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グレートリセットは何故必要か _ 人口削減の原点 驚愕の実験 UNIVERSE25
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/725.html
投稿者 中川隆 日時 2021 年 7 月 08 日 12:33:02: 3bF/xW6Ehzs4I koaQ7Jey
 

グレートリセットは何故必要か _ 人口削減の原点 驚愕の実験 UNIVERSE25


2021.07.08
人口削減の原点 驚愕の実験 UNIVERSE25



おほぉ。


さて、この実験については前から知ってたのですが、
非常にまとまった動画を見つけますた。


結構有名な実験で知ってる人もいるかも知れません。


1960年から1970年にかけて。


全部で25回も行われ、そのたびに同じ結果になった実験。
UNIVERSE25でした。


興味深い話なので時間があったらぜひ見てみて下さい。


なぜ世界支配者層が必死こいて人口削減を推し進めるのか。
これが理由かと思われる実験でした。


人類の絶滅を予想した悪魔の実験“UNIVERSE25”の本当の目的をお話しします。【 未来 予言 予知 人口削減 】



知っての通り、現時点での全世界の人口は78億です。


50年前は37億。
たった50年で2倍になってしまった。


そして2100年には110億人になると言われてる。


日本の人口は、明治維新ごろ、たかだか3千万人だった。


そこから激増して、今や1億2千万人。
どんだけ〜


しかし、実はここが頂点で、2100年後には今の約半分になってしまう。


意外なことに中国も将来は同じ推移をたどると予想されてます。


で、この実験。


universe25という実験は、ネズミを使った実験です。


ネズミにとっての楽園を作ったらどうなるのか。


通常の環境では、ネズミには鳥もいるし猫もいる。
天敵がいるのでそこまで増えない。


でも、人工的に天敵もいなく食物にも困らないネズミにとってのユートピアを作ったら
行く末はどうなるのか?


ネズミを使った人類社会の行く末をシミュレーションです。


想像してみて下さい。
十分な餌と水、ネズミにとって伸び伸びとした育成環境
そこに8匹のネズミを放ったらどうなる?


そりゃあんた。


ネズミ算と言われるぐらいだから、
倍々に増えて普通に大繁殖するんじゃないの?


と思いきや。。


いや、確かに初めは激増する。
わずか半年後に8匹が620匹になった。


しかし3年後。
そのユートピアのネズミ達は絶滅してしまった。
何かの病気が流行った?


いいえ。それはなかった。
その実験では、病気は流行らないようにコントロールされていた。


でも何度やっても同じ結果になるのです。
実験は全25回も行われ、全てが絶滅したのでした。


えーーー


なぜそうなってしまったのか。


詳しくは動画を見て下さい。


結局、人間社会と全く同じ経緯をたどる。


最初に現れたのは、ネズミ社会の権力闘争。


上位と下位に分かれ格差社会が出来上がる。


広々としたスペースにゆったり暮らすグループと。
狭いスペースに大勢が窮屈にひしめきあって暮らすグループに分かれてしまう。


本当は、食料もスペースも十分なので、
均等に分け合えば何不自由ない環境なのになぜかそうなってしまうのです。


人間社会と同じく富裕層と貧困層に分かれてしまう。


富裕層のオスに囲われたメスは母性行動が上手く行き子供もちゃんと育つ。


一方、貧困層のメスは母性行動が下手で、子供の死亡率も高い。


全く人間社会そっくりです。


そしてこうなる。


また、貧困層に住むメスはストレスで子殺しをするようになる。
人間社会でも児童虐待がおきますよね。


そして、権力闘争に疲れて身を引くネズミ。
引きこもり世代のネズミが出て来る。


引きこもりネズミは争いをせず健康的な身体をしてるのでビューティフルマウスと呼ばれる。


しかし、そのネズミ達は、他者に興味を示さず、交尾もしない。
そして、徐々に性的に倒錯したようなLGBTネズミも増え始める。


まったく今、日本で起きてることと一緒です。


そして、しばらくして死亡率が出生率を上回り、
約3年後、ユートピアのネズミ達は絶滅に至ってしまうのでした。


どんなにやっても同じ結果になる。
同じ実験を25回もやったのでUniverse25というのでした。


今、人間社会で起きてることが実は、かなり前のネズミ社会のシミュレーションで分かってたのでした。


生物というのは天敵のいないユートピアに住むと同じ経緯をたどり絶滅してしまう。


だから、定期的に間引きしなければならない。
そう支配者層はそう考えてるかも知れない。


ひじょーに考えさせられる実験なのでした。


https://golden-tamatama.com/blog-entry-universe25-experiment.html
 

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コメント
1. 2021年7月24日 12:50:35 : vm2m0Yb61c : OVJpa2FtQ0tMUlU=[11] 報告
グローバリストが大麻を合法化した目的は愚民化です。大麻は、健康被害はほとんどないんですが、極端に生産性を下げます。
この奴隷化、愚民化によって資本主義は完成するのです。
そもそも日本人は資本主義を誤解しています。資本主義は資本を握っている側が資本を握っていない人間を徹底的に働かせるのがその本質です。この本質を維持するには貧困が必要です。貧困層という奴隷層を作って徹底的に搾取しないと資本主義は成立しません。

【重要】大麻合法化とエネルギー利権、愚民化計画の知られざる繋がり ジェームズ斉藤がグローバリストの思惑を解説
2021.07.23
https://tocana.jp/2021/07/post_216024_entry.html

【連載:某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤(@JamesSaito33)が斬る! 国際ニュース裏情報】


ジェームズ いまアメリカで大麻が全面的に合法化される動きがありますが、裏側について日本人のほとんどはなにもわかっていないようなのでお知らせしたいです。

──大麻解禁の裏側ですか?

ジェームズ はい。今回の大麻合法化が急速に進んでいる理由にはアメリカ民主党の思惑が絡んでいるんですよ。一番大きな枠組みというのは地球規模の経済行動の転換があるんです。それが脱炭素エネルギーです。

──脱炭素? 

ジェームズ そうです。つまり、石油、ガスから脱却しようとしているんです、特にアメリカ、ヨーロッパは。この間もEUが2035年までにガソリン車を全面禁止にすると言いましたが、いまのエネルギーの最先端って原子力とか太陽光とか水素発電とか、世界レベルで脱炭素の方向です。

──そうなんですね。ただ、それがどう大麻と…。

ジェームズ 絡んでくるのか?ですよね(笑)。実は大麻ってエタノールに還元でき、燃料になるんですよ。それも石油やガスに匹敵するぐらい効率がいいんです。人類っていまの時点でも大麻油さえあれば、普通に暮らせるはずなんです。公害を生む石油やガスなんて本来必要なかったんです。それがなぜ、こんなに悪者になってしまったのかといえば、石油利権側のプロパガンダです。

──もしかしても大麻解禁ってエネルギー問題だったんですか? 

ジェームズ そうです。信じられないかもしれませんが、大麻が地球のエネルギー問題を解決するんです。ですから、これからは大麻は吸うだけでなく、社会の至るところで使われるようになるかもしれませんね(笑)。

──それ、本当ですか? にわかには信じられないのですが。

ジェームズ そう思うのもムリはないですが、実際、いまの大麻解禁を仕掛けているのはエクソンモービルなどのエネルギー企業ですからね。彼らがいま民主党にお金をバラまいています。彼らの献金のおかげで2020年の大統領選でバイデン勝利を演出することができたんです。トランプは「反脱炭素派」なので目の敵にされたんです。石油利権を握る人々はこれまで100年以上も石油・ガスでボロ儲けしてきましたが、次の100年では大麻で儲けるつもりかもしれません。

──そんな大きな話だとは思いもしませんでした。

ジェームズ 大麻は意外に大きな資源なんですよ。要は麻ですから衣料用にも使われますよね? ところが、これも石油利権を脅かしたんです。石油利権側は化学繊維を売りたいので、やっぱり麻が邪魔だったんですよ。エネルギーだけでなく、化学繊維利権とも競合したので大麻はずっと悪者にされてきたんです。


──確かに戦後、大麻は必要以上に悪者扱いされてる感じではありましたよね。

ジェームズ そうです。人類は古代からずっと大麻をさまざまな形で愛用してきましたし、アジアでは神聖な植物として大事にされてきました。インドや中国でもそうですし、日本では神道で使う紙の束を「大麻」と書いて「おおぬさ」と読むのですが、これは文字通り、もともとは大麻を束ねたものでした。

──大麻禁止の裏にはそういう背景があったんですね。では、大麻の中毒作用ってそれほど深刻ではないということですね?

