地球温暖化はデマだった?
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/137.html

　​アメリカ司法省は6月22日、イランの国営「プレスTV」を含む複数のニュース・チャンネルのドメインを「没収」したと発表​、インターネットが言論の舞台としていかに脆弱かを明らかにしている。ツイッター、ユーチューブ、フェイスブックといったシリコンバレーの巨大企業による「私的検閲」が強化されてきたが、今回は司法省という公的な機関が登場してきた。

　1970年代に始まった「民営化」や「規制緩和」で欧米の私的権力の影響力は飛躍的に強まり、すでに国を上回る力を獲得ている。政府機関や国際機関を使った間接統治から直接統治へ移行しようとしている。そうした動きのひとつがTPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）だと言えるだろう。

　これらに含まれているISDS（投資家対国家紛争解決）条項によってアメリカを拠点とする巨大資本が世界を直接統治できるようになり、そうした巨大企業のカネ儲けを阻むような法律や規制は賠償の対象になるはずだった。健康、労働、環境など人びとの健康や生活を国が守ることはできなくなってしまう。

　こうした協定への反発は強く、挫折したように見えたが、ここにきて復活しつつある。クラウス・シュワブが創設したWEF（世界経済フォーラム）は昨年6月、COVID-19（新型コロナウイルス）のパンデミック騒動を利用し「​資本主義の大々的なリセット​」を実行すると宣言したのだ。

　WEFの役員にはブラックロックのラリー・フィンクも含まれている。ブラックロックは資産運用会社だが、「闇の銀行」とも呼ばれている。バンガード、ステート・ストリートなどと同じように、銀行のような規制は受けない金融会社で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。

　この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。

　​シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている​が、これは彼だけの「妄想」ではない。

　そして昨年12月8日、「包括的資本主義会議」の設立が明らかにされた。その看板になっている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。ふたりは1998年のビルダーバーグ・グループの会議でヘンリー・キッシンジャーに紹介されて知り合い、2000年に結婚、新婚旅行の際にクリントン夫妻からホワイトハウスへ招待されている。

　ふらりが結婚する前、1991年にリン・フォレスターはマンハッタンに持っていた部屋をギスレイン・マクスウェルに使わせていた。ギスレインの父親はミラー・グループを率いていたロバート・マクスウェル。ロバートは1991年11月、カナリア諸島の近くでヨットの上からいなくなり、後に死体となって発見された。リン・フォレスターはエベリンと知り合う前、エプスタインのプライベート・ジェットに乗った記録が残っている。

　ギスレインと非常に親しい関係にあったジェフリー・エプスタインは未成年の少女らを世界の有力者へ提供、その一方で行為を秘密裏に撮影して恐喝の材料に使っていたとされている。マクスウェル親子やエプスタインはイスラエル軍の情報機関（アマン）の仕事をしていたという。（Zev Shalev, “Blackmailing America,” Narativ, Septemner 26, 2019）

　1974年から77年にかけてイスラエル軍の情報機関ERD（対外関係局）に所属、87年から89年にかけてはイツァク・シャミール首相の特別情報顧問を務めたアリ・ベンメナシェによると、彼は1980年頃に秘密工作でロバート・マクスウェルと知り合い、そのマクスウェルからエプスタインを紹介されたという。マクスウェルはエプスタインをイランとの武器取引に加えようとしていたようだ。

　ギスレインとエプスタインは1990年代に知り合ったとされているが、ベンメナシェによると、このふたりも1980年代に親しくなっている。ニューヨーク・ポスト紙の元発行人、スティーブン・ホッフェンバーグによると、ふたりはあるパーティで知り合ったという。

　エプスタインは大学をドロップアウトした後、1973年から75年にかけてマンハッタンのドルトンスクールで数学と物理を教えていたが、76年には教え子の父親の紹介で投資銀行のベア・スターンズへ転職、その時の顧客の中にエドガー・ブロンフマンがいたという。

　エドガーの父、サミュエル・ブロンフマンは禁酒法時代に密造酒で大儲けしたひとりで、密造酒仲間のルイス・ローゼンスティールやジョセフ・マッカーシー上院議員の顧問だったロイ・コーンと同じように、有力者のスキャンダルをつかみ、脅してコントロールしていたと言われている。エプスタインと似たようなことをしていたわけだ。エドガーの弟、チャールズが1991年に創設したメガ・グループはイスラエルの情報活動を統括しているという。エドガーもそのグループのメンバーだ。

　大学をドロップアウトした若者を教師として雇い入れたのは、ドルトンスクールの校長をしていたドナルド・バー。ウィリアム・バー司法長官の父親だ。ウィリアムはCIA出身でCIA時代にはジョージ・H・W・ブッシュの部下だった。またドナルドはCIAの前身であるOSSに所属していた。

　少なくとも日欧米では私的権力が国を凌駕する力を持っている。そうした私的権力が政府を凌駕する権力を握っている状態をフランクリン・ルーズベルトはファシズムと定義した。1938年のことだ。ファシズムの創始者とも言えるベニト・ムッソリーニが1933年に書いた「資本主義と企業国家」によると、巨大資本の支配するシステムが「企業主義」で、それは資本主義や社会主義を上回るものだとしている。これが彼の考えたファシズムである。

　そのファシズム体制の支配者が「民主主義」の名の下、言論統制を強めている。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202106240000/

【重要】大麻合法化とエネルギー利権、愚民化計画の知られざる繋がり　ジェームズ斉藤がグローバリストの思惑を解説
2021.07.23
https://tocana.jp/2021/07/post_216024_entry.html

【連載：某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤（@JamesSaito33）が斬る！ 国際ニュース裏情報】

ジェームズ　いまアメリカで大麻が全面的に合法化される動きがありますが、裏側について日本人のほとんどはなにもわかっていないようなのでお知らせしたいです。

──大麻解禁の裏側ですか？

ジェームズ　はい。今回の大麻合法化が急速に進んでいる理由にはアメリカ民主党の思惑が絡んでいるんですよ。一番大きな枠組みというのは地球規模の経済行動の転換があるんです。それが脱炭素エネルギーです。

──脱炭素？　

ジェームズ　そうです。つまり、石油、ガスから脱却しようとしているんです、特にアメリカ、ヨーロッパは。この間もEUが2035年までにガソリン車を全面禁止にすると言いましたが、いまのエネルギーの最先端って原子力とか太陽光とか水素発電とか、世界レベルで脱炭素の方向です。

──そうなんですね。ただ、それがどう大麻と…。

ジェームズ　絡んでくるのか？ですよね（笑）。実は大麻ってエタノールに還元でき、燃料になるんですよ。それも石油やガスに匹敵するぐらい効率がいいんです。人類っていまの時点でも大麻油さえあれば、普通に暮らせるはずなんです。公害を生む石油やガスなんて本来必要なかったんです。それがなぜ、こんなに悪者になってしまったのかといえば、石油利権側のプロパガンダです。

──もしかしても大麻解禁ってエネルギー問題だったんですか？　

ジェームズ　そうです。信じられないかもしれませんが、大麻が地球のエネルギー問題を解決するんです。ですから、これからは大麻は吸うだけでなく、社会の至るところで使われるようになるかもしれませんね（笑）。

──それ、本当ですか？　にわかには信じられないのですが。

ジェームズ　そう思うのもムリはないですが、実際、いまの大麻解禁を仕掛けているのはエクソンモービルなどのエネルギー企業ですからね。彼らがいま民主党にお金をバラまいています。彼らの献金のおかげで2020年の大統領選でバイデン勝利を演出することができたんです。トランプは「反脱炭素派」なので目の敵にされたんです。石油利権を握る人々はこれまで100年以上も石油・ガスでボロ儲けしてきましたが、次の100年では大麻で儲けるつもりかもしれません。

──そんな大きな話だとは思いもしませんでした。

ジェームズ　大麻は意外に大きな資源なんですよ。要は麻ですから衣料用にも使われますよね？　ところが、これも石油利権を脅かしたんです。石油利権側は化学繊維を売りたいので、やっぱり麻が邪魔だったんですよ。エネルギーだけでなく、化学繊維利権とも競合したので大麻はずっと悪者にされてきたんです。

──確かに戦後、大麻は必要以上に悪者扱いされてる感じではありましたよね。

ジェームズ　そうです。人類は古代からずっと大麻をさまざまな形で愛用してきましたし、アジアでは神聖な植物として大事にされてきました。インドや中国でもそうですし、日本では神道で使う紙の束を「大麻」と書いて「おおぬさ」と読むのですが、これは文字通り、もともとは大麻を束ねたものでした。

──大麻禁止の裏にはそういう背景があったんですね。では、大麻の中毒作用ってそれほど深刻ではないということですね？

ジェームズ　いえ、そこは注意が必要です。大麻の覚醒作用をもたらすTHCという成分は、場合によっては危険です。例えば、子供が長期にわたり、THCを摂取すると脳が萎縮します。また、THCの覚醒作用は生産能力を格段に落とします。実は、私はある諜報訓練で微量のTHCを合法的に摂取したことがあったのですが、直後から猛烈に眠くなり、翌日は二日酔いのような状態が一日中続きました。
きつかったのは三日目です。その日は対テロ訓練だったのですが、銃を撃っても全く標的に当たらず、上官による任務の説明を理解するのも困難でした。同日のヒューミントの訓練でも全く成果が出ず、「THCをやると廃人まっしぐらだな」と確信したのはこの時でした（笑）。ただし、大麻そのものは一般的にはストレス緩和、医療用にはてんかん等に効果があり、依存性もカフェイン程度であることは証明されていますので、大麻を即、悪だと判断するのは言い過ぎです。大麻は利用目的次第で効果が両極端になる、諸刃の剣です。だからこそ、欧米ではしょっちゅう大麻解禁が議論されてきましたし、すでにカリフォルニアでは一部合法、コロラド州では全面合法、ニューヨーク州もこの前、合法化されました。

──オランダでも基本的には大麻は解禁していますし。

ジェームズ　オランダはグローバリストの拠点ですからね。結局、彼らはプロパガンダを仕掛けた側ですから大麻に大した害がないことなんか最初から知っているです。なので、今回も脱炭素に舵を振るとなったらすぐに解禁しようと動くわけです。なにしろ、いま合法化で動いているのはアメリカ連邦政府ですからね。現在は各州の州法で合法にしているだけですけど、連邦法で合法になれば全面的
に解禁になるでしょう。

──そうなれば日本も同調するんでしょうけど、可哀想なのはこれまで大麻で捕まった人や人生を狂わされた人たちですよね、

ジェームズ　確かに日本における現行の国内法では彼らは違法行為を犯したので、逮捕されて当然です。私も現役の某国諜報機関関係者なので、違法行為を正当化するつもりは毛頭ありません。しかし、彼らの行為を元に「大麻=悪」の論理を展開するのは稚拙です。欧米はもともとプロパガンダだとわかっているからそれなりに対応しているんですけど、日本の官僚は極端に「保身ファースト」でクソ真面目に対応してしまうんです。大麻取締法にしても昭和23年にGHQの指示によって作られたものです。GHQ職員にはユダヤ系極左勢力が大量に紛れ込んでいましたから、大麻禁止は日本を弱体化させる思惑があったんでしょう。　ですから、サンフランシスコ平和条約調印で主権回復後、日本はGHQが作った法律なんか無視すればよかったんです。それを吉田茂から安倍晋三に至るまで所謂「対米従属派」と呼ばれる政治家が忠犬ハチ公のようにずっと後生大事に守ってきたからこんな世の中になっているわけです。実際、厚生労働省の麻薬Ｇメンなんてムダに精鋭揃いですからね。六本木にたむろする外国人の麻薬売人に浸透工作やハニートラップを仕掛けた上で逮捕するとか普通にやってます。しかし、そういう優れた人材ははるかに国家安全保障上深刻な問題である、中国人スパイ対策等に回すべきです。リソース配分が完全にデタラメで、大麻摘発に躍起になっているので、呆れますね。

──日本政府、日本の官僚が石油利権、ひいてはグローバリストの言説を無批判に信じているからこんなことになるんですね。

ジェームズ　究極の皮肉は、米国で大麻規制をかけた勢力と、現在大麻合法化を進めている勢力は同じユダヤ系極左だってことです。戦後日本における大麻規制問題だって同じくユダヤ系極左勢力の仕業です。であるのに、ルールを守れば、それでいいと思っている無能というよりも無責任な人たちがいまの官僚、いまの政治家ですね。これはGHQが作った日本国憲法を巡る問題と全く同じです。コロ
ナもそうですが、政府がグローバリストの下僕になっているからこんなことになるんです。

──とはいえ、いまのアメリカの大麻合法化はトランプを倒したグローバリストた
ちが進めているんですよね？

ジェームズ　そうです。だから、日本はポチとしても二流なんです。ご主人さまたちの思惑が見えないので、動きが一周遅れなんです。ご主人さまたちはもう大麻解禁、脱炭素に進んでいるんです。ところが、日本政府はまだGHQが作ったルールに縛られていて動きが鈍いんで、グローバリストたちからもバカにされています。

──下僕としても使えないという。

ジェームズ　そのぐらいいまの日本の政治家、官僚たちは硬直しているし、自分の頭で考えないんです。そして、ここにもうひとつグローバリストが大麻を合法化した目的があります。それは愚民化です。大麻は、健康被害はほとんどないんですが、前述の通りTHCは極端に生産性を下げます。その一方でCBDという成分だけを摂ると生産性を落とさずにリラックス効果だけを望めます。しかも、CBD
はアメリカだけでなく、日本でも2020年に合法になりました。

──えっ、もう合法化されているんですか？

ジェームズ　そうです。アメリカでも日本でもCBDという有用な成分はすでに合法です。なのに、なぜ、大麻全面合法化が進んでいるのか？　その答えはTHC合法化です。THCを社会に浸透させ、生産性を落とすことにより、愚民化を図ろうとしているんです。

──でも、生産性を落としたら奴隷としても使いにくいんじゃないんですか？

ジェームズ　いえ、奴隷はデク人形でいいんです。いわれたことを不眠不休そして無給でやってくれればいいんです。さすがに完全な廃人ではダメですが、政権批判はするが実際に行動を起こさない、完全なヘタレになってくれればいいんです。これは支配者側にとっては好都合です。なぜなら「形だけの民主主義」を演出するには、反対勢力が必要です。THC解禁で反社会的なヘタレ人間を大量生産
すると、私が以前から言っている「コントロールされた反対勢力」が最も簡単に作れるということです。事実、米国では左派のリベラル、右派のリバタリアンのほとんどは大麻をやっています。特に右派のリバタリアンは大麻解禁論をリードし、キリスト系伝統保守が多い右派の分断要素にもなっています。結局彼らの正体は日頃から不平不満を垂れる反社会勢力です。大麻はまだ「ソフトな麻薬」で
すが、大麻常習者になるとコカインやLSD等のさらに強力な「ハードな麻薬」に手を出しやすくなるとはいわれています。コカインやLSD常習者となると完全に廃人となり、今度は実力行使も躊躇しなくなります。実際、ANTIFAやBLMのメンバーで破壊行為を担当している者は、ほぼ全員ハードな麻薬の常習者です。実は、民主党主導の大麻全面合法化の動きは「コントロールされた反対勢力」を大量生産し、さらに米国社会を分断し弱体化させることが究極の狙いです。しかもこれは民主党の2022年中間選挙及び2024年大統領選に関連しており、やはりANTIFAやBLMを大量動員して破壊活動でもって強引に選挙で勝とうとする思惑があります。そもそも大麻全面合法化は2020年大統領選の時点でバイデン陣営の公約でもあり、周到に民主党側で仕組まれた案件です。また、大麻全面合法化は米軍にも影響があります。緊張が続く彼らはどうしても薬物に頼りがちで、もしかしたら米軍も「戦えない軍隊」になり世界戦略どころではなくなります。

　しかも、THC合法化はビジネスになります。最近日本でも流行っているCBDオイル等のサプリが最大の効果を発揮するには、現在のようにCBD100％ではなく、CBD80％対THC20％等のTHCが含まれるような比率が必要になってきます。つまり、THC解禁で、CBDオイル業界が潤うことになるのです。「健康になれます」の謳い文句に釣られてCBDオイルにハマって愚民化することを狙っているんです。実際、CBD100％でもかなりリラックス効果はありますが、THCを含むCBDオイルは効果が全く違います。しかし、少しでもTHCが入ると同じCBDオイルでも摂取後、生産性が落ちることには変わりがありません。

──少しでもTHCが入るとちょうどいい愚民が出来上がるんですね。

ジェームズ　その通りです。こういう愚民ができると奴隷化するのは簡単ですから、大麻合法化を仕掛ける側は究極にはこれを狙っています。この奴隷化、愚民化によって資本主義は完成するのです。

──大麻によって資本主義が完成ですか!?

