商社マン、テレビ局の社員、大手広告マンなどの間では、大麻パーティーが定期的に開かれていると聞く。
中でも、あの電通マンのマリファナ・パ−ティーは、ギョーカイ内ではつとに知られている。
とっくに知れ渡っていることだろうに。なぜ、逮捕しないのか。
「省庁でもっともダメな厚生労働省」というレッテルは、当面の間、剥がれ落ちることはなさそうだ。
カナビス(医療大麻)の解禁を押し出して、乾燥大麻を嗜好品にしようとしている“ゲス野郎”たち
多くのディスインフォメーションが混在している「Before It's News」に、奇妙なことが書かれている。
「大麻は、安全で効果的な向精神薬であり睡眠薬です。
多くの人々は大麻に含まれるカナビノイドやテトラヒドロカンナビノールなどの天然化合物は、上述の薬よりも、ストレスや不安の解消や不眠症の改善に遥かに効果的であることを知っています。
調合薬とは違い、大麻は危険ではありませんし、身体に有害ではありません。
1986年に発表された研究結果では、通常マリファナと呼ばれる大麻には抗不安効果と睡眠導入効果があります」。
これは、大麻を合法化することによって、なんらかの利得を得る人々の言説である。
つまり、大麻の栽培で一儲けしようとしている、くっだらない“ゲス野郎”である。
世界中どこを探してもコカイン合法化デモ、覚せい剤合法化デモ、ヘロイン合法化デモは一度たりとも起こったことがない。
なぜなのか？
コカイン、覚せい剤、ヘロイン、LSD…常習していると廃人になってしまう、こうした強い精神作用のある薬物は、取り締まっても取り締まってもなくならないことを麻薬取締当局は知っている。
人間が退廃に憧れを持っている限りは。
米国は「ドラッグ・ウォー」を高らかに宣言し、「麻薬カルテルを壊滅させる」と何度も繰り返してきたものの、何の成果も挙げられないどころか、麻薬カルテルの勢力は拡大し、彼らの市場はますます広がっていることが、その証左である。
つまり、米国は麻薬を取りまる気など、最初からない。 それどころか、CIAが麻薬カルテルに加担しているような国である。
これは、「ISISを殲滅する！」と、米国民に向けて勇ましい誓いを立てるワシントンが、実は、数千回にも及ぶ空爆を行いながらも、巧妙にISISのいる場所だけは狙いを外し、それどころか、背後でこうした首切りテロリストたちに、せっせと餌を運んでいるのと、まったく同じ構図である。
また、バチカンの銀行をはじめとして、パナマ文書が暴露されたときに取り沙汰された、いつくかのメガバングは、数十年の間、こうしたマフィアの資金洗浄を引き受けている。
麻薬を必要としている人々がいる限り、儲かる人たちがいる。だから「なくならない」。
そして、ワシントン自身が、麻薬とテロリストを必要としている限り、「なくならない」のである。
米国の多くのカナビス（cannabis:医療大麻）専門サイトに書かれているのは、「コカイン、覚せい剤、ヘロイン、LSDは危険だ。だから、どうせなら危険の少ないマリファナにしよう！」・・・・。そうしたブロガーたちは、いったい何者なのか？ 少しだけ考えてみれば、すぐに分かるはず。
大麻の主成分は、テトラヒドロカンナビノール（THC）や、カンナビジオール（CBO）で、これがトリップ状態を引き起こす。
それゆえ、THCを含まない種を使ったり、加熱処理して成分を無害化した大麻料理（大麻パイや大麻チョコ、七味唐辛子や大麻オイルドレッシングなど）に限っては合法とされている。
トリップ状態を引き起こす乾燥大麻(それは、マリファナという化学的な化合物である)の原料を一般化して「大麻で町おこしを！」と叫んでいる無知の極大値・安倍昭恵に対する「奥方様、今こそ、国政は重要な局面に差し掛かっておりまする。どうか大麻解禁活動を自粛なさいませ」という、お上の心配が、高樹沙耶をスケープゴートにすることによって、和らげようとする狙いがあるとすれば、まさに犯罪行為と言うべきは、そちらの方だろう。
日本でも大麻を解禁したければ、米国やヨーロッパ各国のように、義務教育の段階から生徒たちに「大麻がもたらす害」と「乾燥大麻が、実は大麻とはかけ離れた有害で非常に危険な工業製品である」ことを、みっちり教育してからでなければダメだろう。
それをやらなければ、今でも向精神薬の入手情報をSNSで交換している若者が大勢いるように、大麻などの非合法薬物に免疫のない若者たちの間で、瞬く間に広がっていくだろう。
最後に・・・ジョージ・ソロスが、なぜ乾燥大麻を普及させたいのか、その理由について。
狙いは金儲けだけではない。人間の松果体(第三の目)を破壊して、従順なロボットに変えてしまうためである。
といっても、かなり専門的で難しい話になるので、別の機会にしよう。
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-4614.html
http://www.asyura2.com/12/lunchbreak52/msg/902.html#c46
老後のための自助努力―誰がどのくらいできるのか