ジェームズ いえ、そこは注意が必要です。大麻の覚醒作用をもたらすTHCという成分は、場合によっては危険です。例えば、子供が長期にわたり、THCを摂取すると脳が萎縮します。また、THCの覚醒作用は生産能力を格段に落とします。実は、私はある諜報訓練で微量のTHCを合法的に摂取したことがあったのですが、直後から猛烈に眠くなり、翌日は二日酔いのような状態が一日中続きました。
きつかったのは三日目です。その日は対テロ訓練だったのですが、銃を撃っても全く標的に当たらず、上官による任務の説明を理解するのも困難でした。同日のヒューミントの訓練でも全く成果が出ず、「THCをやると廃人まっしぐらだな」と確信したのはこの時でした(笑)。ただし、大麻そのものは一般的にはストレス緩和、医療用にはてんかん等に効果があり、依存性もカフェイン程度であることは証明されていますので、大麻を即、悪だと判断するのは言い過ぎです。大麻は利用目的次第で効果が両極端になる、諸刃の剣です。だからこそ、欧米ではしょっちゅう大麻解禁が議論されてきましたし、すでにカリフォルニアでは一部合法、コロラド州では全面合法、ニューヨーク州もこの前、合法化されました。

──オランダでも基本的には大麻は解禁していますし。

ジェームズ オランダはグローバリストの拠点ですからね。結局、彼らはプロパガンダを仕掛けた側ですから大麻に大した害がないことなんか最初から知っているです。なので、今回も脱炭素に舵を振るとなったらすぐに解禁しようと動くわけです。なにしろ、いま合法化で動いているのはアメリカ連邦政府ですからね。現在は各州の州法で合法にしているだけですけど、連邦法で合法になれば全面的
に解禁になるでしょう。

──そうなれば日本も同調するんでしょうけど、可哀想なのはこれまで大麻で捕まった人や人生を狂わされた人たちですよね、

ジェームズ 確かに日本における現行の国内法では彼らは違法行為を犯したので、逮捕されて当然です。私も現役の某国諜報機関関係者なので、違法行為を正当化するつもりは毛頭ありません。しかし、彼らの行為を元に「大麻=悪」の論理を展開するのは稚拙です。欧米はもともとプロパガンダだとわかっているからそれなりに対応しているんですけど、日本の官僚は極端に「保身ファースト」でクソ真面目に対応してしまうんです。大麻取締法にしても昭和23年にGHQの指示によって作られたものです。GHQ職員にはユダヤ系極左勢力が大量に紛れ込んでいましたから、大麻禁止は日本を弱体化させる思惑があったんでしょう。 ですから、サンフランシスコ平和条約調印で主権回復後、日本はGHQが作った法律なんか無視すればよかったんです。それを吉田茂から安倍晋三に至るまで所謂「対米従属派」と呼ばれる政治家が忠犬ハチ公のようにずっと後生大事に守ってきたからこんな世の中になっているわけです。実際、厚生労働省の麻薬Gメンなんてムダに精鋭揃いですからね。六本木にたむろする外国人の麻薬売人に浸透工作やハニートラップを仕掛けた上で逮捕するとか普通にやってます。しかし、そういう優れた人材ははるかに国家安全保障上深刻な問題である、中国人スパイ対策等に回すべきです。リソース配分が完全にデタラメで、大麻摘発に躍起になっているので、呆れますね。

──日本政府、日本の官僚が石油利権、ひいてはグローバリストの言説を無批判に信じているからこんなことになるんですね。

ジェームズ 究極の皮肉は、米国で大麻規制をかけた勢力と、現在大麻合法化を進めている勢力は同じユダヤ系極左だってことです。戦後日本における大麻規制問題だって同じくユダヤ系極左勢力の仕業です。であるのに、ルールを守れば、それでいいと思っている無能というよりも無責任な人たちがいまの官僚、いまの政治家ですね。これはGHQが作った日本国憲法を巡る問題と全く同じです。コロ
ナもそうですが、政府がグローバリストの下僕になっているからこんなことになるんです。

──とはいえ、いまのアメリカの大麻合法化はトランプを倒したグローバリストた
ちが進めているんですよね?

ジェームズ そうです。だから、日本はポチとしても二流なんです。ご主人さまたちの思惑が見えないので、動きが一周遅れなんです。ご主人さまたちはもう大麻解禁、脱炭素に進んでいるんです。ところが、日本政府はまだGHQが作ったルールに縛られていて動きが鈍いんで、グローバリストたちからもバカにされています。

──下僕としても使えないという。

ジェームズ そのぐらいいまの日本の政治家、官僚たちは硬直しているし、自分の頭で考えないんです。そして、ここにもうひとつグローバリストが大麻を合法化した目的があります。それは愚民化です。大麻は、健康被害はほとんどないんですが、前述の通りTHCは極端に生産性を下げます。その一方でCBDという成分だけを摂ると生産性を落とさずにリラックス効果だけを望めます。しかも、CBD
はアメリカだけでなく、日本でも2020年に合法になりました。

──えっ、もう合法化されているんですか?

ジェームズ そうです。アメリカでも日本でもCBDという有用な成分はすでに合法です。なのに、なぜ、大麻全面合法化が進んでいるのか? その答えはTHC合法化です。THCを社会に浸透させ、生産性を落とすことにより、愚民化を図ろうとしているんです。

──でも、生産性を落としたら奴隷としても使いにくいんじゃないんですか?

ジェームズ いえ、奴隷はデク人形でいいんです。いわれたことを不眠不休そして無給でやってくれればいいんです。さすがに完全な廃人ではダメですが、政権批判はするが実際に行動を起こさない、完全なヘタレになってくれればいいんです。これは支配者側にとっては好都合です。なぜなら「形だけの民主主義」を演出するには、反対勢力が必要です。THC解禁で反社会的なヘタレ人間を大量生産
すると、私が以前から言っている「コントロールされた反対勢力」が最も簡単に作れるということです。事実、米国では左派のリベラル、右派のリバタリアンのほとんどは大麻をやっています。特に右派のリバタリアンは大麻解禁論をリードし、キリスト系伝統保守が多い右派の分断要素にもなっています。結局彼らの正体は日頃から不平不満を垂れる反社会勢力です。大麻はまだ「ソフトな麻薬」で
すが、大麻常習者になるとコカインやLSD等のさらに強力な「ハードな麻薬」に手を出しやすくなるとはいわれています。コカインやLSD常習者となると完全に廃人となり、今度は実力行使も躊躇しなくなります。実際、ANTIFAやBLMのメンバーで破壊行為を担当している者は、ほぼ全員ハードな麻薬の常習者です。実は、民主党主導の大麻全面合法化の動きは「コントロールされた反対勢力」を大量生産し、さらに米国社会を分断し弱体化させることが究極の狙いです。しかもこれは民主党の2022年中間選挙及び2024年大統領選に関連しており、やはりANTIFAやBLMを大量動員して破壊活動でもって強引に選挙で勝とうとする思惑があります。そもそも大麻全面合法化は2020年大統領選の時点でバイデン陣営の公約でもあり、周到に民主党側で仕組まれた案件です。また、大麻全面合法化は米軍にも影響があります。緊張が続く彼らはどうしても薬物に頼りがちで、もしかしたら米軍も「戦えない軍隊」になり世界戦略どころではなくなります。

 しかも、THC合法化はビジネスになります。最近日本でも流行っているCBDオイル等のサプリが最大の効果を発揮するには、現在のようにCBD100%ではなく、CBD80%対THC20%等のTHCが含まれるような比率が必要になってきます。つまり、THC解禁で、CBDオイル業界が潤うことになるのです。「健康になれます」の謳い文句に釣られてCBDオイルにハマって愚民化することを狙っているんです。実際、CBD100%でもかなりリラックス効果はありますが、THCを含むCBDオイルは効果が全く違います。しかし、少しでもTHCが入ると同じCBDオイルでも摂取後、生産性が落ちることには変わりがありません。

──少しでもTHCが入るとちょうどいい愚民が出来上がるんですね。

ジェームズ その通りです。こういう愚民ができると奴隷化するのは簡単ですから、大麻合法化を仕掛ける側は究極にはこれを狙っています。この奴隷化、愚民化によって資本主義は完成するのです。

──大麻によって資本主義が完成ですか!?