ジェームズ　そうです。そもそも日本人は資本主義を誤解しています。資本主義は資本を握っている側が資本を握っていない人間を徹底的に働かせるのがその本質です。この本質を維持するには貧困が必要です。貧困層という奴隷層を作って徹底的に搾取しないと資本主義は成立しません。これを日本人はもっと理解しないといけません。
　だからこそ、資本家の利益を代弁しているアメリカの民主党がいま、大麻合法化をすすめているんです。民主党の正体は、政治とビジネスが癒着したファシズムです。現在大麻合法化が進んでいる州を見てください。カリフォルニア州やニューヨーク州等、全て民主党の拠点です。大麻合法化はグローバリストのくびきから解放されるために必要な政策ですが、同時にグローバリストがそれを主導し
ているので、気をつけないと「全世界総白痴化」という「ユダヤの罠」にハマります。実際、カリフォルニア州等の大麻合法化を実施した米国の州では、一般人の知的レベルが極端に落ちています。ですので、一般人は絶対にTHCは手を出してはならず、CBDに留めてほしいと思います。

　また日本国内での大麻合法化議論も、米国で起こっているような社会的影響を考慮すると、THCは違法にしたまま、CBDの規制緩和を実施すべきでしょう。日本では前述の通りCBDは合法化されましたが、現行の法制度下では「大麻の茎と種子由来CBDのみ合法」となっており、それらの部分からではほとんどCBDが採れず、米国麻薬取締局も「商品化は現実的でない」という表明をしています。し
たがって、現在日本で売られているCBDは違法かフェイクな物ばかりで、皮肉にもTHC含有CBDの密輸等を助成することになっています。CBDの健康面での有効性は明らかでTHCの害を防ぐためにも、CBD全面規制緩和をするべきです。また、現在海外での大麻使用自体は違法ではなく、カリフォルニア州等で大麻使用は日本人であっても問題ないので、現地で大麻を入口に他の危険な麻薬に手を出す
ケースが多いのが現状です。やはりTHCは全面使用禁止にすべきでしょう。

　大麻全面合法化の波は日本にも押し寄せて来ています。日本ではGHQの愚民化政策の結果、未だ「アメリカ文化はカッコいい」という洗脳から抜けていません。しかし、現在のアメリカ文化は低俗の極みで、カリフォルニア州などでは一日中大麻を吸ってヒップホップを聴きセックスばかりしている者ばかりです。このどこが「カッコいい」のでしょうか？　ただのユダヤの奴隷で、国民が堕落し、亡国となったローマや清王朝の落日を彷彿とさせます。今回の米国発の大麻全面合法化の波は歴史の必然ですが、日本にとっては国家の命運をかけた問題であることを読者の皆さんは認識しておいてください。

2021.09.04
日本経済の麻痺はCOVID-19が原因でなく、COVID-19対策が原因
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109040002/

　日本でも「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）対策」のために経済活動は悪化している。この麻痺を利用して強大な私的権力と強く結びついた大企業は利益を増やしているようだが、社会的に弱い立場の人びとは大きなダメージを受けている。中小企業や個人経営の店は経営が悪化、倒産が増えるだろう。必然的に失業者やホームレス、そして自殺者が増える。

　生産活動や商業活動を麻痺させる政策を正当化するため、政府、自治体、「専門家」、マスコミなどは「COVID-19の感染拡大」を主張するのだが、本ブログでも繰り返し書いてきたように、説得力はない。

　COVID-19騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢で27名の肺炎患者が見つかったところから始まる。中国はWHOへ報告するが、短期間で沈静化していた。リンパ球を刺激して免疫能力を高める「インターフェロン・アルファ2b」が効果的だったと報道されている。

　この薬はキューバで研究が進んでいる。1981年に同国で流行したデング熱に効果的だったことから研究に力が入るようになる。中国には吉林省の長春に製造工場があり、供給が容易だったようだ。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたというただ、キューバで研究されている薬のため、アメリカやその影響下にある国々では使われない。口にすることすら憚られるようだ。

　そのほか、抗マラリア剤の「ヒドロキシクロロキン」、駆虫薬として知られている「イベルメクチン」などもCOVID-19に効果があると言われているが、やはりアメリカやその影響下にある国々では基本的に使われない。日米欧の政府は「ワクチン」を接種することを強く要求している。そうした「ワクチン」の中心はmRNA（メッセンジャーRNA）技術が使われたBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品だ。

　武漢では実際に深刻な肺炎患者がまとまって出たようで、何らかの原因があったのだろう。中国疾病予防抑制センター主任の高福は感染源を海鮮市場で販売された野生動物だという見方を示し、その見方をWHO（世界保健機関）も受け入れた。

　この高福はCOVID-19騒動が始まる直前、2019年10月18日にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターがニューヨークで開催したコロナウイルスが全世界で流行するという設定のシミュレーション「イベント201」に「プレーヤー」として参加していた人物だ。本来なら武漢の病気でも高福が対策を指揮するのだろうが、実際は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮、病気は一気に沈静化した。

　これをWHOのテドロス・アダノム事務局長は評価するが、西側の記者から中国を褒めすぎていると批判される。そしてアメリカの活動家、​デイビッド・スタインマンは2020年12月にアドノムを（国際刑事裁判所）に訴えた​。アドノムがTPLF（ティグレ人民解放戦線）の幹部だった2013年から15年にかけての時期に彼は治安機関をコントロールし、殺人や拷問に関係していたなどとしている。

　武漢で病気が沈静化された後、2020年3月11日にWHOはパンデミックを宣言する。WHOは国連専門機関のひとつだが、医療利権から多額の資金を受け取っていることは広く知られている。例えば2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると第1位はアメリカだが、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviワクチン同盟だ。

　このGaviは2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された組織。メンバーには各国政府のほか、WHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行が含まれる。2016年から2020年の期間にGaviへ最も多額の寄付をしたのはイギリスで、全体の25％。それに続くのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、アメリカ、ノルウェーだ。

　WEFはクラウス・シュワブが創設した巨大資本の広報的な団体で、昨年6月、COVID-19（新型コロナウイルス）のパンデミック騒動を利用して「​資本主義の大々的なリセット​」を実行すると宣言している。言うまでもなく、リセットするためには既存のシステムを破壊する必要がある。

　またWEFの役員にはブラックロックのラリー・フィンクCEOも含まれている。ブラックロックは資産運用会社だが、「闇の銀行」とも呼ばれている。バンガード、ステート・ストリートなどと同じように、銀行のような規制は受けない金融会社で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。ゴールドマン・サックスのような金融機関の時代ではなくなっている。

　この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。

　昨年12月8日、「包括的資本主義会議」の設立が明らかにされたが、その看板になっている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。ふたりは1998年のビルダーバーグ・グループの会議でヘンリー・キッシンジャーに紹介されて知り合ったという。

　ふたりが結婚する前、1991年にリン・フォレスターはマンハッタンに持っていた部屋をギスレイン・マクスウェルに使わせていた。ギスレインの父親はミラー・グループを率いていたロバート・マクスウェル。ロバートは1991年11月、カナリア諸島の近くでヨットの上からいなくなり、後に死体となって発見された。リン・フォレスターはエベリンと知り合う前、エプスタインのプライベート・ジェットに乗った記録が残っている。

　ギスレインと非常に親しい関係にあったジェフリー・エプスタインは未成年の少女らを世界の有力者へ提供、その一方で行為を秘密裏に撮影して恐喝の材料に使っていたとされている。マクスウェル親子やエプスタインはイスラエル軍の情報機関（アマン）の仕事をしていたという。（Zev Shalev, “Blackmailing America,” Narativ, Septemner 26, 2019）

　シュワブは単に資本主義の「リセット」を目指しているのでなく、人類の完全な管理を目論んでいる。​彼は2016年1月にスイスのテレビ番組に出演​、そこでマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。

　それだけでなく、ビル・ゲーツやCNNのテッド・ターナーは人口を削減するべきだと発言してきた。例えば、​2010年2月にゲーツはTEDでの講演で、新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせると語った​。ターナーは1996年に「理想的」な人口は今より95％削減した2億2500万人から3億人だと主張、2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109040002/

深まる国民の分裂

Klaus Schwab 7721(左 / クラウス・シュワブ )

　　最近、アメリカに関する報道の中で、「World Economic Forum」の創設者であるクラウス・シュワブ(Klaus Schwab)が提唱する「グレイト・リセット(Great Reset)」をよく耳にする。これは西歐世界の有力者が従来の枠組みを破壊して、新たな枠組み(paradigm)を築き上げようとする壮大な計画だ。日本や歐米諸国の正常な国民、すなわち先祖伝来の生活様式を守り、子孫へ残すことを義務と感じる保守的な人々からすれば、常識外れの“とんでもない”暴挙に思える。ところが、国際金融を裏で動かし、世界市場の将来を決めるグローバリストにとったら、低賃金労働者の移動を阻む国境や、不合理としか思えない各地の商慣習、外国人を戸惑わせるだけの固有文化などは、目の前の利益を妨げる障碍物(impediment)でしかない。ゆえに、こうした“悪弊”は除去すべし、というのが帝国主義者の意向だ。

　　グローバリズムの推進者にとって、忌々しく“厄介な問題”とは何か? それは、国境を跨いだマネー・ゲームに刃向かうナショナリストの防衛本能である。例えば、自国の産業と雇用を守ろうとする国益派の政権や、食品の安全性を確保しようとする消費者支援団体、国際企業の森林伐採に反対する環境保護の活動家、労働移民を排斥する民族政党などは、巨額の利権を貪るグローバル企業にとって目障りな存在だ。たいていの場合、こうした邪魔者は政治的圧力で潰される。例えば、遺伝子ワクチンに疑問を呈する者は社会的に抹殺されか、YouTubeやフェイスブックの閉鎖で泣いてしまうだろう。雑誌や新聞だと「広告剝がし」という制裁が恐ろしい。グーグルとかアマゾン、モンサント、ファイザー、ゴールドマン・サックスなどにとって都合のいい国家とは、多国籍企業に靡く政権と従順で勤勉な大衆が存在する弱小国である。

　　とにかく、外国勢力にっとて最も大切なのは、国内の一致団結を崩す分断作戦だ。もしも、現地の民衆が外人の搾取に気がつき、挙国一致の体制で反撃に出れば非常に厄介である。「分断して統治せよ ! (Divide and Rule !)」は侵掠者の定跡だ。日本が脆いのに滅びないのは、皇室という「核」が存在するからで、いくら支那人やロシア人が日本を支配しようとしても、国民を束ねる皇室があると簡単には実行できない。だから、日本を植民地にしたい北京政府は、合法的に皇室を滅ぼし、日本人をバラバラにしようと考える。その一つが支那移民の輸出で、大量の支那人を日本に送り込めば、合法的な選挙で政権を握ることが出来るし、多数決の原理で皇室の廃絶も可能である。

　　たとえ一気に撲滅できなくても、真綿で首を締め付けるように皇室予算を徐々に少なくすれば、皇族は精神的に苦しむだろう。それに、週刊誌を使って皇族のスキャンダルをもでっち上げれば、アホな国民は皇族に反感を抱き、皇室を「無用の長物」と考えるようになる。こうした陰謀と並行して、帰化制度を緩和し、何十万人もの支那人を「日本国民」に変換できれば、北京政府の日本支配は容易になる。もし、帰化支那人が日本社会で確固とした地位を築き、政治献金で与党を牛耳れば、後は「棚からぼた餅」を待つだけでいい。日系日本人は数が多いだけのマイノリティーとなり、支那人にこき使われるだけのネイティヴ・ジャパニーズとなる。創価学会は帰化支那人の新規会員が増えるから大喜びかも。帰化鮮人の企業については以前、当ブログで紹介したからここでは省略する。

　　歐米諸国では既に多民族主義で昔ながらの社会が麻の如く乱れている。昔は「国民の一体感」とか「君民の紐帯」があったけど、有色移民の大量流入で霧のように薄くなってしまった。アジアやアフリカ諸国に「コモンウェルス(Commonwealth)」を形成したブリテン王国は、元植民地を手放すのが惜しくなって、第二次世界大戦後、被支配者である現地人の移住を許してしまった。1950年代、カリブ海から黒人移民を乗せてきた「エンパイア・ウィンドラッシュ(Empire Windrush)」号の話は有名で、まだ白人社会を“当然”と思っていたイギリス人は、船上のジャマイカ人を見てビックリ。異質な黒人が船から降りてきて、自宅の近所にあるアパートメントに棲み着いたんだから無理もない。

Windrush 11Windrush 221

( 写真 / 「エンパイア・ウィンドラシュ」号でやって来たジャマイカ移民)

こうした黒いエイリアンは、様々な職場に現れ、子供が通う学校でも見かけるようになった。それゆえ、温厚なイギリス人でも眉を顰めたし、正直な中流階級は遠慮なく反対意見を表明した。特に、有色人種と接する機会が多く、賃金低下に直面した白人労働者は憤慨し、彼らの多くが保守党のイノック・パウェル(Enoch Powell)に希望を託した。知性と勇気を兼ね備えるパウェルは、このまま有色移民が増え続けると、いつか将来、流血の事態が起きるだろうと予言した。そして、彼の懸念は的中し、イングランド国内で人種対立が勃発する。ロンドンではムスリムによるテロ事件すら発生したのだから、移民を受け容れた議員は切腹ものだろう。

　　ところが、教養階級のイギリス人、とりわけ大学教育を受けた上層中流階級、高額所得のビジネスマン、特殊技術を身につけた専門職、中央官僚、国会議員、リベラル教師などは、悉く多民族･多文化主義に賛成なのだ。たとえ、イングランドの街中でパキ人やインド人、アラブ人、トルコ人、ケニア人、モロッコ人、クルド人、支那人などが闊歩していても知らん顔。ロッチデールやバーミンガムがバグダッドやカイロのようになっても平気だし、労働者階級の白人娘が、中東アジア人に輪姦されても騒がない。警察署のお偉方も人種差別の嫌疑を懼れているから、トルコ人やアラブ人の性犯罪を「普通の事件」と見なしている。