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161104-00000015-zuuonline-bus_all
ZUU online 11/4(金) 11:00配信
去る5月に改正確定拠出年金法が成立し、2017年1月から主婦や公務員、企業年金に加入する会社員も個人型確定拠出型年金を利用できるようになる。公的年金を補完し、老後の所得保障に一定の役割を果たすことが期待されているのである。
以下では、公的年金を補完するためには、確定拠出年金にどのくらい拠出をする必要があるのか、それは現実的な額なのかどうかを、世帯年収別に検証する。1990年生まれ25歳の夫婦世帯がこれから確定拠出年金に加入・掛金拠出し、運用利回り及び物価・賃金上昇率はゼロと想定して考えてみよう。
まず、老後の生活費はいくらか。総務省「家計調査年報(平成27年)」によると、60歳以上の夫婦からなる高齢無職世帯の消費支出は1ヶ月24万4千円、税保険料等を含めた総支出が27万6千円である。
また、生命保険文化センター「生活保障に関する調査(2013年度)」のアンケートによると、老後に最低限の生活を送るのに必要な額の平均値は1ヶ月22万円であった。かなりぎりぎりの生活であることを承知の上で、まず月額25万円、年300万円を生活費としてみよう。
次の想定は余命、つまり65歳で引退し年金生活者になるとして何年間生活費が必要になるかである。「日本の将来推計人口(2012年1月推計)」(社会保障人口問題研究所)は生命表の変化を予測している。
それに基づき、現在25歳の人の平均余命を推計すると男性が59年、女性が65年となり、65歳からの引退期間は19年、25年になる。夫婦の年齢が同じであり、単身高齢世帯の数値を元に、夫死亡後の妻の生活費を年180万円と想定すると、65歳時点で必要な夫婦の準備額は、300×19+180×6=6,780万円、である(ケースA)。
ただ、平均余命で「うまく死ねる」とは限らない。長生きへの対応としては、終身年金への加入が有効であるものの、現状ではそれほど普及していない。もし25歳からの余命の分布の上位25%、すなわち男性で68年間(93歳まで)、女性で73年間(98歳まで)生きたなら、引退期間は28年、33年となり、300×28+180×5=9,300万円の生活費が必要である(ケースB)。
次に公的年金額はどのくらいか。「平成26年度年金財政状況報告案(年金数理部会資料)」によると、男性の標準報酬額(ボーナス込みの1ヶ月あたり平均)は43万2千円である。
厚生年金報酬比例部分の支給乗率は0.5481%なので、65歳まで40年働くと報酬の約22%(≒0.5481%×40)、月9万5千円(≒43万2千円×22%)が支給される。さらに夫婦とも月額6万5千円の基礎年金を受け取るので、年金額は計22万5千円(≒6万5千円×2+9万5千円)、夫死亡後には13万6千円(≒6万5千円+9万5千円×3/4)の遺族年金が支給される。
従って、公的年金の受給総額はケースAで6,109万円(=22.5万円×12×19+13.6万円×12×6)、ケースBでは8,376万円(=22.5万円×12×28+13.6万円×12×5)なので、生活費の総額に対する不足分はそれぞれ671万円(ケースA)、924万円(ケースB)になる。
ケースAの671万円を40年間(480ヶ月)で準備すれば、1ヶ月あたりの積立額は1万4千円、ケースBの924万円の場合は毎月2万円になり、「何とかなる」額のようにも思われる。
しかし、43万2千円は標準報酬の平均であり、実際の世帯の収入には多寡がある。例えば、家計調査年報で世帯年収別に世帯主の勤務先からの報酬(ボーナス込み)をみると、43万2千円に達するのは上位37%の家計であり、中位数は38万円である。しかも報酬が少額になると、報酬比例部分の年金額が減少するだけでなく、家計に余裕がなくなり積み立てられる額が減少する。
そこでここでは世帯年収別に、積立可能額X(=収入-支出-住宅ローン返済額)を計算し、その額とケースA、Bの生活費総額から年金受給総額を控除した不足額を480ヶ月(40年)、あるいは240ヶ月(20年)で割った1ヶ月あたり必要積立額(Y)と比較してみる。積立可能額(X)は年収とともに増加し、特に世帯年収500万円前後で月2万円から5万6千円にジャンプしている。反対に必要積立額(Y)は年収とともに減少し、世帯年収800万円以上ではマイナスとなる。
つまり、最低限の生活費なら公的年金だけでも十分になる。結局、年収500万円未満の家計では、最も負担の軽いケースA:480ヶ月、であっても必要額(1ヶ月3.9万円)を積み立てられず、他方、年収500万円を超える世帯では、少なくとも480ヶ月ならケースA、Bともに必要額を積み立てられる。
この試算には他に、(1)マクロ経済スライドや賃金上昇率による再評価がもたらす年金受給額増減、(2)運用利回り改善による必要積立額の減少、等の要因が影響する。