ジェームズ そうです。そもそも日本人は資本主義を誤解しています。資本主義は資本を握っている側が資本を握っていない人間を徹底的に働かせるのがその本質です。この本質を維持するには貧困が必要です。貧困層という奴隷層を作って徹底的に搾取しないと資本主義は成立しません。これを日本人はもっと理解しないといけません。
 だからこそ、資本家の利益を代弁しているアメリカの民主党がいま、大麻合法化をすすめているんです。民主党の正体は、政治とビジネスが癒着したファシズムです。現在大麻合法化が進んでいる州を見てください。カリフォルニア州やニューヨーク州等、全て民主党の拠点です。大麻合法化はグローバリストのくびきから解放されるために必要な政策ですが、同時にグローバリストがそれを主導し
ているので、気をつけないと「全世界総白痴化」という「ユダヤの罠」にハマります。実際、カリフォルニア州等の大麻合法化を実施した米国の州では、一般人の知的レベルが極端に落ちています。ですので、一般人は絶対にTHCは手を出してはならず、CBDに留めてほしいと思います。

 また日本国内での大麻合法化議論も、米国で起こっているような社会的影響を考慮すると、THCは違法にしたまま、CBDの規制緩和を実施すべきでしょう。日本では前述の通りCBDは合法化されましたが、現行の法制度下では「大麻の茎と種子由来CBDのみ合法」となっており、それらの部分からではほとんどCBDが採れず、米国麻薬取締局も「商品化は現実的でない」という表明をしています。し
たがって、現在日本で売られているCBDは違法かフェイクな物ばかりで、皮肉にもTHC含有CBDの密輸等を助成することになっています。CBDの健康面での有効性は明らかでTHCの害を防ぐためにも、CBD全面規制緩和をするべきです。また、現在海外での大麻使用自体は違法ではなく、カリフォルニア州等で大麻使用は日本人であっても問題ないので、現地で大麻を入口に他の危険な麻薬に手を出す
ケースが多いのが現状です。やはりTHCは全面使用禁止にすべきでしょう。

 大麻全面合法化の波は日本にも押し寄せて来ています。日本ではGHQの愚民化政策の結果、未だ「アメリカ文化はカッコいい」という洗脳から抜けていません。しかし、現在のアメリカ文化は低俗の極みで、カリフォルニア州などでは一日中大麻を吸ってヒップホップを聴きセックスばかりしている者ばかりです。このどこが「カッコいい」のでしょうか? ただのユダヤの奴隷で、国民が堕落し、亡国となったローマや清王朝の落日を彷彿とさせます。今回の米国発の大麻全面合法化の波は歴史の必然ですが、日本にとっては国家の命運をかけた問題であることを読者の皆さんは認識しておいてください。

2. 中川隆[-15953] koaQ7Jey 2021年7月29日 11:31:58 : 6D5ARNw16M : Qkh3WTBqZ1UyY00=[17] 報告
2021.07.28
経済の崩壊はCOVID-19騒動を仕掛けた目的のひとつ
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107280001/


 厚生労働省は財源が逼迫しているとして、雇用保険の保険料率を引き上げようとしているそうだ。逼迫した理由とされているのは「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)対策」。科学的な根拠が示されないまま欧米の少なからぬ国では「ロックダウン(監禁策)」、日本では「自粛」が強要された。そのひとつの結果だ。

 社会の収容所化が進められ、人びとの主権やプライバシーを奪われてしまったのだが、経済面から見ると、生産活動や商業活動は麻痺して多くの企業や店の経営が悪化、必然的に倒産、失業、ホームレス、そして自殺者を増やしている。特に大きなダメージを受けているのは中程度より小さい規模の企業や個人。強大な私的権力と結びついた大企業は大儲けだ。日本政府の政策はアメリカやイギリスの金融資本と結びついた私的権力の命令に従っているだけだろう。

 マスコミの宣伝もあり、少なからぬ人は「COVID-19ワクチン」の接種で苦境から脱することができると信じていたようだが、勿論、そうしたことはない。こうした「ワクチン」が危険で効果を期待できないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。

 言うまでもなく、「COVID-19騒動」は世界を劇的に変化させつつある。その目的をWEF(世界経済フォーラム)を創設したクラウス・シュワブは「資本主義の大々的なリセット」だと公言している。シュワブはヘンリー・キッシンジャーの教え子としても知られている。

 そのリセットを実行する主体になりそうな団体が「包括的資本主義会議」。リン・フォレスター・ド・ロスチャイルドを看板とする団体で、ローマ教皇庁との連携を謳っている。その中心にはロックフェラー財団のラジブ・シャー、フォード財団のダレン・ウォーカー、あるいはイングランド銀行元総裁のマーク・カーニーもいる。

 WEFの幹部のひとり、ラリー・フィンクはブラックロックという資産運用会社の会長兼CEO。この会社はバンガード、ステート・ストリートなども同じように銀行のような規制は受けない金融会社。いわゆる「闇の銀行」で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。資金はエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホールディンなどから流れ込み、そうした資金で巨大医薬品会社、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアは支配されている。

 アメリカ政府への影響力が大きい金融機関としてゴールドマン・サックスが有名だが、最近はブラックロックが上回るようで、その幹部であるビライアン・ディース、ウォーリー・アデイェモ、マイケル・パイルがジョー・バイデン政権に参加している。

 高利貸しのやり口を見れば想像できるだろうが、金融機関にとって企業の倒産や国家財政の破綻は大儲けのチャンスだ。「COVID-19対策」による経済破綻は意図的なものだろう。政府が「無能」、あるいは「愚か」だからだと考えるべきでない。

 古典的な理論によると、虐げられた民は立ち上がり、邪悪な支配者を倒すことになっているのだが、その支配者は対策を練っている。そのひとつが監視システムの強化であり、言動統制である。そのために「ワクチン・パスポート」を導入しようとしている。将来的には人間を端末化して記憶や思考をコントロールしようとしている。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107280001/

3. 2021年8月02日 11:39:57 : 3imoFC76mc : akZZbDUxMVY1cnM=[15] 報告
2021.08.02
COVID-19騒動の中、推進されている通貨のデジタル化は暗黒社会の重要な柱
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108020000/

 「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)」で人びとを脅して「COVID-19ワクチン」を接種させ、「ワクチン・パスポート」の携帯を義務づけようとしている。欧州委員会などは「COVID-19騒動」が始まる前に作成した日程表に、EU市民向けの「ワクチン・カード/パスポート」を2022年に実現すると書いている。

 こうした「パスポート」は個人情報を集中管理するために使われるのだが、WEF(世界経済フォーラム)の​クラウス・シュワブ​は、2016年1月にスイスのテレビ番組でマイクロチップの話をした際、最初は服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合すると語っている。

 個人情報の集中管理システムは1980年代から開発が進み、その情報には本人や家族の生年月日、学歴、銀行口座の状況、ATMの利用記録、クレジット・カードのデータ、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録などが含まれる。

 さらに、IC乗車券を使っていれば電車での移動状況、ETCを使えば自動車の動き、GPSを搭載した携帯電話を持ち歩いていれば個人の行動が監視される。スマート家電も監視の道具。街中に張り巡らされた監視カメラのネットワークともつながるだろう。

 個人情報の集中管理が実現し、通貨のデジタル化が進むと、監視だけでなく「懲罰」にも使える。銀行口座を閉鎖されても現金が流通していれば対応できるが、現金のない社会では生きることさえ困難になる。支配者にとって目障りな人びとへの脅しに使うこともできるだろう。そうした世界を私的権力は考えているように見える。