　　レイシズムの呪縛は国家の指導層を麻痺させている。オックスフォード大学やケムブリッジ大学、イートン校やラグビー校を出たエリート国民なら、イングランドがアングル人やザクセン人の王国で、サセックスやウェセックスにはゲルマン人が定住した、という歴史くらい分かっているはず。しかし、彼らは左翼教育に染まったせいか、ブリテン島がオスマントルコの属州だった、と教えられても逆らうことはない。昔のイギリス人やスコット人なら、サラセン人やムーア人がポーツマスやヘイスティングスに上陸すれば、「祖国を守れ !」と仲間に呼びかけ、父から受け継いだ剣を握って出陣したものだが、今じゃ、旅館の小僧みたいに「ウェルカム !」と述べて頭(こうべ)を垂れている。ホレイショ・ネルソン提督が蘇ったら、もう一度墓場に戻ってしまうだろう。

Joseph Goebbels 001(左 / ヨゼフ・ゲッベルス )
　　政治プロパガンダというのは、民衆に気づかれず、それとなく実行するもので、ナチ・ドイツのようにプロパンダ省(Reichs ministerium für Volksaufklärung und Propaganda)を堂々と創設するなんて愚の骨頂だ。陰謀の天才、暗闇の悪魔たる支那人なら絶対にやらない下策である。ユダヤ人は宣伝大臣のヨゼフ・ゲッベルス(Joseph Goebbels)を蛇蝎の如く憎み、ナチスの反ユダヤ主義を糾弾するが、ユダヤ人の方がヒトラーやケッベルスよりも数万倍、否、数億倍も狡猾である。なぜなら、ユダヤ人は決して表の組織を作らないからだ。彼らは巨額な資金を以てコソコソと動く。しかも、大金持ちの投資家や映画会社の重役が、自発的かつ献身的に活動するんだから凄い。筋金入りのシオニストでなくても、ユダヤ人は無意識的に同胞の利益と安全を図っている。ある者は個人的な怨みを抱いて反ゲルマン主義者になっているし、別の者は仲間からの称讃を得たいと思って大金を出す。米国に住むユダヤ人は、イスラエルに戻らないことに「罪悪感」を覚えるので、イスラエルのユダヤ人以上にシオニズムの礼讃者となる。KISSのジーン・シモンズは熱心なシオニストだが、やはり異教徒が住むアメリカを離れたくないそうだ。

　　ブリテンに棲み着くユダヤ人は、現地のアングロ・サクソン人を洗脳するため、政界や財界ばかりでなく、教育界や藝能･メディア界にも浸透し、反ユダヤ主義は「絶対悪」と決めつけ、民族主義や優生思想は「けしからん」と吹聴する。なぜなら、イングランドやスコットランドのアングロ・サクソン人やケルト人、アイリス人、ウェイル人、西歐系帰化人がユダヤ人の害悪に勘づき、一致団結して排斥しようと蹶起(けっき)すれば、ユダヤ人にとって最大の恐怖になるからだ。一般のイギリス人は決して口にしないけど、露骨な国粋主義者だと正直に「イギリス人のためのイングランド(England for the English.)」と述べてしまう。もっと筋金入りの愛国者になれば、「メリー・イングランド(Marry England)」を求めてしまうし、祖国を「ユダヤ人の国(Judenland)」に変えることに猛反対となる。ユダヤ人を追放したエドワード1世はイングランドの英雄だ。

　　“良心的”という言葉を愛する赤い白人や、リベラル思想にかぶれた“なんちゃって左翼”は、大学に潜むマルキスト教授を怪しまず、むしろ、彼らの説教をみんなで称讃したりする。これらのエセ・インテリはシェリー(Percy Bysshe Shelley)やポープ(Alexander Pope)の詩を口ずさんで教養人を気取っているが、エンターテイメント業界が垂れ流す反英プロパガンダには目もくれず、「下層民の娯楽だろう」と言って蔑む。でも、時折、自宅でこっそりと低俗な映画を楽しみ、いつの間にか洗脳されていたりする。彼らはアングリカン教会が腐敗しても、祖先から受け継いだ倫理道徳を馬鹿にされても怒らない。ブリテンのTVドラマでは、同性愛者や変態のキャラクターが跋扈し、卑猥で下品な藝人が毎日のように出ている。ドラマの配役でも多民族主義が横行し、どの作品にも必ず黒人やインド人、アフブ系やパキスタン系のムスリムが登場するんだから、観ていて厭になる。脚本だって「無理矢理」といったストーリー展開だ。

　　民衆の意識を変革するには、学術書や教科書ではなく、映画やTVドラマが一番いい。何しろ、民衆が自発的に吸収してくれる訳だから、制作者は思いのままに特殊なイデオロギーを注入できる。最近のTVドラマは特に悪質で、それとなく歴史の捏造が行われているから怖い。例えば、2009年に「BBC One」で放送された『ロビン・フッド(Robin Hood)』には、戦闘的司祭の「タック(Tuck)」という修道士が登場するんだけど、そのキャラクターを演じるのが黒人俳優のデイヴィッド・ヘアウッド(David Harewood)。そりゃあ、古代や中世には北アフリカ出身の修道士がいたけど、イングランドを舞台にする「ロビン・フッド」の物語に相応しいとは思えない。どうしても外人の役者にしたいのであれば、デンマークやスカンジナヴィアからのゲルマン系男優でいいじゃないか。

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(左 : デイヴィッド・ヘアウッド / 中央 : エンジェル・コールビー / 右 : 『マーリン』に出演したコールビー )

　　「BBC One」は2008年から2012年にかけて『魔術師マーリン(Merlin)』を放送した。ところが、ここにも奇妙な配役があり、侍女からキャメロットの王妃になる「グウェン(グィネヴィア / Guinevere)」に問題があった。このキャラクターを演じたのは、これまた非白人のエンジェル・コールビー(Angel Coulby)という女優である。どうしてアーサー王伝説のドラマなのに、わざわざガイアナ(Guyana)系の南米人を採用したのか? ブリテンには実力と美貌を兼ね備えた女優が結構いるのに、どうして西歐系女優を斥けて、非西歐系の役者を用いたのか? ネーデルラントかアイルランドの白人女優じゃ駄目なのか?

　　歴史ドラマの変質は他にも例がある。2012年から「BBC Two」が放送している連続ドラマ、『ホロウ・クラウン / 嘆きの王冠(The Hollow Crown)』は、リチャード2世、ヘンリー4世、ヘンリー5世、ヘンリー6世、リチャード3世の各時代を描いて話題となった。2016年に放送された「ヘンリー6世 / Part 1」では、フランス出身の王妃で知られるマーガレット・オブ・アンジュー(Margaret of Anjou)」が登場するんだけど、この役を、何と黒人女優のソフィー・オコネドー(Sophie Okonedo)が演じているのだ。こんなキャスティングを目にすれば、日本人でもビックリして「えぇぇぇ〜 !!!」と悲鳴を上げてしまうだろう。だが、制作者の顔ぶれを眺めてみれば、「なるほどねぇ〜」と納得できる。

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(左 : ソフィー・オコネドー / 王妃に扮したオコネドー / 「マーガレット・オブ・アンジュー」の肖像画 / 右 : サム・メンデス )

　　このドラマを手掛けたのは、あの有名なサム・メンデス(Samuel Alexander Mendes)監督だ。彼の父親はポルトガル系のカトリック信徒であるが、母親はイングランドのユダヤ人。歐米社会に棲み着くユダヤ人には、ヨーロッパ人みたいな顔つきの人がいるけど、よくよく両親の素性を調べてみると、父方か母方のどちらかにユダヤ人がいたりする。肉体はヨーロッパ人てきでも、その精神はセム人という左翼がいるから、一般の視聴者は注意しなければならない。サム・メンデスは日本人にもよく知られており、007シリーズのヒット作『スカイフォール(Skyfall)』や『スペクター(Spectre)』の監督でもあった。さらに、メンデスは『タイタニック』で人気女優となったケイト・ウィンスレット(Kate Winslet)の元亭主。今は別の女性と再婚している。映画監督が女優に手を附けることは「よくあること」で、日本の映画界も同じだ。関根惠子(現 / 高橋惠子)と結婚した高橋伴明や、岩下志麻を娶った篠田正浩のような監督を思い出せば分かるだろう。

　　『嘆きの王冠』よりも更に酷いのは、Netflixが世に送り出した『ブリジャートン(Bridgerton)』という時代劇だ。これはジュリア・クウィン(Julia Quinn)の小説を基にしたTVドラマで、時代設定は1813年のロンドンとなっている。名門貴族のブリジャートン家には八人の兄弟がいて、ドラマの中では各人の恋愛や私生活が描かれているんだけど、アメリカの白人視聴者は、物語の複雑な展開よりも、キャスティングの“多様性”の方に目が向いてしまうのだ。もう、偶然なのか意図的なのか判らないけど、とにかく役者の選択がおぞましい。

Adjoa Andoh 0022Adjoa Andoh 022Ruby Barker 4355Golda Rosheuvel 0021

(左 : アジョア・アンドゥー / イギリス貴族に扮したアンドゥー / ルビー・バーカー / 右 : ゴルダ・ロシューヴェル )

　　例えば、「ダンベリー夫人(Lady Dubury)」役をアジョア・アンドゥー(Adjoa Andoh)が演じているし、「マリーナ・トンプソン(Marina Thompson)」役はルビー・バーカー(Ruby Barker)、「ヘイスティングス公爵サイモン・バセット(Duke of Hastings Simon Basset)」の役はレジィ・ジャン・ペイジ(Regè-Jean Page)、その恋人「ダフネ・バセット(Daphne Bassett)」役を演じるのは白人女優のフィービー・ディネヴァー(Phoebe Dynevor)である。曰く附きの「シャーロット王妃(Queen Charlotte)」は、黒人女優のゴルダ・ロシューヴェル(Golda Rosheuvel)が演じていた。脇役も人種的多様性に富んでおり、「ウィル・モンドリッチ」というボクサー役をマーティンズ・インハンベ(Martins Imhangbe)が演じ、「ジェネヴィエール・デラクロワ(Geneviere Delacroix)」役をキャサリン・ドライズデイル(Kathryn Drysdale)が演じているんだから、目眩がしてもおかしくはない。

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( 左 : フィービー・ディネヴァー / レジィ・ジャン・ペイジ / マーティンズ・インハンベ / 右 : キャサリン・ドライズデイル )

　　まともな神経を持つ日本人なら、『ブリジャートン』を観て呆れ返ってしまうけど、これを手掛けた制作者を調べてみれば、「まっ、しょうがないか !」と諦めがつく。何しろ、エグゼクティヴ・プロデューサーが、札附きの極左黒人、ションダ・ライムズ(Shonda Rhimes)なんだから。一応、彼女はヒット作の『Grey's Anatomy』や『Private Practice』、『Scandal』を手掛けた敏腕プロデューサーなんだけど、その精神は典型的なマルキスト黒人だ。ライムズは政治活動にも熱心で、下層国民に投票を呼びかけ、黒人を扇動して投票所に向かわせる政治団体、「When We All Vote」の要職に就いている。この団体を創設したのは、ホワイトハウスを去ったミッシェル・オバマで、支援者リストにはトム・ハンクス(Tom Hanks)のような左翼俳優がゾロゾロ名を連ねている。

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(左 : ドラマで共演したレジィ・ジャン・ペイジとフィービー・ディネヴァー / 中央 : ションダ・ライムズ / 右 : ミッシェル・オバマ )

　　後から協力者になった藝人も数多く、2020年の大統領選挙の時には、朝鮮系女優のサンドラ・オー(Sandra Oh)やユダヤ人コメディアンのラリー・デイヴィス(Larry Davis)、ヒップホップMCのスヌープ・ドッグ(Snoop Dogg)などが駆けつけていた。『グレイズ・アナトミー』に出ていたサンドラ・オーは、ライムズに媚びていたのかも知れないが、こんなアジア人が「人気女優」なんて未だに信じられない。ハリウッドの制作陣やショウビズ評論家は、矢鱈とアジア系の俳優を持ち上げるが、支那系や朝鮮系の女優が本当に西歐人から評価されているのか? もし、彼女達が本当にビッグ・スターなら、日本でも写真集が発売されたり、化粧品会社のモデルに採用されるはずなんだけど、一向にそうした報道は聞いたことがない。昔、芳賀書店がファラー・フォセットやシェリル・ラッド、ナタリー・ドロン、ロミー・シュナイダーの写真集を発売していたけど、アジア系女優の写真集なんて滅多に無かったぞ。

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(左 : ファラー・フォセット / サンドラ・オー / ラリー・デイヴィス / 右 : スヌープ・ドッグ )

Carolyn Hinds 022(左 / キャロリン・ヒンズ )
　　「嘘」や「ゴリ押し」を嫌う日本人なら、英米の白人視聴者がどう評価しているのか知りたいだろう。しかし、人種論を敬遠するイギリス人やアメリカ人が本音を語ることはない。たとえ、彼らに意見を尋ねても、建前の感想述べるだけで、黒人から批判されそうな本音は決して口にしないのだ。一方、有色人種の評論家は『ブリジャートン』を高く評価している。例えば、映画評論家のキャロリン・ヒンズ(Carolyn Hinds)は、イギリス貴族を描いた時代劇に黒人役者を抜擢した事に大感激。(Carolyn Hinds, "Bridgerton Sees Race Through a Colorist Lens", Observer, 1 January 2021.) 普通の英国ドラマなら、黒人はチョイ役かセリフの少ない脇役程度だ。従来のTVドラマなら、物語の主人公や重要な登場人物は必ず白人で、黒人が主要キャラクターに採用されることは決して無かった。ましてや、巨額な予算をかけて制作されるメジャーなドラマとなれば、有色人種が脚光を浴びることはまず有り得ない。だから、ヒンズは『ブリジャートン』に感激し、毎回、番組を楽しんで観ていた。筆者は一般のアングロ・サクソン系視聴者、あるいはスコット系かアイリス系のブリテン人がどう思っていたのかを知りたい。

　　日本の一般視聴者は『ブリジャートン』をNetflixで観ても、ちょっと不思議な海外ドラマとしか思わないが、こうした作品をたくさん観ているイギリス人は、知らず知らずのうちに多民族主義を植え付けられている。若い世代ほど有色移民に対する拒絶反応が少ないのは、幼い頃から多民族教育で調教されているからだ。確かに、物心つく頃から、学校に違った容姿の友達が居て、就職する年齢になれば、職場にインド人やアラブ人、黒人、支那人がウジャウジャ居るんだから、人種の違いに鈍感になっても当然である。イギリス人が主流だった1950年代の社会を知っている高齢者だけが、イングランドの変貌に驚愕し、異邦人の浸透に不満を募らせている。