(1)のうち賃金上昇率の影響は増減どちらもあるものの、マクロ経済スライドが実施されると今後、実質的な年金額は10~20%減少すると考えられる。他方、2.0%の実質運用利回りを想定して試算すると、必要積立額(Y)が19%(240ヶ月の場合)、または34%(480ヶ月の場合)減少する。もしも(1)、(2)が概ね打ち消し合うのなら、自助努力による公的年金の補完を年収400万円以下の家計に求めることがあまり現実的はない、という結論は動きそうもない。
以上を踏まえると今後求められる施策は、例えば公的年金では中低所得層の老後の所得保障をより確実にし、同時に中所得層以上には自助努力の機会をより広く認める、ある種の棲み分け政策かもしれない。
臼杵 政治
ニッセイ基礎研究所
http://www.asyura2.com/16/hasan115/msg/322.html
「無能な裸の俺様」
前世はガミラス星人が間違えて
日本で産まれてしまったんだね。
道理で話が通じない筈だ。
地球人は除去装置のコスモクリナーDがいるから
まず花畑の貴殿が開発してから寝言は述べなよ。
http://www.asyura2.com/16/genpatu46/msg/685.html#c112
10代から脳梗塞は有りますよ、別に増えてる統計は無いでしょう
そもそも、30代と言えば飽食の時代やゆとり世代でしょう。
個性を伸ばすことで社会に不適合な人が増え、ストレス社会になったのが
主な原因ですよ。
http://www.asyura2.com/16/genpatu46/msg/724.html#c6
私は大阪でデモを組織していた。
その後小沢には愛想が付き、今では小沢批判の急先鋒。
どのような場合でも
口舌の徒は大嫌い。
身を持って示している。
そう言う意味での山本太郎なんか、口舌の徒の代表格。
山本がパフォーマンスするのは口舌の類。
それが年収4000万くらいにはなる商売だから。
市民デモは違うよ。
個人的な時間も金も犠牲も必要だよ。
ネット活動も同じサイトで10年続けている。
あなたに口舌の徒とは呼ばれたくないのに。
http://www.asyura2.com/16/senkyo215/msg/426.html#c50
米中密約の内容
１．日本に核武装そして単独防衛させない
２．これを防ぐために米軍は日本に駐留する（ビンの蓋論）
３．朝鮮半島および台湾問題で日本に発言権を与えない
この密約は、2002年10月、当時の江沢民中国国家主席が、
テキサスの牧場に当時のブッシュ大統領を訪ねたときにも再確認された。
http://www.asyura2.com/13/lunchbreak53/msg/527.html#c8
ネットの世界と言うのは、どのような人物が潜んでいるか解らないよ。
その出会いが面白く
私自身も楽しんでいる。
結構、いろいろな人に出会うよ。
「中原」とは黄河文明、黄河中下流域に広がる平原の事であり、しばしば『中国』と同義される。
紀元前7,000年〜5,000年「黄河文明」は、その後の中国の歴史の主軸となる。春秋戦国時代を経て、中国統一を
成し遂げた『秦の始皇帝』は西域の人間ですが、中原を名乗って、法家（諸子百家・儒家など）を登用し、
中央集権を推し進めた。中華あるいは華夏という用語は、「優れた文化を持つ者」を意味し、漢民族の間で
『中国』と同様の自称として用いられた。
中国は多民族国家である。ユーラシア大陸の東西の民族移動がもたらした結果でしょうね。周辺民族の王が、
「中原」を征服して中国に同化された。五胡十六国時代の諸国や南北朝時代の北朝がこの典型である。
遼、金、元、清の４王朝は漢民族を支配して、中華帝国の系統に属する王朝を作ったが、自民族の文化は
保持し続けたけど、文字等々の文化は普及しなかったね。結局「華夷秩序」が強調されるようになった。
むしろ反対に進むと見る。最近の動きは本来の朴政権が推し進めようとした方向を一挙に封印するための力、ドゥテルテ大統領の言う「神の声」が聞こえたしとか思えない。
一連の流れを見ていると、朴大統領は彼の加藤産経ソウル支局長事件があって、日本並びに米国の政府筋および一部マスコミから報道の自由の侵害とするとの一方的ななパッシングがあって以降、従軍慰安婦問題の旗を降ろし、THAADを受け入れ、金正恩を罵倒し、喉元での挑発的な米韓軍事演習を繰り返し、最近では中国の侵入漁船を重機関銃で攻撃することを公言するに至った。天安門で見せた笑顔に比べ、この飛躍した変節と、現在の寡黙で打ち沈んだ顔からは彼女の本意は汲み取れない。
http://www.asyura2.com/16/asia21/msg/476.html#c2
だから，今回は改憲投票前，民間中心の護憲統一連合が誕生すると政治的対立概念の中心となり，「護憲・改憲」が政治的対立概念となれる。それ以外は政治的対立要素にはならない。
同じことが連合にも言える。労働者の労働協約・賃金体系・雇用体系・福利厚生(福祉)など破壊させたのが，御用連合と自民党である。今までの福祉政策はすでに周期的に賞味期限となっている。大変革がをしなけれぱ゛混乱は続く。