 第2次世界大戦後、アメリカは基軸通貨であるドルを発行する特権によって支配力を維持してきた。その特権がなければ各国のエリートを買収し、脅し、排除し、軍隊を世界に展開するといったようなことは不可能。その特権は世界の人びとがドルを交換の基本単位として認めているので成り立っている。

 そのドルを基軸とした経済システムが崩れ始めている。ロシアや中国はドル離れを明確にしているが、そうした動きは世界に波及しつつある。アメリカの私的権力は通貨をデジタル化し、その新たな通貨システムを管理することで支配力を維持しようとしているのだろう。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108020000/

4. 中川隆[-16611] koaQ7Jey 2021年9月04日 09:24:21 : lfMPkM3TSo : bnlyNS4uQTdRaWc=[12] 報告

2021.09.04
日本経済の麻痺はCOVID-19が原因でなく、COVID-19対策が原因
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109040002/


 日本でも「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)対策」のために経済活動は悪化している。この麻痺を利用して強大な私的権力と強く結びついた大企業は利益を増やしているようだが、社会的に弱い立場の人びとは大きなダメージを受けている。中小企業や個人経営の店は経営が悪化、倒産が増えるだろう。必然的に失業者やホームレス、そして自殺者が増える。

 生産活動や商業活動を麻痺させる政策を正当化するため、政府、自治体、「専門家」、マスコミなどは「COVID-19の感染拡大」を主張するのだが、本ブログでも繰り返し書いてきたように、説得力はない。

 COVID-19騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢で27名の肺炎患者が見つかったところから始まる。中国はWHOへ報告するが、短期間で沈静化していた。リンパ球を刺激して免疫能力を高める「インターフェロン・アルファ2b」が効果的だったと報道されている。

 この薬はキューバで研究が進んでいる。1981年に同国で流行したデング熱に効果的だったことから研究に力が入るようになる。中国には吉林省の長春に製造工場があり、供給が容易だったようだ。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたというただ、キューバで研究されている薬のため、アメリカやその影響下にある国々では使われない。口にすることすら憚られるようだ。

 そのほか、抗マラリア剤の「ヒドロキシクロロキン」、駆虫薬として知られている「イベルメクチン」などもCOVID-19に効果があると言われているが、やはりアメリカやその影響下にある国々では基本的に使われない。日米欧の政府は「ワクチン」を接種することを強く要求している。そうした「ワクチン」の中心はmRNA(メッセンジャーRNA)技術が使われたBioNTech/ファイザーの製品とモデルナの製品だ。

 武漢では実際に深刻な肺炎患者がまとまって出たようで、何らかの原因があったのだろう。中国疾病予防抑制センター主任の高福は感染源を海鮮市場で販売された野生動物だという見方を示し、その見方をWHO(世界保健機関)も受け入れた。

 この高福はCOVID-19騒動が始まる直前、2019年10月18日にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターがニューヨークで開催したコロナウイルスが全世界で流行するという設定のシミュレーション「イベント201」に「プレーヤー」として参加していた人物だ。本来なら武漢の病気でも高福が対策を指揮するのだろうが、実際は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮、病気は一気に沈静化した。

 これをWHOのテドロス・アダノム事務局長は評価するが、西側の記者から中国を褒めすぎていると批判される。そしてアメリカの活動家、​デイビッド・スタインマンは2020年12月にアドノムを(国際刑事裁判所)に訴えた​。アドノムがTPLF(ティグレ人民解放戦線)の幹部だった2013年から15年にかけての時期に彼は治安機関をコントロールし、殺人や拷問に関係していたなどとしている。

 武漢で病気が沈静化された後、2020年3月11日にWHOはパンデミックを宣言する。WHOは国連専門機関のひとつだが、医療利権から多額の資金を受け取っていることは広く知られている。例えば2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると第1位はアメリカだが、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviワクチン同盟だ。

 このGaviは2000年にWEF(世界経済フォーラム)の年次総会で設立された組織。メンバーには各国政府のほか、WHO、UNICEF(国連児童基金)、世界銀行が含まれる。2016年から2020年の期間にGaviへ最も多額の寄付をしたのはイギリスで、全体の25%。それに続くのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、アメリカ、ノルウェーだ。

 WEFはクラウス・シュワブが創設した巨大資本の広報的な団体で、昨年6月、COVID-19(新型コロナウイルス)のパンデミック騒動を利用して「​資本主義の大々的なリセット​」を実行すると宣言している。言うまでもなく、リセットするためには既存のシステムを破壊する必要がある。

 またWEFの役員にはブラックロックのラリー・フィンクCEOも含まれている。ブラックロックは資産運用会社だが、「闇の銀行」とも呼ばれている。バンガード、ステート・ストリートなどと同じように、銀行のような規制は受けない金融会社で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。ゴールドマン・サックスのような金融機関の時代ではなくなっている。

 この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。

 昨年12月8日、「包括的資本主義会議」の設立が明らかにされたが、その看板になっている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。ふたりは1998年のビルダーバーグ・グループの会議でヘンリー・キッシンジャーに紹介されて知り合ったという。

 ふたりが結婚する前、1991年にリン・フォレスターはマンハッタンに持っていた部屋をギスレイン・マクスウェルに使わせていた。ギスレインの父親はミラー・グループを率いていたロバート・マクスウェル。ロバートは1991年11月、カナリア諸島の近くでヨットの上からいなくなり、後に死体となって発見された。リン・フォレスターはエベリンと知り合う前、エプスタインのプライベート・ジェットに乗った記録が残っている。

 ギスレインと非常に親しい関係にあったジェフリー・エプスタインは未成年の少女らを世界の有力者へ提供、その一方で行為を秘密裏に撮影して恐喝の材料に使っていたとされている。マクスウェル親子やエプスタインはイスラエル軍の情報機関(アマン)の仕事をしていたという。(Zev Shalev, “Blackmailing America,” Narativ, Septemner 26, 2019)

 シュワブは単に資本主義の「リセット」を目指しているのでなく、人類の完全な管理を目論んでいる。​彼は2016年1月にスイスのテレビ番組に出演​、そこでマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。

 それだけでなく、ビル・ゲーツやCNNのテッド・ターナーは人口を削減するべきだと発言してきた。例えば、​2010年2月にゲーツはTEDでの講演で、新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15%減らせると語った​。ターナーは1996年に「理想的」な人口は今より95%削減した2億2500万人から3億人だと主張、2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109040002/

5. 2021年9月04日 14:39:08 : lfMPkM3TSo : bnlyNS4uQTdRaWc=[18] 報告

2021年09月03日
黒くなるイギリス人 / 歴史の書き換えが文化となる
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68869749.html


深まる国民の分裂

Klaus Schwab 7721(左 / クラウス・シュワブ )

  最近、アメリカに関する報道の中で、「World Economic Forum」の創設者であるクラウス・シュワブ(Klaus Schwab)が提唱する「グレイト・リセット(Great Reset)」をよく耳にする。これは西歐世界の有力者が従来の枠組みを破壊して、新たな枠組み(paradigm)を築き上げようとする壮大な計画だ。日本や歐米諸国の正常な国民、すなわち先祖伝来の生活様式を守り、子孫へ残すことを義務と感じる保守的な人々からすれば、常識外れの“とんでもない”暴挙に思える。ところが、国際金融を裏で動かし、世界市場の将来を決めるグローバリストにとったら、低賃金労働者の移動を阻む国境や、不合理としか思えない各地の商慣習、外国人を戸惑わせるだけの固有文化などは、目の前の利益を妨げる障碍物(impediment)でしかない。ゆえに、こうした“悪弊”は除去すべし、というのが帝国主義者の意向だ。

  グローバリズムの推進者にとって、忌々しく“厄介な問題”とは何か? それは、国境を跨いだマネー・ゲームに刃向かうナショナリストの防衛本能である。例えば、自国の産業と雇用を守ろうとする国益派の政権や、食品の安全性を確保しようとする消費者支援団体、国際企業の森林伐採に反対する環境保護の活動家、労働移民を排斥する民族政党などは、巨額の利権を貪るグローバル企業にとって目障りな存在だ。たいていの場合、こうした邪魔者は政治的圧力で潰される。例えば、遺伝子ワクチンに疑問を呈する者は社会的に抹殺されか、YouTubeやフェイスブックの閉鎖で泣いてしまうだろう。雑誌や新聞だと「広告剝がし」という制裁が恐ろしい。グーグルとかアマゾン、モンサント、ファイザー、ゴールドマン・サックスなどにとって都合のいい国家とは、多国籍企業に靡く政権と従順で勤勉な大衆が存在する弱小国である。