　　しかし、老人の余生は短く、大した権力も無いから、没落する祖国を黙って見守ることしかできない。70歳代や80歳代の高齢者は、幼い時に愛国心を発揮して戦場へ向かった大人達を覚えているから、イングランドの衰亡に心を痛めている。ブリテン軍の将兵は祖国を守るため、歐洲随一の軍隊を誇るドイツと闘い、やっとの思いで勝利を摑んだ。ところが、勝利の果実は意外と少なく、帰還した兵卒は貧乏くじを引いた気分であったという。国家総力戦で良質なイギリス人が死んで、不愉快な外国人が増えたんだから、生き残ったイギリス人は堪ったもんじゃない。疲弊した祖国には、ポーランドからの亡命軍人が残留し、穢らわしいユダヤ難民が押し寄せてきた。さらに、求めてもいないジャマイカ人やインド人も続々と入ってきたから、貧乏になったイギリス人がナチズムに共感を抱いても当然だ。実際、ブリテンには社会主義者が多いし、国家と民族を優先するナショナリストが多い。ナチ・ドイツは労働者を主体とした平等社会を目指したが、イングランドは依然として階級社会だから、どちらが白人労働者にとって理想郷なのか迷ってしまうだろう。

　　第二次世界大戦の勝者たるブリテンとアメリカでは、異人種の流入で社会が分断されている。しかし、やがて日本でも似たような惨劇が起きるに違いない。もし、日本の時代劇で支那人や朝鮮人の役者が横行し、ベトナム人やフィリピン人の役者が戦国大名や剣豪を演じたら、日系日本人は本当に厭になる。織田信長を支那人が、豊臣秀吉を朝鮮人、徳川家康をベトナム人が演じたら、日系人の視聴者はどう思うのか? また、日露戦争を題材にした大河ドラマで、乃木大将や東郷元帥の役をフィリピン人やタイ人の俳優が演じたら、テレビに向かって石を投げつけたくなる。さすがに、明治天皇や昭和天皇の役にインド人やトルコ人の俳優を起用することはないだろうが、帰化支那人の子供か日鮮混血児の役者なら、NHKで抜擢される可能性はかなり高い。むしろ、積極的に採用されるんじゃないか。

　　そう言えば、昭和32年に『明治天皇と日露戦争』という映画が制作されたけど、畏れ多い明治天皇の役には、嵐勘寿郎(あらし・かんじゅうろう / アラカン)が抜擢された。当時、誰も天皇陛下を演じたことがなかったから、大御所のアラカンも緊張して演じたらしい。アラカン本人と制作陣は冷や汗ものだったというが、現在の映画監督や配給会社には、こうした畏敬の念は無いだろう。ただし、いくら反日のNHKでも、明治天皇や昭和天皇の役にボビー・オロゴンとか河本準一を起用することはあるまい。たぶん、あと20年くらいは日系人が主体のドラマが続くと思うんだけど、希望的観測は外れることが多いよねぇ〜。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68869749.html

　日本では9月が中間決算だという会社も多いだろう。月末の株式や債券の価格は資産の評価益に直結、上昇しないと厳しい状況になる会社が増えるはずだ。そこで政策的に価格を引き上げるということが行われてきた。

　こうした状況になった理由は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」を口実とした政策による。その政策の先に見えるのはWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブが言うところの「​資本主義の大々的なリセット​」だ。こうした政策で巨大企業や富豪は儲けているが、中程度より小さい規模の企業や個人、つまり社会的な弱者は大きなダメージを受けている。

　本ブログでは繰り返し書いてきたが、WEFの役員にはブラックロックのラリー・フィンクCEOも含まれている。ブラックロックは資産を運用している会社で、一般的に「闇の銀行」と呼ばれている。銀行のような規制は受けない金融会社で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。バンガード、ステート・ストリートなども同じタイプの会社だ。ゴールドマン・サックスのような金融機関の時代ではなくなっている。

　この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。

　COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。

　昨年12月8日、「包括的資本主義会議」の設立が明らかにされたが、その看板になっている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。

　シュワブは単に資本主義の「リセット」を目指しているのでなく、人類の完全な管理を目論んでいる。彼は​2016年1月にスイスのテレビ番組に出演​、そこでマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。

　企業の倒産や国の破綻は強大な私的権力にとって大儲けのチャンスにほかならない。ターゲットを借金漬けにして破産させ、担保として資産を根こそぎ奪うのは高利貸しの常套手段だ。「闇の銀行」は強大な高利貸しのようなものである。倒産、失業者、やホームレス、そして自殺者の増大を高利貸しは当然のことだと思っているはずだ。

　欧米の私的権力はそれ以上のことを考えている。例えば、ビル・ゲーツやCNNのテッド・ターナーは人口を削減するべきだと発言しているのだ。​2010年2月にゲーツはTEDでの講演で、新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせると語っている​。ターナーは1996年に「理想的」な人口は今より95％削減した2億2500万人から3億人だと主張、2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと修正している。勿論、自分たちは削減の対象になっていないだろう。目的は弱者の「処分」だ。ウォール街やシティを支配する私的権力、あるいはその手先が庶民を助けてくれると思ってはならない。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109070003/

　欧米では「デジタル・パスポート」を導入しようとしている。その中心にはアメリカやイギリスが存在、アメリカの私的権力にエリートが従属している日本も後を追っている。その目的を​2016年1月にスイスのテレビ番組で説明​したのがWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブだ。

　その番組で彼はマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。最初はチップを服に取り付けて監視するだけだが、技術を向上させて皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間の間で情報のやりとりをさせることを想定している。人間を巨大コンピュータの端末にするつもりだとも言える。そのためにも量子コンピュータや5G（第5世代移動通信システム）が必要だ。

　WEFは今年6月、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現しようと訴えている。第2次世界大戦後、世界を支配してきた「ドル体制」は揺らぎ、新たな秩序へ移行しなければならなくなっている。そこで「リセット」なのだろうが、すでにロシアや中国はドル体制から離脱しつつある。イラクやリビアもドル体制から離れようとして軍事的に潰されたが、ロシアや中国は簡単に潰せない。

　アメリカの私的権力が「リセット」の先に描いている世界はTPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）の中にある。そのキーワードはISDS（投資家対国家紛争解決）条項。私的権力が国以上の権力を握るわけで、フランクリン・ルーズベルトが定義した「ファシズム」そのものである。

　COVID-19騒動は社会を収容所化し、生産活動や商業活動が麻痺させて多くの企業や店の経営を悪化させた。必然的に倒産、失業者、ホームレス、そして自殺者も増加し、教育システムも混乱している。一部の富裕層はパンデミックで資産を増やしているようだが、庶民は大きなダメージを受けている。

　大戦でドイツが降伏する前の月にニューディール派を率いていたルーズベルト大統領が急死、シオニストの富豪や犯罪組織と関係の深いハリー・トルーマンが副大統領から昇格した。ニューディール派は力を失い、ファシストのスポンサーだった金融資本がホワイトハウスを奪還して歴史の流れは変わる。

　その後、アメリカでは社会を収容所化する動きが続いている。ひとつの切っ掛けは1957年にアメリカでは300発の核爆弾をソ連の100都市に落とするという「ドロップショット作戦」が作成され、並行して沖縄が軍事基地かされる。そして1958年、ドワイト・アイゼンハワー政権は核戦争で正規の政府が機能しなくなった場合を想定し、憲法に定められた手続きを経ずに秘密政府を設置する仕組みを作った。

　その秘密政府には９つの部署があり、その責任者が決められた。つまり緊急検閲局（セオドア・クープCBS副社長）、緊急通信局（フランク・スタントンCBS社長）、緊急エネルギー鉱物局（ジョン・エド・ウォーレン・ファースト・ナショナル銀行上級副社長）、緊急食糧局（エズラ・タフト・ベンソン農務長官）、緊急住宅局（アスケル・ニールセン）、緊急人力局（ジェームズ・Ｐ・ミッチェル労働長官）、緊急生産局（ハロルド・ボーシェンシュタイン・オーウェンス・コーニング社長）、緊急安定局（ウィリアム・マクチェスニー・マーチン・ジュニア連邦準備制度理事会議長）、緊急輸送局はフランク・ペイス・ジェネラル・ダイナミックス執行副社長）とジョージ・ピアース・ベイカー。いわゆる「アイゼンハワー10」だ。

　このシステムはジミー・カーター政権下の1979年にFEMAという形で浮上、ロナルド・レーガン政権ではCOGが作られる。FEMAは2003年から国土安全保障省の下部機関になった。

　COGはレーガン大統領がNSDD55を出したところから始まる。そして創設されたのがNPO（国家計画局）。COGは上部組織と下部組織に分かれ、上部組織は「プロジェクト908」。当時、ジョージ・H・W・ブッシュ、ドナルド・ラムズフェルド、リチャード・チェイニー、ジェームズ・ウールジーたちが含まれていた。下部組織は「フラッシュボード」と呼ばれ、ホワイトハウスの役人、将軍たち、CIAの幹部、引退した軍人や情報機関員など数百人で編成された。

　2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃され、10月26日に「愛国者法（USA PATRIOT Act / Uniting and Strengthening America by Providing Appropriate Tools Required to Intercept and Obstruct Terrorism Act of 2001）」が発効した。この法律は340ページを超す文書であるにもかかわらず、議会は提出されて1週間で承認してしまった。議員の大半は条文を読んでいなかったと言われている。

　この法律によってアメリカ憲法は機能を事実上停止、令状のない盗聴や拘束、拷問が横行することになった。民主主義を放棄したわけだが、この法律のベースになった法案を1995年2月に提出したとバイデンは自慢している。なお、愛国者法の一部は2015年に失効したものの、「自由法」という形で復活。今ではさまざまな形で愛国者法は生き続けている。

　国民の監視はCIAやFBIが昔から行ってきたことで、FBIは1950年代から国民監視プロジェクト「COINTELPRO」をスタートさせて反戦／平和運動を監視、尾行するだけでなく電話盗聴、郵便開封、銀行口座も実施された。

　CIAはベトナム戦争が泥沼化しはじめた1967年に反戦／平和運動を監視するために「MHケイアス」というプロジェクトを始めた。その一環として封書も開封してのだが、その事実が1974年に発覚、ウィリアム・コルビーCIA長官は工作の責任者だったジェームズ・アングルトンを辞任させている。

　1963年11月22日のジョン・F・ケネディ大統領暗殺からはじまり、65年2月21日のマルコムX、68年4月4日のマーチン・ルーサー・キング牧師、そして68年6月5日にロバート・ケネディ上院議員という戦争に反対する大物が暗殺されている。

　ベトナムでテト攻勢があった1968年当時、ローリング・ストーンズのブライアン・ジョーンズやミック・ジャガー、ビートルズのジョン・レノン、ドアーズのジム・モリソン、あるいはジミー・ヘンドリックスやジャニス・ジョプリンなどのロック・スターも戦争に反対する意思を示していたが、ジョーンズは1969年7月3日、ヘンドリックスは70年9月18日、ジョプリンは70年10月4日、モリソンは71年7月3日、そしてレノンは80年12月8日に死亡してしまう。

　最初に死んだジョーンズはレノンやヘンドリックスにグループを結成しようと持ちかけていたと言われているが、実現しないままプールで死亡した。ジョーンズの友人ふたりはジョーンズが殺されるところを目撃したと証言しているが、無視されている。

　1969年にはマフィアがヘンドリックスを誘拐、マネージャーになった元MI6（イギリスの対外情報局）マイク・ジェフリーが自身のマフィア人脈を使って救出したとされている。

　ジェフリーはヘンドリックスを麻薬漬けにした人物だと言われ、死ぬ前日に解雇されている。ジョプリンはヘロインの過剰摂取で死亡したことになっているが、死の直前、反戦コンサートへの参加を計画していたと言われている。

　レノンは1970年代に活動を休止していたが、80年10月にはシングル曲「スターティング・オーバー」をまた、11月には「ダブル・ファンタジー」というアルバムを発表して本格的に音楽活動を再開させた。その前年の12月、NATOは83年にパーシング2ミサイルをNATO加盟国に配備することを決定、反戦／反核運動が盛り上がっていた。そのタイミングでレノンは復活しようとしたのだ。レノンは1980年12月、マーク・チャップマンに射殺された。

　ヘンドリックスが戦争に反対するようになった切っ掛けはキング牧師の暗殺だと言われている。この暗殺が切っ掛けになって大規模な蜂起があり、アメリカ軍は暴動鎮圧のために2旅団（4800名）を編成した。「ガーデン・プロット作戦」だが、ケント州立大学やジャクソン州立大学で学生に銃撃したことを受け、リチャード・ニクソン政権は1971年に解散させている。

　そのほか、多くのアメリカ市民を拘束することを目的とした「レックス84」、戦争に反対する人びとの監視を含む治安作戦を定めた「ヒューストン計画」などもある。

　ヒューストン計画はリチャード・ニクソン政権の司法長官、ジョン・ミッチェルが強硬に反対したことなどから実現していないが、ジミー・カーター政権でFEMAとして再浮上、1980年代に始まるCOGに続く。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109130000/

　イスラエルから「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の効果がないとする新たな情報が流れてきた。​COVID-19に感染したとされた279名のうち250名はフル接種（2度接種）した人で、非接種者は29名にすぎなかった​というのだ。COVID-19に対して問題の「ワクチン」は効果がなく、その「ワクチン」を接種すると入手できる「パスポート」も病気に関しては意味がない。

　少し前、政治トークショウのホストを務める​キム・イベルセンがイスラエルから入手したデータを番組の中で紹介​していた。それによると、イスラエルの病院は体調を崩した「ワクチン」の接種者であふれ、死者も増えているという。単にPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になっただけでなく、深刻な副作用が出ているということだ。「COVID-19ワクチン」はCOVID-19を予防していない。

　2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したところから始まった「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」。その病気を引き起こすとされている「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」の「リアルタイムRT-PCR診断パネル」が開発されている当時、単離されたウイルスをCDC（疾病予防管理センター）は使えなかった、つまりウイルスは単離されていなかった。病気を引き起こすウイルスが存在していることが確認されないまま「パネル」が作成され、パンデミック騒動は始まったのだ。怪し気な話だ。

　怪し気な話の主人公はCOVID-19と呼ばれる悪霊で、人びとを脅すために「感染者数」や「死亡者数」を水増し、あるいは捏ち上げてきた。2020年4月、CDCやWHOは、COVID-19が原因で死んだとして医学的に矛盾がなければ、COVID-19を死因だとしてかまわないと通達している。

　しかし、WHOは今年1月20日になって、PCR検査は診断の補助手段にすぎず、その結果が症状と合致しない場合は再検査するようにとしている。早い段階から「陽性者」の80％から90％程度は無症状だとされていたが、「感染者」の診断は症状が基本だとWHOは修正したのだ。もっとも、再検査は困難だろうが。

　WHOにしろ、CDCにしろ、効果がなくリスクの高い「ワクチン」というタグのついた物質を全人類に接種したがっている。言うまでもなく「ワクチン」の接種件数が増えればワクチンを製造している会社が儲かるが、それだけで各国政府や有力メディアが接種キャンペーンを繰り広げているわけではないだろう。

　すでに「ロックダウン」や「自粛」で社会は収容所化しているが、「ワクチン」接種とセットで推進されているのが「ワクチン・パスポート」。これがなければレストラン、パブ、劇場などへ入ることを禁止するだけでなく、教育を受ける権利や仕事を奪おうとする動きが出てきている。この「パスポート」は人びとを管理する道具だ。

　COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を主張しているWEF（世界経済フォーラム）の​クラウス・シュワブ​は2016年1月、スイスのテレビ番組に出演してデジタル・パスポートの先の話をしている。

　彼によると、まずマイクロチップを服に取り付けるところから始め、つぎに皮膚や脳へ埋め込むのだという。最終的には脳とコンピュータ・システムとの間で交信できるようにし、人間とコンピュータを融合するというのだ。一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えているという推測もある。映画『マトリックス』や有線だったが、「ワクチン・パスポート」は無線になるわけだ。