この連合は，我々が支持していた，福祉政策中心の民社党とは違う。出世のため経営に参加しないで労働組合を利用した御用組合の連中だ。協調と協議の違いと同じといえる。
しかも共産主義は当時とは全く違う，この共産主義は東欧とソ連が自壊したように，中国の社会主義共産の一党独裁政権も2025年までに自壊する。同じことが石油輸出国にも発生する。それはたぶん産業革命が加速するからだと思う。
要するに日本の既成政党は，お化けで腐り頭が狂ったので，腐敗と不信から，地方勢力の新党が結成されると，その人気は韓国の大統領のように下げ止まらなくなる。そして二大政党制は2030年までおあずけとなる。
http://www.asyura2.com/16/senkyo215/msg/487.html#c9
http://www.asyura2.com/11/senkyo107/msg/396.html
第二回 市民が訴える 「大阪宣言」の会 御堂筋デモ 2011.02.12 動画
http://www.asyura2.com/16/senkyo215/msg/426.html#c52
それでも ＴＰＰには賛成だね！！
＝＝＝
愛は 歩きながら考えるほうだから ＴＰＰで 問題が発生すれば その時から
対策を考えるとするか〜〜
＝＝＝
農業については 自由化するわけだから すべての制約をなくして 株式会社が参入できるようにすべきだ
農業で飯を食っていて 飯が食えなくなる人には 部分的なＢＩ（補助金）を出すべきだろう
＝＝＝
自民党も そこのところは 腹をくくって 対応しないと 「票が逃げる」のだから 真剣だろうと思うよ〜〜
http://www.asyura2.com/16/senkyo215/msg/490.html#c3
「労働力の薄利多売」が起きている時代を生き残る方法とは
日本は依然として過労死が起きている国だが、それと同時に働いても給料が入らないサービス残業もまた起きている。ブラック企業にいいように使われているのである。
こうした労働問題を報道していた朝日新聞でも部下が申請した出退勤時間を上司が改竄するという悪質極まりない事件を起こして嘲笑されている。
ブラック企業を批判する新聞社がブラック企業だったというのだから、笑えないブラック・ジョークだ。
こうしたブラック企業が生きながらえることができるのは、日本人の誰もがサラリーマンになろうとするから、企業がいくらでも「使い捨て」できるからでもある。
使い捨てできるのは、日本人が「取り替え可能な規格品」のような性質を持った人間であるということを意味している。
なぜ、日本人はそうなったのか。その理由のひとつとして、「日本の学校がそんな人間になるように教育しているから」というものがある。
学校は子供たちを徹底して「平均的な人間」に仕立てあげる場所である。
そこで洗脳されてしまったら多くの子供たちが、良くも悪くもない取り替え可能な規格品になり、そうした人間を求める企業に取り込まれ、ただのサラリーマンになっていく。
あなたは、平均的な人間に作り上げられた
学校は、子供たちを採点する。そして、子供たちの苦手を見付けてそれを補正させる。得意な部分を伸ばすのではなく、苦手な部分を引き上げさせる教育をするのだ。
そうすると、子供たちは可もなく不可もない「普通の人間」となっていく。子供たちは、みんな平均的になっていき、子供たちも平均的であることを当たり前であると考える。
平均的であることのメリットは、「ほどほどに生きていける」ということだ。自分が嫌いなものでも取り組むことができて、耐えながら生きていくことができるようになる。
つまり、日本の教育に強い影響を受けると、サラリーマン向きの人間になっていく。
日本は昔から集団主義の国だが、集団主義の中では平均的であることが喜ばれる。
なぜなら、人間がみんな平均的であると組織の歯車にするには好都合で、その人が壊れれば他の人でも取り替えが可能だからである。
サラリーマンというのも平均的な人間の集団でできている。
その人が壊れても、すぐに他の人で補完できるようになっている。日本の組織が強いのは、要するにそれだけ平均的な人間の補充が山ほどあるからだ。
これは日本人にとって、今までは悪いことではなかった。
日本の企業は終身雇用をモットーにしていたし、どこの企業も社員を家族のように扱っていたから、サラリーマンになって組織の一員であり続けるというのは、安心できる生き方だったのだ。
今まではそれが正しかった。しかし、これからも正しいのかと言えば、そうでもない。
世の中がグローバル化した結果、「安価に労働力を提供する」という人間が途上国から数億人も出てくるようになった。労働力そのものが、腐るほどありあまるようになった。
その結果、従業員は「使い捨てできるもの」になっていったのである。
現代は、労働力の「薄利多売」が発生している
グローバル化によって企業間の競争も激しくなり、日本企業は社員を終身雇用で雇う体力がなくなった。さらに、社員を終身雇用で囲い込むメリットも消えた。