  とにかく、外国勢力にっとて最も大切なのは、国内の一致団結を崩す分断作戦だ。もしも、現地の民衆が外人の搾取に気がつき、挙国一致の体制で反撃に出れば非常に厄介である。「分断して統治せよ ! (Divide and Rule !)」は侵掠者の定跡だ。日本が脆いのに滅びないのは、皇室という「核」が存在するからで、いくら支那人やロシア人が日本を支配しようとしても、国民を束ねる皇室があると簡単には実行できない。だから、日本を植民地にしたい北京政府は、合法的に皇室を滅ぼし、日本人をバラバラにしようと考える。その一つが支那移民の輸出で、大量の支那人を日本に送り込めば、合法的な選挙で政権を握ることが出来るし、多数決の原理で皇室の廃絶も可能である。

  たとえ一気に撲滅できなくても、真綿で首を締め付けるように皇室予算を徐々に少なくすれば、皇族は精神的に苦しむだろう。それに、週刊誌を使って皇族のスキャンダルをもでっち上げれば、アホな国民は皇族に反感を抱き、皇室を「無用の長物」と考えるようになる。こうした陰謀と並行して、帰化制度を緩和し、何十万人もの支那人を「日本国民」に変換できれば、北京政府の日本支配は容易になる。もし、帰化支那人が日本社会で確固とした地位を築き、政治献金で与党を牛耳れば、後は「棚からぼた餅」を待つだけでいい。日系日本人は数が多いだけのマイノリティーとなり、支那人にこき使われるだけのネイティヴ・ジャパニーズとなる。創価学会は帰化支那人の新規会員が増えるから大喜びかも。帰化鮮人の企業については以前、当ブログで紹介したからここでは省略する。

  歐米諸国では既に多民族主義で昔ながらの社会が麻の如く乱れている。昔は「国民の一体感」とか「君民の紐帯」があったけど、有色移民の大量流入で霧のように薄くなってしまった。アジアやアフリカ諸国に「コモンウェルス(Commonwealth)」を形成したブリテン王国は、元植民地を手放すのが惜しくなって、第二次世界大戦後、被支配者である現地人の移住を許してしまった。1950年代、カリブ海から黒人移民を乗せてきた「エンパイア・ウィンドラッシュ(Empire Windrush)」号の話は有名で、まだ白人社会を“当然”と思っていたイギリス人は、船上のジャマイカ人を見てビックリ。異質な黒人が船から降りてきて、自宅の近所にあるアパートメントに棲み着いたんだから無理もない。

Windrush 11Windrush 221

( 写真 / 「エンパイア・ウィンドラシュ」号でやって来たジャマイカ移民)

こうした黒いエイリアンは、様々な職場に現れ、子供が通う学校でも見かけるようになった。それゆえ、温厚なイギリス人でも眉を顰めたし、正直な中流階級は遠慮なく反対意見を表明した。特に、有色人種と接する機会が多く、賃金低下に直面した白人労働者は憤慨し、彼らの多くが保守党のイノック・パウェル(Enoch Powell)に希望を託した。知性と勇気を兼ね備えるパウェルは、このまま有色移民が増え続けると、いつか将来、流血の事態が起きるだろうと予言した。そして、彼の懸念は的中し、イングランド国内で人種対立が勃発する。ロンドンではムスリムによるテロ事件すら発生したのだから、移民を受け容れた議員は切腹ものだろう。

  ところが、教養階級のイギリス人、とりわけ大学教育を受けた上層中流階級、高額所得のビジネスマン、特殊技術を身につけた専門職、中央官僚、国会議員、リベラル教師などは、悉く多民族・多文化主義に賛成なのだ。たとえ、イングランドの街中でパキ人やインド人、アラブ人、トルコ人、ケニア人、モロッコ人、クルド人、支那人などが闊歩していても知らん顔。ロッチデールやバーミンガムがバグダッドやカイロのようになっても平気だし、労働者階級の白人娘が、中東アジア人に輪姦されても騒がない。警察署のお偉方も人種差別の嫌疑を懼れているから、トルコ人やアラブ人の性犯罪を「普通の事件」と見なしている。

  レイシズムの呪縛は国家の指導層を麻痺させている。オックスフォード大学やケムブリッジ大学、イートン校やラグビー校を出たエリート国民なら、イングランドがアングル人やザクセン人の王国で、サセックスやウェセックスにはゲルマン人が定住した、という歴史くらい分かっているはず。しかし、彼らは左翼教育に染まったせいか、ブリテン島がオスマントルコの属州だった、と教えられても逆らうことはない。昔のイギリス人やスコット人なら、サラセン人やムーア人がポーツマスやヘイスティングスに上陸すれば、「祖国を守れ !」と仲間に呼びかけ、父から受け継いだ剣を握って出陣したものだが、今じゃ、旅館の小僧みたいに「ウェルカム !」と述べて頭(こうべ)を垂れている。ホレイショ・ネルソン提督が蘇ったら、もう一度墓場に戻ってしまうだろう。

Joseph Goebbels 001(左 / ヨゼフ・ゲッベルス )
  政治プロパガンダというのは、民衆に気づかれず、それとなく実行するもので、ナチ・ドイツのようにプロパンダ省(Reichs ministerium für Volksaufklärung und Propaganda)を堂々と創設するなんて愚の骨頂だ。陰謀の天才、暗闇の悪魔たる支那人なら絶対にやらない下策である。ユダヤ人は宣伝大臣のヨゼフ・ゲッベルス(Joseph Goebbels)を蛇蝎の如く憎み、ナチスの反ユダヤ主義を糾弾するが、ユダヤ人の方がヒトラーやケッベルスよりも数万倍、否、数億倍も狡猾である。なぜなら、ユダヤ人は決して表の組織を作らないからだ。彼らは巨額な資金を以てコソコソと動く。しかも、大金持ちの投資家や映画会社の重役が、自発的かつ献身的に活動するんだから凄い。筋金入りのシオニストでなくても、ユダヤ人は無意識的に同胞の利益と安全を図っている。ある者は個人的な怨みを抱いて反ゲルマン主義者になっているし、別の者は仲間からの称讃を得たいと思って大金を出す。米国に住むユダヤ人は、イスラエルに戻らないことに「罪悪感」を覚えるので、イスラエルのユダヤ人以上にシオニズムの礼讃者となる。KISSのジーン・シモンズは熱心なシオニストだが、やはり異教徒が住むアメリカを離れたくないそうだ。

  ブリテンに棲み着くユダヤ人は、現地のアングロ・サクソン人を洗脳するため、政界や財界ばかりでなく、教育界や藝能・メディア界にも浸透し、反ユダヤ主義は「絶対悪」と決めつけ、民族主義や優生思想は「けしからん」と吹聴する。なぜなら、イングランドやスコットランドのアングロ・サクソン人やケルト人、アイリス人、ウェイル人、西歐系帰化人がユダヤ人の害悪に勘づき、一致団結して排斥しようと蹶起(けっき)すれば、ユダヤ人にとって最大の恐怖になるからだ。一般のイギリス人は決して口にしないけど、露骨な国粋主義者だと正直に「イギリス人のためのイングランド(England for the English.)」と述べてしまう。もっと筋金入りの愛国者になれば、「メリー・イングランド(Marry England)」を求めてしまうし、祖国を「ユダヤ人の国(Judenland)」に変えることに猛反対となる。ユダヤ人を追放したエドワード1世はイングランドの英雄だ。