　COVID-19騒動で中心的や役割を果たしてきたビル・ゲーツは人口削減論者としても知られている。​2010年2月にTEDで行った講演​では新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせると語っている。

　彼以上に過激な発言をしているのはCNNのテッド・ターナー。彼は1996年に「理想的」な人口を今より95％削減した2億2500万人から3億人だと主張していた。2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと語っている。

　アメリカやイギリスには19世紀から人口を削減するべきだと考える人びとがいた。彼らはトーマス・マルサスが唱えた人口論の影響を受けていたのだが、自然淘汰説のチャールズ・ダーウィンやダーウィンの従兄弟で優生学の創始者であるフランシス・ゴールトンの信奉者も少なくなかった。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109290000/

　​2010年2月にTEDで行った講演​でビル・ゲーツは新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせると語っているが、彼より過激な意見を口にしているのがCNNのテッド・ターナー。彼が1996年に「理想的」だとした数値は95％削減した2億2500万人から3億人。2008年にはテンプル大学で、世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと語っていた。そうした考え方の根底にはトーマス・マルサスの人口論がある。

　この人口論とセットになっているのが優生学。南部アフリカでダイヤモンド取引に乗り出して大儲けしたセシル・ローズはアングロ・サクソンを最も高貴な人種だと考えていたが、1877年に彼が書いた『信仰告白』によると、優秀なアングロ・サクソンが支配地域を広げることは義務だという。

　人間の大量殺戮は「新約聖書」の「黙示録」でも正当化されている。第9章第15節に「四人の天使が、人類の三分の一を殺すために、解き放たれた」（田川健三訳、作品社、2018年）と書かれている。

　額の上に印をつけられた者は救われることになっているそうで、第7章第4節によると、「私は、印をつけられた者の数が十四万四千人である、と聞いた。これはイスラエルの各支族の中から印をつけられた者である。」（前掲書）

　1980年代の支配システムを調査していたジャーナリストは支配者たちが「ギリシャの神」になろうとしていると語っていた。「ワクチン」推進派はカルトの領域に入っている。その仲間が日本にも少なくない。

母親を隠そうとする大富豪

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(左 : World Economic Forumを創設したクラウス・ショワブ / 右 : WEFに利用されたグレタ・トゥーンベリ )

　　ゲームの達人というのは、競技に参加するプレイヤーではなく、そのルールを決める者である。競馬や競輪でも、一番儲けるのは胴元だ。世界経済も本質的には同じで、株式市場で丁半博打に没頭する者よりも、システムという枠組みを構築し、裏でグレイト・ゲームを操る奴の方が儲かっている。世界経済フォーラム(World Economic Forum / WEF)を主宰するクラウス・シュワブ(Klaus Martin Schwab)も、世界の政治・経済システムを再構築して儲けようとするビジネスマンなんだけど、本質的には巨大グローバリストの一味だ。

　　クラウス・シュワブは「グレイト・リセット(Great Reset)」や「第四の産業革命(the Fourth Industrial Revolution)」といった標語を掲げている。しかし、彼がいったい、どんな素性の人物なのか、大学教授や経済評論家でも分からないというのだ。これは本当に奇妙である。これだけ世界的に有名なら、両親の家族や親戚、幼馴染みの友達から、彼の血統や家系の情報が漏れ伝わってくるはず。それなのに、クラウスの出生はおろか、両親の名前でさえ不確かなのだ。

　　なぜ、クラウスの過去は濃い霧の中に埋もれているのか? それは彼が両親の素性、特に母親の正体を世間に知られたくないからだ。シュワブの家族については、マイケル・マッキベン(Michael McKibben)という発明家が暴いており、彼の調査は刮目に値する。このマッキベン氏は日本では無名だが、米国で「Leader Technology」という会社を運営するシステム開発者。彼はSNS関連の特許を巡り「フェイスブック」社と争っており、マーク・ザッカーバーグらの特許侵害を裁判に訴えているという。

　　　黒い霧で隠した真相はやがて明るみに出る。WEFを創設したクラウス・シュワブは1938年10月30日、ドイツのラーフェンスブルク(Revensburg)で生まれた。ここはドイツ南部に位置する土地で、近くのコンスタンツ(Konstanz)を経れば、直ぐスイスへ通じるし、ちょいと南に向かえばリヒテンシュタイン公国へ行くことができる。クラウスには1927年生まれのハンス(Hans Ernst Schwab)という兄がいて、アンナ・マリア・ロートシェール(Anna Maria Lortscher)という女性と結婚したというが、詳しい事は明らかにされていない。二人の父親はオイゲン・ウィルヘルム・シュワブ(Eugen Wilhelm Schwab)というドイツ人で、「エシャー・ウィス(Escher Wyss & Cie)」というスイスの企業に勤めていた。この会社はハンス・エシャー(Hans Casper Escher)とソロモン・フォン・ウィス(Solomon von Wyss)により設立された民間企業で、最初は繊維製造を行っていたが、徐々に機械製造へと手を伸ばし、1969年に「サルザー(Sulzer AG)」社に吸収されることで幕を閉じたという。

Eugen Schwab 002(左 / オイゲン・ウィルヘルム・シュワブ )
　　問題なのはクラウスとハンスの母親で、今まで彼女の名前は一切表に出てこなかった。しかし、マッキベン氏の調査で、エマ・G・T・キリアン(Emma Gisela Tekelius Killian)という人物であると判った。そして、何と、彼女はユダヤ人であったのだ。これなら、有名になったクラウス・シュワブが、「どうして隠していたのか?」という理由が分かる。ユダヤ人女性のエマは1929年10月2日にオイゲン・シュワブと結婚し、二人の息子をもうけた。ところが、次男のクラウスが生まれた後、彼女はオイゲンと離婚してしまい、そのままアメリカへと移住したそうだ。詳しい事情は不明だが、鰥(やもめ)となったオイゲンは、離婚の年(1938年)にエリカ・エプレヒト(Erika Epprecht)なる女性と再婚した。実母エマの存在自体が「謎」というか「隠蔽」されていたので、クラウスの友人でさえ、継母のエリカを実母と思っていたらしい。でも、我が子を残して家を出るなんて、いったいエマに何が起こったのか?

　　それはともかく、日本人は自己申告のプロフィールを鵜呑みにして信じやすい。ユダヤ人の中には自分の血筋を恥じているのか、両親の家系や血統を述べない者が多い。クラウス・シュワブは自身のプロフィールで「ドイツ人」とか「ドイツ出身」とだけ述べているが、こんなのは血筋を隠すための目くらましだ。我々は紹介された人物が「ゲルマン系のドイツ人」なのか、それともドイツで生まれ育ったユダヤ人なのか、あるいは父親がドイツ人でも母親がユダヤ人なのかを確認せねばならない。ドイツ国籍を持っているからといって「ゲルマン系の北方種族」とは限らない。宗教だって、両親や祖父母がカトリックかプロテスタントに鞍替えすれば、子や孫は「生まれながらのキリスト教と」になってしまうじゃないか。ヨーロッパ人の素性を知ることは場合によって難しく、地理的関係から、ゲルマン系ドイツ人の体にフランス人やチェコ人の血が流れていることもあるし、移住先のスイスから戻ってきた祖父とか、ネーデルラント出身の祖母がいても不思議じゃない。しかし、ユダヤ人やトルコ人の血が混ざっているとなれば話は別だ。

　　日本でも、帰化鮮人の子供は「日本人」のフリをするから注意せねばならない。彼らは帰化申請の時、「金」とか「朴」という朝鮮名を捨てて、「木村」とか「新井」といった日本名を勝手に附けて、あたかも「生まれながらの日系日本人」みたいに振る舞っている。大坂で生まれ育った帰化鮮人は「大坂がめっちゃ好き !」と語るが、「皇室が大好き」とか「日本の歴史を勉強すると楽しくなる」といった感情は無い。帰化支那人ともなれば、「今だけ、金だけ、自分だけ」の原理で生きている。一般の日本人は日本人として生まれ育っているから、「日系人」という意識に欠けるが、段々と別の種族が同胞になっている事実は恐ろしい。それに、何とも忌々しいのは、帰化支那人や帰化鮮人が日本の旅券を持っていることだ。彼らが旅行先の外国で「日本人」と称されては、日系日本人にとっては甚だ迷惑。もし、朝鮮系国民がアメリカやヨーロッパで強姦事件や詐欺事件を起こして逮捕されれば、「日本人による犯行」と報道されるから、現地に住む日本人は真っ青になり、ヨーロッパ系の友人に「あの犯人は本当の日本人じゃないから、間違えないで !」と訂正することになる。朝鮮人の留学生だと、銃の乱射で大量殺人鬼になる場合があるから、安易な国籍付与は直ちに止めるべきだ。

核技術を輸出するブラック企業

　　実母の存在を隠していたクラウス・シュワブは、父親の過去にも触れたくなかった。彼の父親であるオイゲン・シュワブは、スイス企業の「エシャー・ウィス」がラーフェンスブルクに設置したドイツ支店に勤めていた。1920年代のドイツは第一次大戦後のヴェルサイユ体制で散々痛めつけられたから、国内の軍需産業は衰退し、金融面でも苦しい立場にあった。その上、1929年の世界大恐慌が襲ってきたから、ドイツ経済は不況とハイパー・インフレに見舞われ、失業者が彼方此方に溢れる始末。こうした不況もあってか、エシャー・ウィスも次第に経営が苦しくなり、倒産の危機を迎える状況になっていたという。

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( 左と中央 : エシャー・ウィスの工場 / 右 : 兵器開発に力を入れたヒトラー総統)

　　しかし、アドルフ・ヒトラーのナチ党が台頭すると、エシャー・ウィスは国家に貢献する企業となった。同社は「国家社会主義のモデル・カンパニー」へと変貌し、倒産の危機から脱出できたという。やがてエシャー・ウィスはドイツ国防軍に武器を供給する製造業者となり、水力発電のタービン技術を開発したり、戦闘機の生産にも従事するようになったそうだ。このスイス企業はノルウェーにある「ノリスク・ハイドロ(Norsk Hydro)」にも水力プラントの技術を提供していた。(Jonny Vedmore, Schwab Family Values, Unlimited Hangout, February 20, 2021.)

　　これよりも更に特筆すべき点は、エシャー・ウィスがプルトニウムの生成に欠かせない重水(heavy water)を提供していたことだ。マンハッタン計画の内容をちょっと勉強した人なら知っていると思うが、プルトニウム生産用の原子炉で使われる減速材には黒鉛(graphite)が使われていた。この「グラファイト」は炭素原子が結晶化した物質で、その核は6つ陽子と6つの中性子から形成されている。したがって、炭素核は中性子1個よりも12倍重くなるから、核分裂から発生する高速中性子が炭素核にぶつかっても、たいして減速されることはない。高速中性子を減速させるには、高速中性子を多くの炭素核に何度も衝突させる必要がある。

　　すると、一般人は気軽に「中性子の減速材には、陽子を多く含む物質、そう、水を使えばいいじゃん !」と言ってしまう。だが、普通の水を使ってしまうと、水分子が中性子を吸収してしまうのだ。中性子こそが核分裂連鎖反応を引き起こす粒子なんだから、その中性子が水に吸収されたら、その分だけ核分裂を起こす中性子の数が減ってしまうじゃないか。そこで、重水を使えば中性子を吸収する確率はグっと低くなり、ゼロに近くなる。また、減速材に重水を使うと天然ウランを濃縮しなくても、そのまま使って原子炉が働くからとても便利。ただし、重水は化学処理でわざわざ作らないといけないから、コストの面で非常に高くつく。

　　ちなみに、普通の軽い水素(Hydrogen)、水素原子には陽子が1個で、核の周りを1個の電子が衛星みたいに軌道運動している。これが重たい水素原子、つまり重水素原子 (Deuterium)なると陽子1個と中性子1個がペアになっており、その周りを1個の電子が廻っている。そして、陽子1個に中性子2個がくっ付いて、電子1個が軌道運動をしているのが三重水素原子(Tritium)である。中学生の良い子に説明すると、「deutero」は、旧約聖書の「申命記(Deuteronomy)」でも判る通り、「第二の」とか「再び」という意味。預言者モーゼが反復して誡律を述べたから、英語では「デューテロノミー」と呼ばれている。もう一つ言えば、核の中にある陽子の数が同じでも、中性子の数が異なる原子は、名前が同じでも「アイソトープ(同位元素)」と呼ばれる。アルファ線とかアルファ粒子、ベータ崩壊、一次中性子、二次中性子、バリウム核、クリプトン核などは、一般国民でも高校生の理科で習うと思うが、卒業して10年も経てば忘れてしまう人がほとんどなので、漫画好きかミリタリー・オタクじゃないと話が通じない場合がある。もちろん、大学で理系に進む人は別だから説明は不要だ。でも、文系の高校生で核兵器に興味があると、先生に怪しまれるから注意してね。

　　脱線したので話を戻す。ナチスに協力したエシャー・ウィスには、人様に教えたくない黒歴史があり、それは同社がポーランド人やロシア人などの戦争捕虜に加え、囚人となったユダヤ人を労働力にしていたことだ。米国のホロコースト博物館には、強制労働に駆り出された囚人の労働カードや仕事帳が保管されているそうで、終戦までに行われていた労働内容を示す資料も保存されているという。まぁ、第二次世界大戦以前は帝国主義と弱肉強食の時代だったから、戦争捕虜の強制労働は珍しくしなかったし、ソ連のシベリア送りよりも多少はマシだったんじゃないか。関東軍の日本兵は生き地獄よりも悲惨な強制労働をさせられてきたから、ドイツの強制労働とは比較にならない。でも、ユダヤ人は執念深いから、徹底的にドイツ人を糾弾し、千年経っても決してさないと思う。

Klaus Schwab & Henry Kissinger 221(WEFに出席したヘンリー・キッシンジャーと主催者のシュワブ )
　　後に世界経済フォーラムの総帥となるクラウス・シュワブは、スイスのチューリッヒにあるスイス連邦工科大学(ETH)で勉強し、エンジニアリングの博士号を取得する。そして学業を終えたクラウスは、ラーフェンスブルク商務局の総裁となったそうだ。しかし、彼の自己投資は続いており、1967年にはスイスにあるフライブルク大学で研鑽を積み、経済学の博士号を取得する。さらに、ハーヴァード大学のジョン・F・ケネディー・スクールに通って公共経営修士号(Master of Public Administration)を取得した。ちなみに、彼はハーヴァードに在籍していた時、ヘンリー・キッシンジャーと出逢って、その教えを受けていたそうだ。シュワブがキッシンジャーと親しいのは、こうした師弟関係があったからである。

　　ビジネス界に入ったシュワブは、周旋家としての才能も発揮する。彼は父親が勤めていたエシャー・ウィスとサルザーの合併に奔走し、新しく誕生した会社を産業用機械や金属製造の大手に成長させたという。さらに、彼は新生「サルザー」のハイテク部門を強化し、水力発電のみならず、原子力発電をも手掛ける国際企業にまで成長させた。元々、エシャー・ウィスはウラン濃縮技術を持っていたから、この会社が核兵器の開発事業に乗り出してもおかしくはない。実際、「サルザー・エシャー・ウィス」は、1960年代以降、密かに核兵器関連の重要パーツを販売しており、兵器産業が盛んな南アフリカへも提供していたそうだ。そもそも、南アフリカは国内でウラン鉱石を採掘できたし、防衛産業の要として核兵器を所有したかったから、濃縮技術を求めても不思議じゃない。