なにしろ、安い価格でも悪条件でも構わずに働く人が、世界中でうじゃうじゃと見つかるようになったのだ。別の言い方をすると、労働力の「薄利多売」が発生している。
それなら安い労働力を使った方がいいわけで、わざわざ先進国の高い賃金の労働者などいらない。
その結果、企業は社員の給料をどんどん引き下げて、「嫌なら辞めろ」と言えるようになった。辞めさせれば辞めさせるほど、低賃金の人間に置き換えられるのだから、企業にとっては好都合でもある。
実際、正社員はどんどん切られて非正規雇用に変えられており、給料も引き下げられている。
そして、残った正社員をめちゃくちゃに働かせるとか、残業代を払わないとか、早期退職に追いやるような「使い捨て」まがいなことをしていくようになる。
もちろん、雇用のミスマッチに挟まれ、働き手がいなくて四苦八苦する業界もある。しかし、すぐにどこかから外国人労働者を発見して、彼らを雇い入れるようになるだろう。
おまけに、雇用を排除するイノベーションに向かって世の中が突き進んでいる。今後はますます人が要らなくなってしまう可能性が急激に高まっている。
（今、世界で起きているのは雇用を排除するイノベーションだ）
http://www.bllackz.com/?m=c&c=20151013T1601180900
つまり、もうサラリーマンという稼業を続けるメリットは失われた。それと同時に「平均的な人間」という範疇にいることが自分の人生を守ってくれることもなくなった。
今後は、平均的であるというのは、じり貧になるということに直結する。
情熱が止められないものの専門家になるべき
現在は、労働力の価値が暴落している時代だ。
労働力は100円ショップの商品並みに安いものとなっており、単に「普通の労働力」を提供するだけでは、もう生きていけない世の中になっている。
生きていくためには、専門知識や専門技術を提供できる専門家（スペシャリスト）にならないといけないのである。
スペシャリストは、知識があり、経験があり、訓練され、特別な問題解決能力が必要なので、取り替えがきかない。何らかの専門家になると、その能力が高い収入を生み出し、食いっぱぐれがなくなる。
では、何の専門家になればいいのか。もちろん、自分が得意なもの、自分の才能の発揮できるもの、好きなもの、情熱が止められないものの専門家になるべきだ。
日本人は今までの教育制度のせいで、どうしても人よりも苦手なところや、劣っているところを補完しようとする。つまり、短所を治そうと努力する癖がある。
だから、日本人の勉強は「苦手なものを補う」という勉強であり、勉強そのものが苦役になる。しかし、苦手を補完しても、せいぜい「普通の人」になるだけだ。
そうではなくて、自分の才能を遺憾なく発揮できる分野の専門家にならなければならない。のめり込むほど好きになれるものは突出できる。
自分がのめり込んでいる世界では成功しやすいというのは理由がある。
（知能指数がいくら高くても、社会的に成功するわけではない）
http://www.bllackz.net/blackasia/content/20150606T0355370900.html
突出すれば、自分自身の市場価値が上がる。専門性を持った人間は、その専門を極めることによって重要人物となる。
グローバル化した社会は、何らかの専門を極めた人間が金を稼ぐ社会である。
苦手など、どうでもいい。あなたは、苦手を補完しようと努力するよりも、自分の才能に投資してそれを突出させて、世間に通用する専門家になるべきなのである。
自分の才能と得意を活かして「専門家」になれるかどうか。加速していくグローバル化社会では、それが運命の分かれ道になる。
http://www.bllackz.com/?m=c&c=20161104T1747190900
http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/564.html#c38
失敗しそうだよな〜〜〜 オバマは 最後っ屁で 議案を通せるのかね〜〜
http://www.asyura2.com/16/senkyo215/msg/490.html#c4
客船を手がけると言っても、貨物船や軍艦ばかりつくっていたのだから、全然別の分野に等しい。それで人が必要になり、経験の乏しい外人を雇ってきたって、思ったように動かないよ。労働者はロボットじゃないんだから。日本の経営者は、労働者はロボットくらいにしか思っていないから、それで失敗する。第二組合ばかりつくって、それがうまくいったけど、同じやり方を押し付けても外人は言うことを聞かないよ。
飛行機にしたって、アメリカの軍用機のライセンス生産とは違うんだ。お手本はないんだよ。
華やかな旅客機、客船、ロケットばかりに「選択と集中」した結果が、このザマだ。そうじゃなく、地味で目立たないけど、確実に稼げる分野を大切にしないといけない。工作機械とか、食品をつくる機械とか、自動車用タイヤをつくる機械とか。
http://www.asyura2.com/16/hasan115/msg/303.html#c2