  “良心的”という言葉を愛する赤い白人や、リベラル思想にかぶれた“なんちゃって左翼”は、大学に潜むマルキスト教授を怪しまず、むしろ、彼らの説教をみんなで称讃したりする。これらのエセ・インテリはシェリー(Percy Bysshe Shelley)やポープ(Alexander Pope)の詩を口ずさんで教養人を気取っているが、エンターテイメント業界が垂れ流す反英プロパガンダには目もくれず、「下層民の娯楽だろう」と言って蔑む。でも、時折、自宅でこっそりと低俗な映画を楽しみ、いつの間にか洗脳されていたりする。彼らはアングリカン教会が腐敗しても、祖先から受け継いだ倫理道徳を馬鹿にされても怒らない。ブリテンのTVドラマでは、同性愛者や変態のキャラクターが跋扈し、卑猥で下品な藝人が毎日のように出ている。ドラマの配役でも多民族主義が横行し、どの作品にも必ず黒人やインド人、アフブ系やパキスタン系のムスリムが登場するんだから、観ていて厭になる。脚本だって「無理矢理」といったストーリー展開だ。

  民衆の意識を変革するには、学術書や教科書ではなく、映画やTVドラマが一番いい。何しろ、民衆が自発的に吸収してくれる訳だから、制作者は思いのままに特殊なイデオロギーを注入できる。最近のTVドラマは特に悪質で、それとなく歴史の捏造が行われているから怖い。例えば、2009年に「BBC One」で放送された『ロビン・フッド(Robin Hood)』には、戦闘的司祭の「タック(Tuck)」という修道士が登場するんだけど、そのキャラクターを演じるのが黒人俳優のデイヴィッド・ヘアウッド(David Harewood)。そりゃあ、古代や中世には北アフリカ出身の修道士がいたけど、イングランドを舞台にする「ロビン・フッド」の物語に相応しいとは思えない。どうしても外人の役者にしたいのであれば、デンマークやスカンジナヴィアからのゲルマン系男優でいいじゃないか。

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(左 : デイヴィッド・ヘアウッド / 中央 : エンジェル・コールビー / 右 : 『マーリン』に出演したコールビー )

  「BBC One」は2008年から2012年にかけて『魔術師マーリン(Merlin)』を放送した。ところが、ここにも奇妙な配役があり、侍女からキャメロットの王妃になる「グウェン(グィネヴィア / Guinevere)」に問題があった。このキャラクターを演じたのは、これまた非白人のエンジェル・コールビー(Angel Coulby)という女優である。どうしてアーサー王伝説のドラマなのに、わざわざガイアナ(Guyana)系の南米人を採用したのか? ブリテンには実力と美貌を兼ね備えた女優が結構いるのに、どうして西歐系女優を斥けて、非西歐系の役者を用いたのか? ネーデルラントかアイルランドの白人女優じゃ駄目なのか?

  歴史ドラマの変質は他にも例がある。2012年から「BBC Two」が放送している連続ドラマ、『ホロウ・クラウン / 嘆きの王冠(The Hollow Crown)』は、リチャード2世、ヘンリー4世、ヘンリー5世、ヘンリー6世、リチャード3世の各時代を描いて話題となった。2016年に放送された「ヘンリー6世 / Part 1」では、フランス出身の王妃で知られるマーガレット・オブ・アンジュー(Margaret of Anjou)」が登場するんだけど、この役を、何と黒人女優のソフィー・オコネドー(Sophie Okonedo)が演じているのだ。こんなキャスティングを目にすれば、日本人でもビックリして「えぇぇぇ〜 !!!」と悲鳴を上げてしまうだろう。だが、制作者の顔ぶれを眺めてみれば、「なるほどねぇ〜」と納得できる。

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(左 : ソフィー・オコネドー / 王妃に扮したオコネドー / 「マーガレット・オブ・アンジュー」の肖像画 / 右 : サム・メンデス )

  このドラマを手掛けたのは、あの有名なサム・メンデス(Samuel Alexander Mendes)監督だ。彼の父親はポルトガル系のカトリック信徒であるが、母親はイングランドのユダヤ人。歐米社会に棲み着くユダヤ人には、ヨーロッパ人みたいな顔つきの人がいるけど、よくよく両親の素性を調べてみると、父方か母方のどちらかにユダヤ人がいたりする。肉体はヨーロッパ人てきでも、その精神はセム人という左翼がいるから、一般の視聴者は注意しなければならない。サム・メンデスは日本人にもよく知られており、007シリーズのヒット作『スカイフォール(Skyfall)』や『スペクター(Spectre)』の監督でもあった。さらに、メンデスは『タイタニック』で人気女優となったケイト・ウィンスレット(Kate Winslet)の元亭主。今は別の女性と再婚している。映画監督が女優に手を附けることは「よくあること」で、日本の映画界も同じだ。関根惠子(現 / 高橋惠子)と結婚した高橋伴明や、岩下志麻を娶った篠田正浩のような監督を思い出せば分かるだろう。

  『嘆きの王冠』よりも更に酷いのは、Netflixが世に送り出した『ブリジャートン(Bridgerton)』という時代劇だ。これはジュリア・クウィン(Julia Quinn)の小説を基にしたTVドラマで、時代設定は1813年のロンドンとなっている。名門貴族のブリジャートン家には八人の兄弟がいて、ドラマの中では各人の恋愛や私生活が描かれているんだけど、アメリカの白人視聴者は、物語の複雑な展開よりも、キャスティングの“多様性”の方に目が向いてしまうのだ。もう、偶然なのか意図的なのか判らないけど、とにかく役者の選択がおぞましい。

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(左 : アジョア・アンドゥー / イギリス貴族に扮したアンドゥー / ルビー・バーカー / 右 : ゴルダ・ロシューヴェル )

  例えば、「ダンベリー夫人(Lady Dubury)」役をアジョア・アンドゥー(Adjoa Andoh)が演じているし、「マリーナ・トンプソン(Marina Thompson)」役はルビー・バーカー(Ruby Barker)、「ヘイスティングス公爵サイモン・バセット(Duke of Hastings Simon Basset)」の役はレジィ・ジャン・ペイジ(Regè-Jean Page)、その恋人「ダフネ・バセット(Daphne Bassett)」役を演じるのは白人女優のフィービー・ディネヴァー(Phoebe Dynevor)である。曰く附きの「シャーロット王妃(Queen Charlotte)」は、黒人女優のゴルダ・ロシューヴェル(Golda Rosheuvel)が演じていた。脇役も人種的多様性に富んでおり、「ウィル・モンドリッチ」というボクサー役をマーティンズ・インハンベ(Martins Imhangbe)が演じ、「ジェネヴィエール・デラクロワ(Geneviere Delacroix)」役をキャサリン・ドライズデイル(Kathryn Drysdale)が演じているんだから、目眩がしてもおかしくはない。

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( 左 : フィービー・ディネヴァー / レジィ・ジャン・ペイジ / マーティンズ・インハンベ / 右 : キャサリン・ドライズデイル )

  まともな神経を持つ日本人なら、『ブリジャートン』を観て呆れ返ってしまうけど、これを手掛けた制作者を調べてみれば、「まっ、しょうがないか !」と諦めがつく。何しろ、エグゼクティヴ・プロデューサーが、札附きの極左黒人、ションダ・ライムズ(Shonda Rhimes)なんだから。一応、彼女はヒット作の『Grey's Anatomy』や『Private Practice』、『Scandal』を手掛けた敏腕プロデューサーなんだけど、その精神は典型的なマルキスト黒人だ。ライムズは政治活動にも熱心で、下層国民に投票を呼びかけ、黒人を扇動して投票所に向かわせる政治団体、「When We All Vote」の要職に就いている。この団体を創設したのは、ホワイトハウスを去ったミッシェル・オバマで、支援者リストにはトム・ハンクス(Tom Hanks)のような左翼俳優がゾロゾロ名を連ねている。

Rege Jean Page 4554Shonda Rhimes 122Michelle Obama 632


(左 : ドラマで共演したレジィ・ジャン・ペイジとフィービー・ディネヴァー / 中央 : ションダ・ライムズ / 右 : ミッシェル・オバマ )