　　ただ、アパルトヘイト政策で世界中から非難されていた南アフリカが、ナチスに協力していたスイス企業と裏で組んでいたので、西側諸国のリベラル派が騒ぎ出したというわけ。「レイシズム批判」とくればユダヤ人の得意分野だが、そこに利益が絡むと彼らは方向転換する。元々、ユダヤ人は黒人差別の代表格だから、南アフリカのボーア人が現地の黒人を差別したってへっちゃらだ。ユダヤ人の仲間内では、黒人を馬鹿にして「クシュ」と呼ぶのが普通だし、息子や娘がエチオピア人と結婚したいと言い出したら、激怒して座敷牢に幽閉となる。とにかく、人権尊重を掲げるイスラエルは、普段、あれやこれやと人種差別を糾弾するくせに、裏ではアパルトヘイト南アフリカと結託し、イェルサレム・プレトリア・コネクションを形成していたそうだ。(南アフリカの首都は三つあって、立法首都が「ケープタウン」で、行政首都が「プレトリア」、「ブルームフォンティーン」が司法首都。)

　　ユダヤ人ジャーナリストのサーシャ・ポラコウ・サランスキー(Sasha Polakow-Suranshky)によれば、イスラエルは南アフリカと手を組んで、核弾頭を販売していたそうだ。サランスキーは元々、南アの「アフリカーナ・ユダヤ人」で、米国に移住すると、『ニューヨーク・タイムズ』紙や『フォーリン・アフェアーズ』誌の編集員になった。そこを辞めると、今度は『フォーリン・ポリシー』誌の副編集長になって、政治本を出版する作家ジャーナリストの道を歩む。ブリテン連邦の南アフリカには、数はそれほど多くないが、それでもユダヤ人が結構いて、何割かは歐米諸国に移り住んでいる。例えば、映画『ハリー・ポッター』で有名なダニエル・ラドクリフ(Daniel Radcliffe)はユダヤ人俳優だが、彼の母親マーシャ(Marcia Jacobson)は南ア出身のユダヤ人である。日本でも多くの翻訳本が出ているノーマン・メイラー(Norman Mailer)は米国ユダヤ人の小説家で、彼の父親であるアイザック(Isaac Barnett Mauler)も南ア出身のユダヤ人。

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(左 : サーシャ・ポラコウ・サランスキー / 中央 : ダニエル・ラドクリフ / 右 : ノーマン・メイラー )

　　これも日本ではあまり知られていないが、フランスにもユダヤ人が至る所にはびこっており、英米と同じくユダヤ人の牙城となっている。イスラエルの核開発はフランスが支援していたのだ。第二次世界大戦後、大勢のユダヤ人がパレスチナへ入植したが、彼らはフランス経由で移住制限のあった英領パレスチナへ向かっていたのである。当然、アラブ人の反撥を懸念したブリテン政府は、フランス経由のユダヤ移民を苦々しく思っていた。したがって、ユダヤ人とフランス人の関係は相当深い。ハリウッド映画では、麻薬の密売ルートが「フレンチ・コネクション」のイメージになっているけど、現実世界では大量破壊兵器の水脈となっていた。事実、1962年にイスラエルと条約を結んだ南フアリカは、イスラエルへ｢黄色いケーキ(ウラン製品)」を輸出していたそうだ。(Saha Polakow-Suransky, The Unspoken Alliance, New York : Pantheon Books, 2010, p.42.)

　　建前上、両国ともウランの保有は民事用と言っていたが、本当は核兵器開発が目的だった。中東戦争に直面していたイスラエルは、国防の切り札として核兵器を渇望していた。一方、イスラエルの核開発に肝を潰したアラブ諸国は、アフリカの黒人国家に銭を渡して、イスラエル包囲網を構築しようと目論んでいたから、中東アジアの民族というのは実に狡猾だ。もちろん、ソ連のKGBも黙っていない。ロシアの謀略機関は、白人に怨みを抱くネルソン・マンデラに目を附け、この赤い黒人を利用して、南アフリカに拠点を築こうと必死だった。

　　ユダヤ人というのは安全保障に敏感だから、いくらイスラエル国内で人種差別反対の国民が騒いでも、国家の命運を左右する軍事・外政となれば国益を優先する。国防省の局長を務めていたシモン・ペレス(Shimon Peres)は、アラブ諸国に囲まれた祖国を憂い、ユダヤ人に友好的なフランスのギィー・モレ(Guy Mollet)首相やモウリス・ブルジェ・モーヌリ(Maurice Bourgès-Maunoury)国防相、およびクリスチャン・ピノー(Christian Pineau)外相をせかして、様々な軍事協力をするよう求めていた。これだから、ユダヤ人の居住や帰化を許すのは、本当に危険極まりない。彼らは金持ちの同胞を集めて強力なロビー団体を結成し、タカリ先の公金や技術を祖国イスラエルに貢ごうとする。

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(左 : ギィー・モレ / モウリス・ブルジェ・モーヌリ / クリスチャン・ピノー / 右 : シモン・ペレス )

環境問題で人々を脅かすローマ・クラブ

　　脱線したので話をもどす。1970年にエシャー・ウィスを去ったシュワブは、翌年、世界経済フォーラムの前身となる「ヨーロピアン・マネージメント・シンポジウム」をスイスのダヴォス(Davos)開いた。シュワブが主宰する「ダヴォス会議」は日本でもよく知られており、この国際会議には多くの著名人が招かれていた。大企業の経営者とか元政府高官、政治家、知識人、文化人など実に華やかだ。でも、こうしたゲストが述べる言葉は、善意のレトリック塗り固められているが、本質的には大金や利権を求める野心に過ぎない。参加者のリストを覗くと、そこには元合衆国副大統領のアル・ゴア(Al Gore)や、カナダ銀行総裁を経てイングランド銀行総裁になったマーク・カーニー(Mark Joseph Carney)、「カーライル・グループ(The Carlyle Group)」の創設メンバーで会長を務めたデイヴィッド・ルーベンシュタイン(David Mark Rubenstein)など、錚々たるメンバーの名前が記されているが、そこに混じっている竹中平蔵の名前を見つけると、「やっぱり、グローバリストの集会なんだなぁ〜」と溜息で出る。

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(左 : アル・ゴア / 中央 : マーク・カーニー / 右 : デイヴィッド・ルーベンシュタイン )

　　ダヴォス会議はシュワブの独創のように思えるが、実はこのシンポジウムにはモデルとなる会議があった。それは昭和の日本人ならよく知っている、あの「ローマ・クラブ(Club of Rome)」である。これは1968年にイタリアの実業家であるアウレリオ・ペッチェイ(Aurelio Peccei)とスコットランドの化学者アレグザンダー・キング(Alexander King)が創設した組織と思われているが、その背後にはロックフェラー家が控えており、彼らはイタリアのベラジオ(Bellagio)にあるロックフェラー家の別荘で密談をしていたのだ。昭和生まれの日本人には懐かしいけど、ローマ・クラブは英国の経済学者トマス・ロバートマルサスの人口論を用いて、爆発的な人口増加を懸念させていたのだ。しかも、ローマ・クラブは用意周到で、1972年、そこの幹部どもは御用学者のドネラ・ミードウズ(Donella H. Meadows)とデニス・ミードウズ(Dennis L. Meadows)、ヨルゲン・ランダース(Jørgen Randers)、ウィリアム・ベレンズ3世(William W. Behrens III)に『成長の限界(The Limits to Growth)』という本を書かせて、過剰な人口増加への恐怖を煽ったのだ。

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(左 : アウレリオ・ペッチェイ / アレグザンダー・キング / モウリス・ストロング / 右 : コフィー・アナン )

　　ローマ・クラブの政治プロパガンダはこれだけではない。今にちの課題である「地球温暖化」や「気候変動」の発端は、ローマ・クラブが主宰した環境問題会議にあった。もう開催地を聞いただけでも“胡散臭い”空気が漂ってくるが、1972年、ローマ・クラブはスウェーデンのストックホルムで国際会議を開き、ロックフェラー家の操り人形みたいな学者がゲストに呼ばれていた。主役級の役者であったのは、モウリス・ストロング(Maurice Strong)というオイル・ビジネスマン。彼はエコノミストのバーバラ・ウォード(Barbara Ward)と微生物学者のルネ・ドュボス(Rene Dubos)と共に『唯一の地球 : 小さな星の維持と管理(Only One Earth : The Care and Maintenance of a Small Planet)』というレポートを発表し、環境問題を論じていた。(Patrick Wood, Club of Rome : The Origin of Climate and Population Alarmism, Technocracy News & Trend, January 19, 2021.)

David Rockefeller 1332(左 / デイヴィッド・ロックフェラー)
　　ロックフェラー家の面々は昔からグローバリストで、環境・医療・公衆衛生・教育・人種問題などに取り組む慈善家のフリをしていたが、本当は財団を使っての世界統治を目指していた。デイヴィッド・ロックフェラーの下僕となったモウリス・ストロングは元々、「Petro Canada」という会社の最高経営責任者を勤めていた人物。この商売人は「Ontario Hydro」というオンタリオ州の官営水力発電を率いていたこともあるそうだ。「スタンダード石油」のロックフェラー家と親しかったストロングは、「United Nation s Environment Program/ UNEP)」を創設するからわら、「アルバータ・オイル(Alberta Oil)」や鉱物産業で私腹を肥やしていた。こんな奴が化石燃料の消費で環境問題が生じてしまう、と心配していたんだから、臍(ヘソ)で茶が湧いてしまうじゃないか。グローバリズムを積極的に推進したストロングは、あの国連事務総長だったコフィー・アナン(Kofi Anan)とも親しかったそうで、何かの御褒美だったのか、コスタリカに創設された国際的研究機関の「平和大学(University for Peace)」で学長に就任することができた。あまり聞いたことがないけど、いったい、誰が通っているんだ? まさか、グローバリズムを信仰する予備軍の訓練所じゃないよねぇ〜。

　　ロックフェラー家や他のグローバリストについては、まだ色々と言いたいことがあるけど、とにかく、クラウス・シュワブのような国際ビジネスマンには、世界各国を動かせるだけの途方もない財力と人脈がある。彼らは西歐先進国で膨大な権力を有しているから、アジアやアフリカの小国を容易に動かすことができる。パワーエリートは数が少なくても影響力は絶大で、歐米の政官財や主要メディア、教育界、法曹界にも仲間や手下が多い。日本の政治家や官僚なんかは、大御所様に仕える執事やハンドラーのもとで命令を聞くだけの下っ端だ。抵抗なんて無理だから、黙って従うしかない。霞ヶ関の高級官僚が大威張りなのは日本国内だけ。日本の総理大臣や財務省の事務次官がダヴォス会議に招かれ、一応、それらしい演説ができても、そんなのは仔犬の遠吠え程度で、誰も気にしない雑談といったところだ。歐米のパワー・エリートを前にした宮澤喜一とか竹下登などを思い出せば判るじゃないか。ウォール街の旦那衆に呼び出された菅義偉なんか、干からびたイワシみたいだった。情けないけど、これが日本の現実である。

　　日本の保守派国民は、国内政治やお決まりの海外ニュースばかりに目を奪われている。『正論』や『WiLL』なんかは、保守老人のマスターベーション雑誌だ。毎度お馴染みの支那・朝鮮批判を繰り返し、その隙間にアメリカの政治情報や経済特集を差し込めば、ある程度の部数が売れるからOK。ちょっと知的な週刊誌といった『Hanada』も似たり寄ったりで、こちらは藝能雑誌のスパイスを加えて販売部数を伸ばしている。でも、知的な刺戟は薄く、これといった深い洞察は無い。花田編集長は『マルコポーロ』廃刊のトラウマがあるから、ユダヤ人に関する批判は意図的に避けている。チャンネル桜や文化人放送局のYouTube番組も、イマイチパンチに欠けるところがある。こうしたインターネット番組をいくら観たって、クラウス・シュワブの正体に触れるような情報提供は無い。まぁ、ユダヤ人に支配されたYouTubeでは、特定民族に関する危ない話は御法度。何よりも、チャンネル・アカウントの閉鎖通告は怖いからねぇ〜。

http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68874593.html

　ビルゲイツが世界人口の9割をワクチンによって削減すると言い出したのは2009年だが、それは本当に陰謀論妄想なのか？
2021年10月20日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1653.html

　阿修羅掲示板から、世にも恐ろしい陰謀論を転載する。

　（重要）ワクチンによる人口削減「グレートカーリング」を超有名医師リマ・ライボウが2009年に警告！ 人口の9割削減、TVで発言　（TOCANA) 2021 年 10 月 19 日
http://www.asyura2.com/21/iryo7/msg/557.html

　「【重要】ワクチンによる人口削減「グレートカーリング」を超有名医師リマ・ライボウが2009年に警告！　人口の9割削減、TVで発言」　（TOCANA　2021/7/7）
https://tocana.jp/2021/07/post_214236_entry.html

　コロナ禍が始まるはるか前からワクチンについて警鐘を鳴らしていた医師がいた。ワクチンの背後には世界の人口削減計画が企てられているというのだ。

■ 世界人口削減計画“グレートカーリング”とは

　社会システムのすべてを見直す“大いなるやり直しの時”が到来したとする「グレートリセット（The Great Reset）」を標榜した今年のダボス会議（世界経済フォーラム）は、ご存知の通りコロナ禍で中止となった。

　グレートリセットの本格始動はいったんは保留という格好になったのだが、その一方ですでに始まっている計画があるという。それは世界人口削減計画「グレートカーリング（The Great Culling）」である。

　昨年からはじまったコロナ禍のはるか前、2009年の時点でグレートカーリングを警告していた医師がいた。

　著名な精神科医、リマ・ライボウ氏は2009年に放映された「TruTV」のリアリティ番組「Conspiracy Theory with Jesse Ventura（ジェシー・ベンチュラと陰謀論）」に出演し、番組進行役の元プロレスラーで元ミネソタ州知事でもあるジェシー・ベンチュラ氏にグレートカーリングを解説している。

In 2009 A Doctor Claimed The U.N. Would Release A Virus To Trigger Depopulation Through Vaccines! ("Conspiracy Theory With Jesse Ventura")
https://worldstarhiphop.com/videos/video.php?v=wshhmh12gCs941jgkXvl

ライボウ氏によればグレートカーリングでは世界人口の90％の削減が計画されていて、その手はじめは世界的なパンデミックを起こして予防接種を行き渡らせることにあるという。その予防接種は不妊を蔓延させる形で、大量虐殺的なホロコースト（genocidal holocaust）に導くというのだ。

　ライボウ氏は2003年に患者の1人である元国家元首の人物（女性）から最初にグレートカーリングについて聞かされ、ライボウ氏に「もうすぐ大規模な間引きが始まる時期がくる」と告げたそうだ。