若者は、年賀はがきを出さないよ。だって、面倒で金がかかるから。
http://www.asyura2.com/16/hasan115/msg/319.html#c2
>> NHK職員は自分たちのためにも決起する必要があります
それができるくらいの奴等ならもっとましな
報道をとっくにやってるよ。
籾井は批判されているが籾井だけの問題じゃないだろう。
詐欺報道をしてもなんとも思わないそれがさも当然のごとく
許されるNHK本来の体質が問題なんじゃないか？
普通、詐欺師だったら人をだまくらかすんだから
それなりに頭をつかって必死に努力（笑）もするだろうが
NHKの場合はなんの努力の必要もない受信料という詐欺にあぐらを
かいた殿様詐欺師だからな。こんな美味い商売やめられないわ。
NHKは人々にとって百害はあっても一毛の利さえない。
解体できるならもう解体した方がいい。
NHKなど見れば見るほど腹が立ってくるから
たまたまにという時ぐらいしか見ないんだが
そのたまたま（TPPとは関係ない）が
イギリスのEU離脱の可否を問う国民投票の直前、
その結果が注目されていた時にさ
21時の番組の女のキャスターがスタジオから
飛び出してロンドンで現地取材をしてますって言うんだ。
その現地取材で何が流れたかといえば2〜3人に賛成か反対かを
聞いただけなんだぜ。これなんざ現地取材の名を借りた
イギリス旅行だろう。
こんなことが平気でまかり通るんだからなNHKは。
受信料をかっぱらって自分たちはあまい汁を吸う
1％は無理かも知れんが2％には入りたい奴等ばかり
だろうNHKは。
まあ、選挙に行かない選挙に行っても自民に投票してるやつらが殺してるのと同じ
まずは企業団体献金を禁止できる政党に衆参両院で過半数を取らすことだね。
現代は、非正規が多数を占める状況になっているのが根本原因
実際、企業は人としてでなく単なる労働力と言う物品として雇用している
状況で他国の様な正社員と同じ待遇や正社員より多く払うなどの法律も
整備されていない。
そもそも、アメリカより安い労働力で儲けを取ろうという、日本的資本主義が
間違ってるがね。
車でもレクサス乗ってるやつはアフォ、なぜなら中身の肝心な部分は元の車種と
同じ物を使って居るんだからね。だから企業の利ザヤが大きいだけ
http://www.asyura2.com/16/genpatu46/msg/722.html#c3
（再生エネルギー）、、火力並に低コスト化が進み、中国やインドなどの
新興国でも拡大している。 中日新聞夕刊１１／４
http://www.asyura2.com/16/genpatu46/msg/685.html#c113
在日外人参政権推進する奴はバカ以上に売国奴もしくは工作員なわけだが？
中華民国台湾のエイスースのスマートフォンをMVNOで使った方が、ずっとよいです。
ASUS 日本
https://www.asus.com/jp/
ZenFone 3 (ZE520KL)
https://www.asus.com/jp/Phone/ZenFone-3-ZE520KL/
●高スペックで、どなたも満足です。
http://www.asyura2.com/16/hasan115/msg/294.html#c1
TPP特別委で、自公に維が賛成する形で、TPP法案が可決されました。これで9日の米大統領選前に衆院を通過させたかった与党の意向が通った形ですが、最後まですったもんだしたのは山本農水相の存在です。それに、最近のメディアは法案の内容をまったく報じないケースも目立ちますが、安保法案や今回のTPP法案など、国民にとって不都合な内容ではよりその傾向を強めるようです。今回の採決も、維新が加わっているので強行採決の印象は薄まりますが、結局のところ数で押し切った印象はより強まりました。山本農水相の追及でさえ及び腰のメディアに、与党批判をはできるはずもありませんが…。
しかも衆院で採決が予定されていたパリ協定の承認について、「遺憾の意を表して」採決を中止しました。すでにパリ協定の細目を決定する会議にはオブザーバー参加しかできないとはいえ、いくら何でもやる気がなさ過ぎです。しかもその国益を最大化する機会を喪失したことさえ、今のメディアは批判すらできないようです。パリ協定、TPP、どちらを優先して審議すべきだったか…。それが衆院の特別委と本会議とはいえ、同じ日に採決を迎えようとしたのは皮肉だったのでしょう。ダブルで国益を失うはずだった日、本当に「遺憾」とすべきだったのは、今の政府に対してなのでしょう。
米10月雇用統計が発表され、非農業部門の雇用者数が16.1万人増と予想を下回りました。ただし8、9月は上方修正され、時間当たり賃金は前年比で2.8%増など、総じて良好な結果です。しかし米国の直近の問題は、雇用が増えても時間当たり賃金が増えても解消されない、ワーキングプアの存在です。働きたいのに、月50〜100時間しか働けない。こうした雇用で企業にメリットがあるのは、スケジュールを組むのが容易、少人数が辞めてもリカバリーが可能、などで、日本のように企業に社会保障の負担がないのであれば、企業は従業員を抱えるだけ抱え、働いた分だけ給料を渡す方がメリットもあるのです。