  後から協力者になった藝人も数多く、2020年の大統領選挙の時には、朝鮮系女優のサンドラ・オー(Sandra Oh)やユダヤ人コメディアンのラリー・デイヴィス(Larry Davis)、ヒップホップMCのスヌープ・ドッグ(Snoop Dogg)などが駆けつけていた。『グレイズ・アナトミー』に出ていたサンドラ・オーは、ライムズに媚びていたのかも知れないが、こんなアジア人が「人気女優」なんて未だに信じられない。ハリウッドの制作陣やショウビズ評論家は、矢鱈とアジア系の俳優を持ち上げるが、支那系や朝鮮系の女優が本当に西歐人から評価されているのか? もし、彼女達が本当にビッグ・スターなら、日本でも写真集が発売されたり、化粧品会社のモデルに採用されるはずなんだけど、一向にそうした報道は聞いたことがない。昔、芳賀書店がファラー・フォセットやシェリル・ラッド、ナタリー・ドロン、ロミー・シュナイダーの写真集を発売していたけど、アジア系女優の写真集なんて滅多に無かったぞ。

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(左 : ファラー・フォセット / サンドラ・オー / ラリー・デイヴィス / 右 : スヌープ・ドッグ )

Carolyn Hinds 022(左 / キャロリン・ヒンズ )
  「嘘」や「ゴリ押し」を嫌う日本人なら、英米の白人視聴者がどう評価しているのか知りたいだろう。しかし、人種論を敬遠するイギリス人やアメリカ人が本音を語ることはない。たとえ、彼らに意見を尋ねても、建前の感想述べるだけで、黒人から批判されそうな本音は決して口にしないのだ。一方、有色人種の評論家は『ブリジャートン』を高く評価している。例えば、映画評論家のキャロリン・ヒンズ(Carolyn Hinds)は、イギリス貴族を描いた時代劇に黒人役者を抜擢した事に大感激。(Carolyn Hinds, "Bridgerton Sees Race Through a Colorist Lens", Observer, 1 January 2021.) 普通の英国ドラマなら、黒人はチョイ役かセリフの少ない脇役程度だ。従来のTVドラマなら、物語の主人公や重要な登場人物は必ず白人で、黒人が主要キャラクターに採用されることは決して無かった。ましてや、巨額な予算をかけて制作されるメジャーなドラマとなれば、有色人種が脚光を浴びることはまず有り得ない。だから、ヒンズは『ブリジャートン』に感激し、毎回、番組を楽しんで観ていた。筆者は一般のアングロ・サクソン系視聴者、あるいはスコット系かアイリス系のブリテン人がどう思っていたのかを知りたい。

  日本の一般視聴者は『ブリジャートン』をNetflixで観ても、ちょっと不思議な海外ドラマとしか思わないが、こうした作品をたくさん観ているイギリス人は、知らず知らずのうちに多民族主義を植え付けられている。若い世代ほど有色移民に対する拒絶反応が少ないのは、幼い頃から多民族教育で調教されているからだ。確かに、物心つく頃から、学校に違った容姿の友達が居て、就職する年齢になれば、職場にインド人やアラブ人、黒人、支那人がウジャウジャ居るんだから、人種の違いに鈍感になっても当然である。イギリス人が主流だった1950年代の社会を知っている高齢者だけが、イングランドの変貌に驚愕し、異邦人の浸透に不満を募らせている。

  しかし、老人の余生は短く、大した権力も無いから、没落する祖国を黙って見守ることしかできない。70歳代や80歳代の高齢者は、幼い時に愛国心を発揮して戦場へ向かった大人達を覚えているから、イングランドの衰亡に心を痛めている。ブリテン軍の将兵は祖国を守るため、歐洲随一の軍隊を誇るドイツと闘い、やっとの思いで勝利を摑んだ。ところが、勝利の果実は意外と少なく、帰還した兵卒は貧乏くじを引いた気分であったという。国家総力戦で良質なイギリス人が死んで、不愉快な外国人が増えたんだから、生き残ったイギリス人は堪ったもんじゃない。疲弊した祖国には、ポーランドからの亡命軍人が残留し、穢らわしいユダヤ難民が押し寄せてきた。さらに、求めてもいないジャマイカ人やインド人も続々と入ってきたから、貧乏になったイギリス人がナチズムに共感を抱いても当然だ。実際、ブリテンには社会主義者が多いし、国家と民族を優先するナショナリストが多い。ナチ・ドイツは労働者を主体とした平等社会を目指したが、イングランドは依然として階級社会だから、どちらが白人労働者にとって理想郷なのか迷ってしまうだろう。

  第二次世界大戦の勝者たるブリテンとアメリカでは、異人種の流入で社会が分断されている。しかし、やがて日本でも似たような惨劇が起きるに違いない。もし、日本の時代劇で支那人や朝鮮人の役者が横行し、ベトナム人やフィリピン人の役者が戦国大名や剣豪を演じたら、日系日本人は本当に厭になる。織田信長を支那人が、豊臣秀吉を朝鮮人、徳川家康をベトナム人が演じたら、日系人の視聴者はどう思うのか? また、日露戦争を題材にした大河ドラマで、乃木大将や東郷元帥の役をフィリピン人やタイ人の俳優が演じたら、テレビに向かって石を投げつけたくなる。さすがに、明治天皇や昭和天皇の役にインド人やトルコ人の俳優を起用することはないだろうが、帰化支那人の子供か日鮮混血児の役者なら、NHKで抜擢される可能性はかなり高い。むしろ、積極的に採用されるんじゃないか。

  そう言えば、昭和32年に『明治天皇と日露戦争』という映画が制作されたけど、畏れ多い明治天皇の役には、嵐勘寿郎(あらし・かんじゅうろう / アラカン)が抜擢された。当時、誰も天皇陛下を演じたことがなかったから、大御所のアラカンも緊張して演じたらしい。アラカン本人と制作陣は冷や汗ものだったというが、現在の映画監督や配給会社には、こうした畏敬の念は無いだろう。ただし、いくら反日のNHKでも、明治天皇や昭和天皇の役にボビー・オロゴンとか河本準一を起用することはあるまい。たぶん、あと20年くらいは日系人が主体のドラマが続くと思うんだけど、希望的観測は外れることが多いよねぇ〜。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68869749.html

6. 中川隆[-16493] koaQ7Jey 2021年9月09日 07:20:32 : RIeGMRjDA2 : WWJhdXU0aU1Kdms=[16] 報告
2021.09.07
巨大資本が目論む「リセット」は社会的弱者の「処分」も含まれている
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109070003/

 日本では9月が中間決算だという会社も多いだろう。月末の株式や債券の価格は資産の評価益に直結、上昇しないと厳しい状況になる会社が増えるはずだ。そこで政策的に価格を引き上げるということが行われてきた。

 こうした状況になった理由は「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)」を口実とした政策による。その政策の先に見えるのはWEF(世界経済フォーラム)のクラウス・シュワブが言うところの「​資本主義の大々的なリセット​」だ。こうした政策で巨大企業や富豪は儲けているが、中程度より小さい規模の企業や個人、つまり社会的な弱者は大きなダメージを受けている。

 本ブログでは繰り返し書いてきたが、WEFの役員にはブラックロックのラリー・フィンクCEOも含まれている。ブラックロックは資産を運用している会社で、一般的に「闇の銀行」と呼ばれている。銀行のような規制は受けない金融会社で、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。バンガード、ステート・ストリートなども同じタイプの会社だ。ゴールドマン・サックスのような金融機関の時代ではなくなっている。

 この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。

 COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。

 昨年12月8日、「包括的資本主義会議」の設立が明らかにされたが、その看板になっている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。

 シュワブは単に資本主義の「リセット」を目指しているのでなく、人類の完全な管理を目論んでいる。彼は​2016年1月にスイスのテレビ番組に出演​、そこでマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。

 企業の倒産や国の破綻は強大な私的権力にとって大儲けのチャンスにほかならない。ターゲットを借金漬けにして破産させ、担保として資産を根こそぎ奪うのは高利貸しの常套手段だ。「闇の銀行」は強大な高利貸しのようなものである。倒産、失業者、やホームレス、そして自殺者の増大を高利貸しは当然のことだと思っているはずだ。