　いったい何の話かと聞き返すと女性はやはり「大規模な間引き（グレートカーリング）」であると言い、ライボウ氏はそれはどういうことなのかと質問した。

「無駄飯食らいどもの淘汰を知ってますか？　私たちの再生可能な天然資源を消費しているすべての人間の間引きです」と彼女は答えた。

「誰がそんなことを決めるのですか」と聞くと彼女は「私たち新貴族です」と即答したという。

　ベンチュラ氏は思わず「その人たち（新貴族）はビルダバーグ会議のメンバーということですか？」とライボウ氏に質問する。

　するとライボウ氏は「彼女はベアトリクス女王でもなく、エリザベス女王でもなく、ヘンリー・キンシンジャーでもありません。でも彼女はパワーエリートのメンバーで元・国家元首です」と説明している。

　このコロナ禍で現在、全世界でワクチン接種が着々と進められているが、これはグレートカーリングがすでに始動し着実に推進されている証なのだろうか。

　■ 「世界人口の90％を削減しなければならない」

　番組出演の翌年、2010年2月にライボウ氏は米ワシントン州イェルムの田舎町にある「ラムサの啓蒙学校（Ramtha School of Enlightenment）」で行った講演で、グレートカーリングについてより詳しく解説している。

　「今日、すべての人が“持続可能な地球”というコンセプトを知っています。…（中略）…WHOはFRBと同じくプライベートな組織であり、その運営資金の3分の2が製薬企業から提供されています。WHOをはじめ、国連、アメリカ政府、ローマクラブ、イルミナティ、CFRなどのすべての組織が、今日の世界は人口が多すぎると指摘しています」（ライボウ氏）

　そしてこれらの組織は“持続可能な地球”を維持するために9割の人口削減が必要であると言及しているという。現在の世界人口の90％を削減するというのはショッキングな数字だ。

「世界人口の90％を削減しなければならないと彼らは言います」（ライボウ氏）

　その元国家元首の女性の話では「彼らエリートは現在の1割の人口しか必要としていない」というのだ。

「1974年からWHOはあなたの友だちではなくなり、女性を不妊に導くワクチンの開発と接種を進める組織になりました」（ライボウ氏）

　ライボウ氏によればワクチン接種によりフィリピンの300万人の女性が不妊となり、アフリカでは天然痘撲滅プログラムでサハラ以南おいて1憶5000万人の人口削減を見込んでいることが記された文書が存在しているという。

　そしてこれらは計画のほんの一部で、このグレートカーリングを始めさせてはいけないとライボウ氏は訴え会場は拍手喝采に包まれる。

　この講演からすでに10年が経ち、そして現在の世界はコロナ禍に包まれている。今日の状況において人口の90％が削減されるという“グレートカーリング”をどうとらえたらよいのか、白黒はっきりするのはそう遠くない未来であることは間違いない。
Dr Rima Laibow - The Globalist Agenda
https://www.youtube.com/watch?v=2dIn0izZpvc

--------(引用ここまで)--------------------------------------------------

他のメディアでは絶対に報道できない、TOCANAならではの記事です。リマ・ライボウ医師は、10年以上前から、大規模な間引き、大量虐殺が近い将来、計画されていると警告してきました。
　長らく、陰謀論として相手にされませんでしたが、ワクチン死が続出する現在では
彼女の警告が正しかったことを否定する人はいないでしょう。

(関連情報)
https://twitter.com/retopsnart/status/1449721319210192896
https://twitter.com/retopsnart/status/1449750490544107526
https://twitter.com/retopsnart/status/1449797561825382404
(Transporter)
だいぶお年を召しましたが、相変わらず歯に衣を着せないリマ・ライボウ医師です。(1/3 - 3/3)5:57 AM Oct 17, 2021

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引用以上

　私は、リマ・ライボウについて知らなかったが、2009年頃、ビルゲイツが「ワクチンによって世界人口を削減する」と公然と発言していたことは、ブログに何度も書いた。
　しかし、ほとんどヤフー管理者によって無断削除されてしまい、少ししか残っていない。

　上の「元国家元首の女性」というのは、マーガレット・サッチャーしかいない。
　サッチャーが英国イルミナティのトップだったのはよく知られた話だ。徹底した特権意識の持ち主で知られ、上の話（私たち貴族）とよく符合している。
　レーガン・中曽根とともに、1990年代の新自由主義勃興の旗手、三羽カラスだった。彼女の指示により、オックスフォードで、レーガンによりハーバードで、新自由主義（特権階級＝貴族のための社会）価値観が薫陶され、世界に拡大していった。

　ハーバードには竹中平蔵がいて、新自由主義の薫陶を受けて帰国し、小泉政権で経済政策を担当し、労働者の権利を廃棄して臨時雇用（ルンペンプロレタリアート）に貶め、大金持ち、特権階級だけに奉仕するための社会体制を構築した。もちろん、竹中もイルミナティ（ダボス陰謀団）の幹部メンバーだ。

　イルミナティ（ダボス会議開催者グループ）は、グレートリセットを旗印に掲げているが、その内容は、原発電気を使った完全電化社会を作ること。コンピュータAIによる完全な監視と支配。そして医療体制を使って適正人口（全地球上で7〜10億人程度）に抑制することなどが含まれている。

　ビルゲイツと人口削減　2018年06月26日　
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-396.html

グレートリセット 世界の人口を10億人に
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39249910?ref=search_tag_video&playlist=eyJ0eXBlIjoic2VhcmNoIiwiY29udGV4dCI6eyJ0YWciOiJcdTRlYmFcdTUzZTNcdTUyNGFcdTZlMWIiLCJzb3J0S2V5IjoiaG90Iiwic29ydE9yZGVyIjoibm9uZSIsInBhZ2UiOjEsInBhZ2VTaXplIjozMn19&ss_pos=26&ss_id=a5fa16b6-4c16-4a49-b4e2-a524d8a31fc6

ビル・ゲイツが「ワクチンで人口削減が可能」と発言したのはTED2010会議.mp4
　https://video.fc2.com/ja/content/20210723kScWNB1b
　（YouTubeからは完全削除されたが、誰かがFC2に転載してくれていた）

　現在、進行中の新型コロナ禍は、原疾患のCOVID19よりも、ワクチン接種有害反応による死者の方が上回る状況が始まっている
　
　台湾 ： ワクチン接種後の死亡者数がコロナによる総死亡数を超える　2021年10月13日
　https://earthreview.net/deaths-after-vaccination-exceed-total-corona-deaths-in-taiwan/

　アメリカの10月8日までのワクチン接種後の有害事象報告は 79万8636件超、死亡例は 1万6766件。米政府は11月からワクチン接種年齢を「5歳」まで拡大する模様　2021/10/16
　https://earthreview.net/16766-deaths-798636-other-injuries-reported-1008/

　隠せなくなったワクチン副反応　心筋症・血栓症　2021年10月14日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1647.html

　厚労省は、新型コロナ概況から、ワクチン死者の項目を削除した。
　https://earthreview.net/death-report-cases-disappeared-from-official-documents/

　そして、これこそビルゲイツらダボス陰謀団の真の狙いか？

　米コロンビア大学の研究でコロナ感染の回復者の「精液にコロナウイルスが存在する」ことを確認し、精子の数、運動が極端に少ないことが見いだされる　投稿日：2021年10月18日
　https://earthreview.net/no-sperm-in-vacs-world/

　日本で、1200名もの「ワクチン接種後の死者」が出ていることを厚労省が報告した直後に、厚労省はワクチン＝死者の関連項目を報告から削除してしまった。
　ワクチンによる実際の死者数は、報告の数十倍、数百倍のオーダーであることは、上の「隠せなくなった副反応」のなかで紹介している。
　結局、厚労省は、ワクチンと死者の関係を徹底的に矮小化、隠蔽する作戦に出ている。しかし、もう遅い。
　おそらく来月、11月頃から、イスラエルやシンガポールで起きている、ワクチン二回接種者の感染死者激増という現象が、日本でも始まるからだ。
　
　接種率78％｢イスラエル｣で死亡者増加のなぜ　｢集団免疫｣の勝利から一転､ロックダウンも　2021/08/24
　https://toyokeizai.net/articles/-/450304

　シンガポールの1日の新たな感染者数がついに3000人を突破。人口100万人あたりでは日本の約40倍　2021年10月7日
　https://earthreview.net/singapore-new-daily-cases-finally-surpass-3000/

　もう、ワクチン接種が、ビルゲイツらのビジョン＝地球人口の9割を削減する、というダボス陰謀団の作戦であると断定してもよいのではないか？
　ワクチン接種などしなくても、新型コロナ禍は自然収束する。
　それは、大気中に立方メートルあたり数個〜数十個という極微量のウイルスが漂い、それを日常的に呼吸し、健全な免疫反応で撃退した抗体を持った人々が優勢になるからだ。

　大切なことは、医療に頼ることではなく、まずは歩いて汗をかき、体液の循環を高め、日光に当たってビタミンDを生成し、キクラゲのようなビタミンD食品を食べ、森林浴を行い、入浴して体温を上げるという、免疫増強作戦を実行することだった。
　大都会で多量のウイルスに暴露されても発症しないですんだ人々は、ワクチンを打った人々ではなく、免疫を高めた人々だったのだ。

　強力な自己免疫を持った人々が優勢になれば、ほぼ、すべての疫病は自然収束するのだ。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1653.html

　カリフォルニア州をはじめ、アメリカの西海岸を中心に展開している人気ファースト・フード・レストランのチェーン、​「In-N-Out」のサンフランシスコにある店舗​を公衆衛生当局が10月14日に閉鎖した。「ワクチン」を接種したことを示す文書を携帯していなくても入店させていたからだという。「ワクチン警察」になるつもりはないと店側は主張しているようだ。

　アメリカ以外の国でも「ワクチン・パスポート」の携帯を広めるため、「パスポート」がなければレストラン、パブ、劇場などへ入ることを禁止、さらに教育を受ける権利や仕事を奪おうとする動きがある。人類を巨大コンピュータで一括管理するシステムを築こうとしているのだ。日本も後を追おうとしているが、そうした動きを支えているのは政府、自治体、マスコミ、専門家などが推進している「無コロナ運動」だ。

　WEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演した際、マイクロチップ化されたデジタル・パスポートの話をしている。最初は服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するというプランだ。脳へ埋め込まれたチップを使い、感情の起伏を調べるだけでなく、記憶を促進したり管理しようとしていると言われている。

　シュワブはハーバード大学へ留学していた当時、ヘンリー・キッシンジャーから学んでいた人物。昨年6月にはCOVID-19のパンデミック騒動を利用して「​資本主義の大々的なリセット​」を実行すると宣言した。ドルという「呪物」を崇拝する現在の資本主義は限界に達したと考え、新たな「呪物」を作ろうとしている。

　そうした見方をしているひとりがゴールドマン・サックスを経て2013年7月から20年3月までイングランド銀行の総裁を務めていたマーク・カーニー。各中央銀行が管理するデジタル通貨のネットワークを作ろうと考えている。彼はフェイスブックが発行している「リブラ（ディエム）」をイメージしているようだ。カーニーはシュワブと親しいようだが、『闇の銀行」のひとつ、ブラックロックのCEOを務めるラリー・フィンクはWEFの役員だ。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202110270000/

　2020年3月11日にWHO（世界保健機関）が「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」のパンデミックを宣言して以来、COVID-19を口実としてさまざまなことが行われてきた。

　まず「ロックダウン」や「自粛」によって行動が規制され、監視システムが強化される。そして「ワクチン」の接種。効果に疑問が生じ、深刻な副作用が現れ、少なからぬ人が死んでいるにもかかわらず、アメリカやその従属国では強制的に接種しようとしている。「ワクチン」の接種と絡めて「デジタル・パスポート」を広め、管理システムを築こうともしている。欧州委員会はCOVID-19騒動が起こる前からEU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に実現することを予定していた。

　デジタル・パスポートの背後には、2015年9月に国連で採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」がある。その中で示された「SDGs（持続可能な開発目標）」を実現するため、個人を特定するためのシステムに記録されていない人びとを管理する必要があるとされ、デジタルIDの導入が進められることになったのだ。2016年5月には国連本部でどのように導入を進めるかが話し合われ、「ID2020」というNGOが設立された。

　このID2020にも関係している​ビル・ゲーツは人口を削減するべきだと考えている​人物。2010年2月にはTEDでの講演で、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせると語っている。彼にとって「ワクチン」は人口を減らす道具のようだ。

　人口削減でゲーツより過激な意見を口にしているのがCNNのテッド・ターナー。彼によると、地球の環境問題を引き起こしている主な原因は多すぎる人口にあるらしい。つまり、環境問題を解決するには人口を減らさなければならないということだ。彼は1996年、「理想的」な人口は今より95％削減した2億2500万人から3億人だと語っている。2008年にはテンプル大学で、世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしていた。尋常な手段で減らすことはできない。

　AI（人工頭脳）の能力が高まり、ロボット化が進めば、人間はいらなくなり、ゲーツやターナーの人口削減論を支えることになるが、人口を減らしたいという考え方の根底にはトーマス・マルサスの人口論がある。人口の増加は等比級数的であり、食糧の増加は等差級数的なため、その不均衡が飢饉、貧困、悪徳の原因になるという主張だが、強者が弱者を虐殺し、富を独占して飢饉、貧困、悪徳が広がっていることを気にしていないようだ。

　この人口論とセットになっているのが優生学。1871年にNMロスチャイルド＆サンの融資を受けて南部アフリカでダイヤモンド取引に乗り出して大儲けしたセシル・ローズはアングロ・サクソンを最も高貴な人種だと考えていた。彼は1877年、フリーメーソンに入会した直後に『信仰告白』を書いているが、その中で優秀なアングロ・サクソンが支配地域を広げることは義務だと主張している。アングロ・サクソンが世界の覇者になるということだ。

　優生学的な信仰は遺伝子操作を利用して「超人」を作り出すという考え方につながるが、巨大コンピュータと人間を融合させるという発想も生み出した。このプランを映画は人びとの頭脳に刷り込んでいる。

　WEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演した際、マイクロチップ化されたデジタル・パスポートの話をしている。最初は服に取り付けたり皮膚や脳へ埋め込みだけでなく、チップを脳へ埋め込み、感情の起伏を調べ、記憶を促進、そして思想も管理しようとしていると言われている。

　そのシュワブは昨年6月、COVID-19のパンデミック騒動を利用して​「資本主義の大々的なリセット」​を実行すると宣言している。破綻した現在の資本主義に替わる新しい資本主義を作り出そうというのだ。それは強大な私的権力が支配するファシズムにほかならない。

　そうした支配システムを築き上げる上で「ワクチン」は重要な役割を果たすことになる。強制的に接種させようとしている主因もそこにあるだろう。「ワクチン」の接種によって医療ビジネスが大儲けできることは確かだが、それは副産物。「利権・利得」を「ワクチン」接種の主因だと考えるべきではない。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202111180000/

　支配的な立場にいる私的権力は治安体制を強化するため、取締機関を強化するだけでなく監視システムを整備し、教育や報道という形で人びとの知識や考え方をコントロール、社会の収容所化を進めてきました。そうした流れを加速させたのが新自由主義であり、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動を利用した「詰め」の作業が始まっているように見えます。

　しかし、このプランはロシアや中国が西側の私的権力に従属しているという前提で作成されたはずです。その前提が21世紀に入り、崩れました。ロシアが曲がりなりにも自立してしまったからです。そのロシアを屈服させようとして行った恫喝が逆効果で、ロシアと中国の結びつきを強めてしまいました。この状況を打ち破ろうと欧米の私的権力は必死です。