その結果、米国でも消費に翳りが見える。資産効果も上値余地が限られ、手取りも低い中では、どうしても消費は停滞気味となります。製造業の雇用が減少しているのも気になる。米経済の真の実力は、張子の虎ほど脆いのかもしれません。FOMCでは「FF金利を引き上げる根拠はひきつづき強まった」とするものの、「さらに幾つかの証拠」を欲しています。しかしその証拠がそろう頃には、米景気も斜陽に入っているかもしれない。大統領選後の動きとともに、米国に残された時間は短い、ともいえるのでしょう。
日本株は2日続きで大幅な下落ですが、はかったようにドルベースの日経平均株価では、ほとんど変化がない。つまり株が下がったのではなく、円が上がり、それに株が追随しただけなのでしょう。ここのところ、日本時間に入ると円安に動く、といったことをくり返してきましたが、経常収支が黒字であるだけに、元々円高への圧力があります。それがヘッジをかけない海外投資や、日銀の引き締めが物足りず、米FRBは利上げに前向きとあって円安に動いていましたが、あくまでその動きは短期です。長期では未だに円高への圧力が強い状況であって、リスクオン、リスクオフとも語られますが、その言葉を正しく使うなら「気の緩み」、それがすすむと危機に鈍感になる、というだけなのです。
TPPが混乱したのも、政治家の「気の緩み」。米FRBの利上げが遅れるのも、市場にばかり気を使い過ぎ、まだ大丈夫だろうとするFRB理事らの「気の緩み」。そして市場が上がっているのも「気の緩み」です。なので上げるときは恐る恐る、ゆっくりと。下げるときは急激に下げる、といったことになります。その緩みに手を貸している日銀もまた、どれだけ資産を抱えても大丈夫、という「気の緩み」があるのでしょう。しかし人々の気は立っていて、米大統領選のトランプ氏支持をみても、既存政治への怒りが感じられます。緩まないと上げられない、しかし沸々と人々の間には、そんな緩みを許せない機運も高まっている。「遺憾」とは「憾みを遺す」と書きます。のこしている内は、まだ穏当にことも進みますが、恨みを晴らす、晴らそうとなったとき、不測の事態もおきてくる。「遺憾」と言っていられるうちに対処できないことも「気の緩み」なら、世界は大きなトラブルに見舞われないと現実をみつめられない、となることがほぼ確実なのでしょうね。
http://www.asyura2.com/16/hasan115/msg/323.html
北京公務員は平均400万円、貧困農村は4万円、これでは全国の平均を出しても意味がない
引用：http://livedoor.blogimg.jp/worldshobonnews-rusifer/imgs/8/8/88104bf4.jpg
北京や上海は年収200万円
中国のＧＤＰは今年も6.7％成長するそうだが、そうであれば中国人の収入も同じ比率で向上しているはずです。
ＧＤＰは収入の合計ではないが、国民総所得から補助金や給付金、海外所得を除いた値になるので、ほぼ等しい比率で増えているはずです。
中国は非常に広く人口が多く、地域間や身分差による格差が大きいので、「平均収入」を知るのはほとんど不可能です。
たとえば北京や上海の平均給与は「日本と同じか日本より多い」と主張する現地在住の日本人が存在します。
それはおそらく嘘ではないが、彼の周囲の中国人は相当な高収入にあたる一流企業の人たちなのでしょう。
一方で中国農民の平均年収は中国政府の発表では10万円を超えたか超えないかという所で、数年前は平均年収7万円でした。
中国のＧＤＰは11.3兆ドルで人口が13.5億人なので、一人当たりＧＤＰは8730ドルで約83万円になります。
日本の場合はＧＤＰ500兆円で人口は1.25億人なので、一人当たりＧＤＰは400万円になり、平均年収に近い数字になります。
国税庁が発表した日本人の平均年収は414万円で、税務署の調査なので当然「一定額以上の収入があり納税した人の平均」に過ぎません。
世の中には働いていない人や納税していない人も多いので、日本の本当の平均は300万円くらいじゃないかという気がします。
それはともかく中国のほうは、一人当たりＧＤＰ83万円ですが、各種統計からこの数字は相当に『盛られている』と想像されています。
大手求人情報サイト智聯招聘網が出した数字だと、北京のホワイトカラー平均月給は9886元（約15万円）で全国最高額でした。
中国全土の平均年収
月給Ｘ１２＝180万円、ボーナスなどがどうなのか書かれていないが総額200万円台といった所でしょう。
これが中国で最高年収の北京の年収だが、同じ求人サイトの調査で東北部や西部の月給は北京の6割しかなかった。
しかもこれはホワイトカラーだけなので、いわゆる「労働者」は含まれず、農民やサービス業なども含まれて居ない。
2016年2月に中国メディアが報道した内容によると、主要31省の平均年収は約30万円で、最高の上海も90万円だった。
2016年5月に中国国家統計局が発表した数字では、全国都市部の平均賃金は6万2029元（約103万1000円）だったと発表された。
集団単位の調査なので一定規模以上の正社員だと思われ、情報・ＩＴ・金融では年収190万円に達していた。
別な調査では外国資本の工場が多い深圳市の最低賃金は2030元（約３万７千円）、平均月給は約7万円だった。
北京や上海の公務員は年収200万円で、公務員には賄賂という副収入もあるので、年収300万円か400万円だといわれています。
一方で国家統計局は年収4万円以下を貧困者と定義し、5500万人が存在するとしています。
中国の農業人口は2億6000万人だが、現在の平均年収は10万円以下で、現在も電気が通っていない村が多くある。
大都市周辺の農村は裕福な暮らしをしているが、都市から遠い農村ほど貧しくなり、少数民族地域が貧困地帯になっている。
ウイグル族やチベット族居住地ではテロや暴動が発生しているが、そうした地域では意図的に貧困を作り出す政策を取っている。
意図的な貧困に落とされる人々
お金を手にすると彼らは武器を買って武装するので、買えないように貧困状態にして暴動を防いでいる。
こうした人たちの年収は4万円以下で、一日1ドル＝100円の収入しかない事になる。
住居は小屋あるいは洞窟で、家具はなくむろん電気製品もなく、衣類や食料もほとんどない。
レンガ、石ころ、土で固めた壁、トタン屋根、ブルーシート、ベニア板といった素材でできていて、都会にでて物乞いをする子供が社会問題になっている。
そうした最貧困農村でも莫大な公共事業によって立派な道路があって自動車が走り回り、公共建造物や権力者の住居もあるので、一見すると貧困地帯には見えない。
こうして見渡すと中国全体の平均収入を出すのは、格差が巨大すぎてほとんど不可能なことが分かる。
それでも公務員や企業正社員の平均年収100万円、主要31省の平均年収は約30万円、農民10万円、貧困層4万円という数字が割り出せる。
もし中国の平均年収が30万円とすると中国全体の総所得は405兆円に過ぎず、公称ＧＤＰ1200兆円の3分の1にすぎない。
平均50万円でも675兆円、平均70万円でも945兆円で1000兆円に届かないが、これより多いというのは考え難い。
中国の本当の平均年収は30万円から60万円の間、したがって中国の本当のＧＤＰは500兆円から1000兆円の間でしょう。
http://thutmose.blog.jp/archives/67069734.html
http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/289.html#c64
坊主が憎けりゃ袈裟も憎い。
同じ穴の安倍と野田
野田を抜かれた安倍
安倍が西むきゃ野田もむく
government of the Abe, by the Abe, for the Abe ...Noda-Minshin-Yoshihiko
いくらでも出てくるな（笑）
日本共産党の清水忠史衆院議員は２日放送のＢＳ日テレ番組「深層ＮＥＷＳ」に出演し、刑法が禁じる賭博場・カジノの合法化法案について、自民、民進、維新各党の衆院議員と討論しました。
衆院で継続審議となっているカジノ解禁推進法案について、超党派のカジノ議連（国際観光産業振興議員連盟）は今国会での審議・成立を主張しています。
同議連幹事長の岩屋毅議員（自民党）は「観光立国化にＩＲ（カジノを中核とする統合型リゾート）は必ず役に立つ」と発言。維新の小沢鋭仁議員は「税金を使わず民間の資金でできる経済振興策だ」とのべました。
清水氏は「経済振興にはならない。シンガポールでもラスベガスでも、客離れがすすみ、カジノはすでに斜陽産業だ。外国人客が来なければ日本人の財布から金を巻き上げるということになり、経済のためにならない」と反論。民進党の近藤洋介議員は「カジノは勝者から敗者への金の移動に過ぎず何も生み出さない」とのべました。
清水氏は、国際観光の振興策について「外国から日本に来るお客さんは和食やショッピング、温泉や寺院などを目当てに来ていて、賭博をしに来ているわけではない」と指摘しました。
岩屋、小沢両氏が、カジノを解禁すればギャンブル依存症対策がすすむと主張したのに対し、清水議員は「日本は人口の５％が依存症の疑いのあるギャンブル依存症大国。これをさらに増やしていくのがカジノであり、絶対によくない」と強調しました。
近藤氏がカジノ利用者を外国人に限るという考え方に言及し、小沢、岩屋両氏は「内国人に対する差別になる。それでは投資が入らず、成り立たない」と発言。清水氏は「結局、日本人から巻き上げたいということだ」と反論しました。
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-11-04/2016110404_01_1.html
http://www.asyura2.com/16/senkyo213/msg/820.html#c9
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。