　現在の資本主義が永遠に続くと信じている人もいるようですが、私的権力は限界に達したと考えているようです。例えばゴールドマン・サックスを経て2013年7月から20年3月までイングランド銀行の総裁を務めていたマーク・カーニーはドル体制に替わるデジタル通貨のネットワークを作ろうと考え、WEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブはCOVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現すると宣言しました。

　彼らは支配システムを作り替えようとしています。「新世界」、あるいは「新秩序」を作り出そうとし、そのために障害となる国、組織、個人などを潰そうとしているのです。そうした彼らの目論見が達成されたなら世界は「ディストピア」と化し、オルダス・ハクスリーの『素晴らしい新世界』やジョージ・オーウェルの『1984』で描かれた世界が牧歌的だと思えるような世界が作られる可能性があります。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202111210000/

　アメリカのジョー・バイデン政権はロシアや中国との軍事的な緊張を高める政策を進めてきた。来年1月中にはロシアの外交官27名以上を家族と一緒にアメリカから追放するようだが、それだけでなくウクライナや台湾周辺で軍事的な恫喝を強めている。

　東アジアでは微妙なバランスの下に平和が保たれていたが、尖閣諸島の領有権を巡る対立の棚上げ合意を菅直人政権が壊し、台湾の蔡英文総統はアメリカを後ろ盾として「ひとつの中国」政策を拒否したことでバランスは崩れ、軍事的な緊張が高まった。言うまでもなく、これはアメリカの戦略に基づく動きだ。

　特に緊張の度合いが高いのはウクライナ周辺。アメリカと同じアングロ・サクソン系の国であるイギリスは19世紀から海軍力を利用してユーラシア大陸の内部を周辺部から締め上げるという長期戦略を維持している。その戦略をまとめたのが「地政学の父」と呼ばれているハルフォード・マッキンダー。1904年に「歴史における地理的要件」を発表している。

　世界を制覇するためにはロシアを制圧する必要があり、そのためには東ヨーロッパを支配する必要があるとマッキンダーは主張した。そして注目されたのがポーランドだ。この国には「ポーランド・リトアニア連邦」の復活を夢見る勢力が存在、その「夢」はバルト海とエーゲ海に挟まれた中央ヨーロッパにカトリックの帝国を作ろうという「インターマリウム構想」と重なった。

　その構想を実現しようと動いていたひとりがポーランド生まれのセフ・レッティンゲル。第2次世界大戦中はロンドンへ亡命していたポーランドのブワディスラフ・シコルスキー将軍の側近で、MI6のエージェントにもなっている。ヨーロッパをイエズス会の指導の下で統一しようとしていた。1954年に創設されたビルダーバーグ・グループの生みの親でもある。

　ビルダーバーグ・グループの上部機関はアメリカやイギリスの支配者たちが1948年に組織したACUE（ヨーロッパ連合に関するアメリカ委員会）で、フォード財団やロックフェラー財団などから資金は出ていた。イギリスのウィンストン・チャーチルやアメリカのアレン・ダレスたちが参加している。

　ヨーロッパを統一しようという運動は大戦の前にも存在した。イタリアの有力貴族で、ベニオ・ムッソリーニ時代にはファシストの中心メンバーでもあり、戦後はアメリカの情報機関と連携していたバレリオ・ボルゲーゼもその運動に参加していた。

　ボルゲーゼをヨーロッパ統合へ向かわせたのは、貴族仲間のリヒャルト・フォン・クーデンホーフ-カレルギー。リヒャルトの父親であるハインリヒはオーストリア・ハンガリー帝国の外交官として1892年に来日、青山みつと結婚している。

　アングロ・サクソンの戦略で重要な位置にあるウクライナでバラク・オバマ政権は2014年2月にネオ・ナチを使ったクーデターを実行してビクトル・ヤヌコビッチ大統領を排除したが、クリミアの制圧には失敗、東部地方のドンバス（ドネツクやルガンスク）では戦闘が続いている。

　キエフのクーデター体制は部隊をドンバスの近くへ移動させて軍事的な圧力を強め、同時にアメリカは黒海へ艦隊を入れて軍事演習を実施してロシアを挑発している。最近ではアメリカ軍のE-8Cやイギリス軍のRC-135といった電子情報戦用の航空機がロシアとの国境近くを飛行、ロシア国防省によると、11月の始めにアメリカ軍の戦略爆撃機が核攻撃のシミュレーションを行ったという。こうした動きに対し、アメリカが一線を越えればロシアも動くとウラジミル・プーチン大統領は警告した。

　アメリカやイスラエルの「外交」は「脅せば屈する」である。圧倒的に力の違う相手なら通用する戦法だが、ロシアや中国には通じない。それにもかかわらず、その戦法をアメリカは継続している。ロシアや中国が上手に対処できなければ、核戦争になる可能性は小さくない。「まさか」と考えてはならない。

　本ブログでは繰り返し書いてきたように、アメリカを中心とする支配システムは揺らいでいる。そのシステムの柱は「ドル」だが、そのドル体制が崩壊するのは時間の問題。これは2013年7月から20年3月までイングランド銀行の総裁を務めていたマーク・カーニーも認めている。新たなシステムとして考えられられているのが「デジタル通貨」だ。WEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブが昨年6月に打ち出した「資本主義の大々的なリセット」の目的もヘゲモニーの維持にある。

　何もしなければアメリカを中心とする支配システムは2030年まで持たないとも言われていた。勿論、座して死を待つはずはない。すでに世界大戦は始まっていると考える人は少なくないが、その戦いで勝利するため、アメリカはヨーロッパ、中東、アジアで支配力を強め、ロシアの力を弱める必要がある。そうした点において、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」は好都合だった。

　この騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た症状の肺炎患者が見つかったところから始まる。翌年の3月11日にWHO（世界保健機関）は「パンデミック」を宣言、騒動は本格化し、その対策だとしてロックダウンや「自粛」が打ち出されて社会の収容所化が進んでいる。

　そうした政策で人びとの行動は制限され、人と人とのつながりは弱くなり、物流も滞って経済活動は麻痺。個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化して倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させることになった。教育を受ける権利も奪われている。

　監視システムが強化され、デジタル・パスポートの導入で人びとの管理を徹底しようとする動きもある。アメリカをはじめ、「ワクチン」の強制接種を打ち出している国もある。

　その先頭を走っているオーストリアではロックダウンに続き、来年2月1日から「ワクチン」の強制接種を始めるという。接種を拒否した人には思い罰金が科せられ、罰金が支払われない場合は収容所へ送り込まれるようだ。「ワクチン」を接種するような「国策」に刃向かう服わぬ人びとを拘束するわけだ。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202112030000/

　今、我々が求めているものは、「自分の良き未来」ではない。子供たちの「良き未来」なのだ。自分は、その礎となることで満足だ。
　子供たちの幸福な未来とは、どのようなものか？　我々には鮮明なビジョンが必要である。

　ビルゲイツら「ダボス陰謀団」のビジョンは鮮明だ。それは、社会のすべてをコンピュータが情報収集し、AIが指導部の定めたロジックで判断し、人々を一斉に「右倣え」と仕向ける。従わない者は強く罰する。
　たぶん、これは中国共産党の支配する今の中国式社会と同じものだ。
　https://www.youtube.com/watch?v=b1pJXyPwGCE

　「グレートリセット」ビジョンは、人々をスーパーシティ（スマートシティ）という超管理社会に縛り付ける。子供たちには、AIが一方的に知識を与えるが、子供たち自身が、「自分で発見する」という方法は「管理逸脱」として否定される。
　指導者が定めた秩序から外れるものは厳しく罰せられる。
　これは、ユダヤ教の旧約聖書によって定められた発想なのだ。

　なぜ「ユダヤ教」なのか？　といえば、ダボス陰謀団を代表する、世界の大金持ち、ウオーレン・バフェット、ビル・ゲイツ、アル・ゴア、ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾスなど名の通った「世界資産の9割を保有する」といわれる超大金持ちの大半が「ユダヤ人」であるからだ。

　ビルゲイツは、どこにもユダヤ人と書かれていないが、むしろ「自分はユダヤ人」と公言している人の方が少ない。ユダヤ教は秘密カルトなので、中世以来の「ボグロム」というユダヤ人排撃の記憶から、身元を隠すのが普通である。

　世界資産の9割という表現は、世界の大金持ちを調べてゆけば分かる。ユダヤ人と書かれていなくとも、身元を隠しているユダヤ人がたくさんいるからだ。
　
大富豪上位8人（そのうち半数はユダヤ人）だけで、世界人口の半分以上の純資産を持つ事実と、日本の上位10人の資産が国民3000万人分である現実
　https://www.multilingirl.com/2017/01/super-rich-8.html

世界の超富裕層「ユダヤ」や「華僑」はどんな人たち ?
　 https://www.bank-daiwa.co.jp/column/articles/2019/2019_175.html

　世界の大金持ちの筆頭にビルゲイツが登場するが、実は彼はユダヤ人のカテゴリーに入っていないが、ユダヤ人であることは、マイクロソフト、ビルゲイツの後継者たちが全員ユダヤ人であることから明らかだ。
　GAFAMといわれる世界に超越するアメリカの金融資本は、全員ユダヤ人である。

　 世界を動かす“ユダヤ人”創業企業--次なるGAFAMを生み出すヒントは「イスラエル」に
https://japan.cnet.com/article/35143822/

　なぜ、ユダヤ人が全人類に超越して、全地球上の資産を独占的に保有し、全世界を自分たちの秩序に従わせようとするかといえば、それは旧約聖書・ユダヤ教・タルムードというカルトに秘密がある。それは「宗教的使命」なのだ。
　
ユダヤ人に成功者が多いのは「タルムード」に理由があった
　https://diamond.jp/articles/-/212304

　ユダヤ教の聖典、タルムードは、ユダヤ教徒が全人類に君臨し、自分たちだけが神に選ばれた上級の民であり、他のすべての人々は、ユダヤ教徒に奉仕するための家畜（ゴイム）であると教えている。

　タルムードとは何か？　2017年03月07
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-75.html

　ユダヤ教徒は、全人類に君臨するための教育的スキルを子供時代から身につけることを厳しく強要される。
　ユダヤ人の子供は、13歳までに、旧約聖書トーラー五編を丸暗記し、ラビの前で滞りなく暗誦してみせる義務を負っている。
https://www.asianprofile.wiki/wiki/Bar_Mitzvahs

　彼らは、バルミツワーというカルト作法のために、「虐待」ともいえる子供時代を過ごさねばならず、このため、自分たちが与えられてきた虐待を、世界の民に加えても良心が痛まないのだ。
　ユダヤ人は遺伝病、近親相姦と子供虐待が多いことで知られている。
　http://www.hpcreating.com/php/blog/kakikomi/202111.php

　ユダヤ人によるダボス陰謀団が、世界中の子供を「スーパーシティ」という檻のなかに放りこんで、四角四面の家畜ロボットのように飼育したがる理由は、ここにある。

　ユダヤ人は、数千年も前から居住してきた中東の土地（パレスチナ）に、「ここは神の契約の地だ」と叫びながら乱入し、先住民を射殺しながらパレスチナを強奪し、イスラエルを建国した。

　イスラエルとは、どういう国か？　2021年02月02日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1392.html

　ダボス陰謀団は、世界中の子供たちの教育体制に介入を始めている。世界の子供たちにとって、「教育の場」は、単に知識を得る場ではない。それは友と出会い、友情を育み、人間愛を育てる交流の場なのだ。
　だが、グレートリセット＝スーパーシティでは、そんな友情は、カネを生まない無用の長物として切り捨てられ、AIロボットによるリモート教育体制（オンライン教育）によって知識だけを与えることになる。

　ダボス陰謀団の思想的根幹は、タルムードであり、新自由主義である。
　新自由主義は、政府の介入を排除し、企業が市場原理だけで洗練され淘汰される仕組みを求めている。だからグレートリセットでも、必要な思想は「金儲け」に役立つかだけで判断される。

　これに対して、我々「子供たちの幸福な未来」を求める者たちは、よほど明確な、人類の幸福な生活ビジョンを持っていないと、金儲け一辺倒の新自由主義思想に取り込まれて、世界金融資本の家畜（ゴイム）になるしかない。

　我々にとっての、「子供たちの幸福な未来」のビジョンとは、どのようなものか？

　それは、人生の根源的な目的が何であるのか？　正しく知ることから始めなければならない。
　人生は一回こっきりの限定的なものではない。過去から未来に向かって、一つの魂が、無限の進化を続けてゆくプロセスであり、数千、数万の人生の上に、今の我々の肉体があることを知る必要がある。
　つまり、肉体は朽ちても魂は死なない。次々に新しい肉体に生まれ変わって、より合理的な魂を持った人格、肉体へと進化してゆくのだ。

　それでは、今の我々の肉体は、未来に向かって何を得ようとしているのか？
　それは、私の考えでは、「地球の循環」を知ることだと思う。地球という生態系のなかで、一人一人の命、肉体が未来に向かって進化してゆくプロセスを理解するということだ。

　我々の命が、全地球上の生態系のバランス、協力の上に成立しているメカニズムを知ることが人生の目的である。
　だから「子供たちの幸福な未来」というテーゼを掲げるとき、子供たちが地球における自分の役割を自覚するシステムがもっとも大切なのだ。

　私は、その理想的なあり方として「アルプスのハイジ」のように、大自然に包まれて、たくさんの動物と交流しながら、地球の循環の意味を理解してゆく人生が、「幸福な未来」を保証することだと考える。
　だから、子供たちを過疎の山村で共同生活させ、たくさんの動物と触れあいながら、真実を理解してゆく教育が必要なのだ。
　それは少なくとも、ダボス陰謀団が強要しようとしているAI化教育やスーパーシティではない。

　コンピュータ社会など必要ない。昔ながらの農業と牧畜のなかで、汗をかき、大自然に包まれ、泥だらけになって遊び回って肉体を鍛錬するライフスタイルが必要なのだ。
　誰にも管理されない。教えられるのではなく、「自分で発見する」教育システムが必要なのだ。

　このような、人間生活の本質に迫った明確なビジョンを共有して、はじめてダボス陰謀団のグレートリセット構想を否定することができる。
　何よりも、「素晴らしいライフスタイル」のビジョンが必要なのだ。
　そして、ビルゲイツらが、なぜグレートリセットを全人類に強要しようとしているのか？　その本当の理由を知らなければならない。

　それは、旧約聖書のなかに隠されている。
https://ameblo.jp/shanti-jyoti/entry-12696882135.html

　ユダヤ教徒（イスラム教徒と、キリスト教福音派も）が信奉する旧約聖書の神は、実はイエス（新約聖書）の神ではない。
　それはルシファーだといわれている。なぜルシファー＝サタンなのかは、レビ記を見れば直観的に理解できる。
　旧約聖書は、「戒律によって人間を縛る宗教」である。新約聖書は、戒律の無意味なことを知らせるためにイエスが登場してきたといってもいいが、旧約派は、そのイエスまで、偶像化し、戒律のなかに閉じ込めてしまった。

　イエス自身は、「石をどければそこにいる。薪を割ってもそこにいる。私は教会にはいない」
　と語っているから、教会キリスト教が、どれほどイエスの教えを歪曲し捏造しているか分かる。
https://blog.goo.ne.jp/eigenwille/e/7bc78fbfce8031b4779654e029b60d73

　ダボス陰謀団は、旧約聖書を信奉する集団であり、タルムード世界の実現を目指しているのだ。

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