 欧米の私的権力はそれ以上のことを考えている。例えば、ビル・ゲーツやCNNのテッド・ターナーは人口を削減するべきだと発言しているのだ。​2010年2月にゲーツはTEDでの講演で、新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15%減らせると語っている​。ターナーは1996年に「理想的」な人口は今より95%削減した2億2500万人から3億人だと主張、2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと修正している。勿論、自分たちは削減の対象になっていないだろう。目的は弱者の「処分」だ。ウォール街やシティを支配する私的権力、あるいはその手先が庶民を助けてくれると思ってはならない。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109070003/

7. 中川隆[-16391] koaQ7Jey 2021年9月13日 11:27:22 : Ki5Z4UevXk : cVBCRzdGUnB6MS4=[20] 報告

2021.09.13
社会の収容所化と侵略戦争はアメリカの私的権力が一貫して進めてきた政策
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109130000/


 欧米では「デジタル・パスポート」を導入しようとしている。その中心にはアメリカやイギリスが存在、アメリカの私的権力にエリートが従属している日本も後を追っている。その目的を​2016年1月にスイスのテレビ番組で説明​したのがWEF(世界経済フォーラム)のクラウス・シュワブだ。

 その番組で彼はマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。最初はチップを服に取り付けて監視するだけだが、技術を向上させて皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間の間で情報のやりとりをさせることを想定している。人間を巨大コンピュータの端末にするつもりだとも言える。そのためにも量子コンピュータや5G(第5世代移動通信システム)が必要だ。

 WEFは今年6月、「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)騒動」を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現しようと訴えている。第2次世界大戦後、世界を支配してきた「ドル体制」は揺らぎ、新たな秩序へ移行しなければならなくなっている。そこで「リセット」なのだろうが、すでにロシアや中国はドル体制から離脱しつつある。イラクやリビアもドル体制から離れようとして軍事的に潰されたが、ロシアや中国は簡単に潰せない。

 アメリカの私的権力が「リセット」の先に描いている世界はTPP(環太平洋連携協定)、TTIP(環大西洋貿易投資協定)、TiSA(新サービス貿易協定)の中にある。そのキーワードはISDS(投資家対国家紛争解決)条項。私的権力が国以上の権力を握るわけで、フランクリン・ルーズベルトが定義した「ファシズム」そのものである。

 COVID-19騒動は社会を収容所化し、生産活動や商業活動が麻痺させて多くの企業や店の経営を悪化させた。必然的に倒産、失業者、ホームレス、そして自殺者も増加し、教育システムも混乱している。一部の富裕層はパンデミックで資産を増やしているようだが、庶民は大きなダメージを受けている。

 大戦でドイツが降伏する前の月にニューディール派を率いていたルーズベルト大統領が急死、シオニストの富豪や犯罪組織と関係の深いハリー・トルーマンが副大統領から昇格した。ニューディール派は力を失い、ファシストのスポンサーだった金融資本がホワイトハウスを奪還して歴史の流れは変わる。

 その後、アメリカでは社会を収容所化する動きが続いている。ひとつの切っ掛けは1957年にアメリカでは300発の核爆弾をソ連の100都市に落とするという「ドロップショット作戦」が作成され、並行して沖縄が軍事基地かされる。そして1958年、ドワイト・アイゼンハワー政権は核戦争で正規の政府が機能しなくなった場合を想定し、憲法に定められた手続きを経ずに秘密政府を設置する仕組みを作った。

 その秘密政府には9つの部署があり、その責任者が決められた。つまり緊急検閲局(セオドア・クープCBS副社長)、緊急通信局(フランク・スタントンCBS社長)、緊急エネルギー鉱物局(ジョン・エド・ウォーレン・ファースト・ナショナル銀行上級副社長)、緊急食糧局(エズラ・タフト・ベンソン農務長官)、緊急住宅局(アスケル・ニールセン)、緊急人力局(ジェームズ・P・ミッチェル労働長官)、緊急生産局(ハロルド・ボーシェンシュタイン・オーウェンス・コーニング社長)、緊急安定局(ウィリアム・マクチェスニー・マーチン・ジュニア連邦準備制度理事会議長)、緊急輸送局はフランク・ペイス・ジェネラル・ダイナミックス執行副社長)とジョージ・ピアース・ベイカー。いわゆる「アイゼンハワー10」だ。

 このシステムはジミー・カーター政権下の1979年にFEMAという形で浮上、ロナルド・レーガン政権ではCOGが作られる。FEMAは2003年から国土安全保障省の下部機関になった。

 COGはレーガン大統領がNSDD55を出したところから始まる。そして創設されたのがNPO(国家計画局)。COGは上部組織と下部組織に分かれ、上部組織は「プロジェクト908」。当時、ジョージ・H・W・ブッシュ、ドナルド・ラムズフェルド、リチャード・チェイニー、ジェームズ・ウールジーたちが含まれていた。下部組織は「フラッシュボード」と呼ばれ、ホワイトハウスの役人、将軍たち、CIAの幹部、引退した軍人や情報機関員など数百人で編成された。

 2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎(ペンタゴン)が攻撃され、10月26日に「愛国者法(USA PATRIOT Act / Uniting and Strengthening America by Providing Appropriate Tools Required to Intercept and Obstruct Terrorism Act of 2001)」が発効した。この法律は340ページを超す文書であるにもかかわらず、議会は提出されて1週間で承認してしまった。議員の大半は条文を読んでいなかったと言われている。

 この法律によってアメリカ憲法は機能を事実上停止、令状のない盗聴や拘束、拷問が横行することになった。民主主義を放棄したわけだが、この法律のベースになった法案を1995年2月に提出したとバイデンは自慢している。なお、愛国者法の一部は2015年に失効したものの、「自由法」という形で復活。今ではさまざまな形で愛国者法は生き続けている。

 国民の監視はCIAやFBIが昔から行ってきたことで、FBIは1950年代から国民監視プロジェクト「COINTELPRO」をスタートさせて反戦/平和運動を監視、尾行するだけでなく電話盗聴、郵便開封、銀行口座も実施された。

 CIAはベトナム戦争が泥沼化しはじめた1967年に反戦/平和運動を監視するために「MHケイアス」というプロジェクトを始めた。その一環として封書も開封してのだが、その事実が1974年に発覚、ウィリアム・コルビーCIA長官は工作の責任者だったジェームズ・アングルトンを辞任させている。

 1963年11月22日のジョン・F・ケネディ大統領暗殺からはじまり、65年2月21日のマルコムX、68年4月4日のマーチン・ルーサー・キング牧師、そして68年6月5日にロバート・ケネディ上院議員という戦争に反対する大物が暗殺されている。

 ベトナムでテト攻勢があった1968年当時、ローリング・ストーンズのブライアン・ジョーンズやミック・ジャガー、ビートルズのジョン・レノン、ドアーズのジム・モリソン、あるいはジミー・ヘンドリックスやジャニス・ジョプリンなどのロック・スターも戦争に反対する意思を示していたが、ジョーンズは1969年7月3日、ヘンドリックスは70年9月18日、ジョプリンは70年10月4日、モリソンは71年7月3日、そしてレノンは80年12月8日に死亡してしまう。

 最初に死んだジョーンズはレノンやヘンドリックスにグループを結成しようと持ちかけていたと言われているが、実現しないままプールで死亡した。ジョーンズの友人ふたりはジョーンズが殺されるところを目撃したと証言しているが、無視されている。

 1969年にはマフィアがヘンドリックスを誘拐、マネージャーになった元MI6(イギリスの対外情報局)マイク・ジェフリーが自身のマフィア人脈を使って救出したとされている。

 ジェフリーはヘンドリックスを麻薬漬けにした人物だと言われ、死ぬ前日に解雇されている。ジョプリンはヘロインの過剰摂取で死亡したことになっているが、死の直前、反戦コンサートへの参加を計画していたと言われている。

 レノンは1970年代に活動を休止していたが、80年10月にはシングル曲「スターティング・オーバー」をまた、11月には「ダブル・ファンタジー」というアルバムを発表して本格的に音楽活動を再開させた。その前年の12月、NATOは83年にパーシング2ミサイルをNATO加盟国に配備することを決定、反戦/反核運動が盛り上がっていた。そのタイミングでレノンは復活しようとしたのだ。レノンは1980年12月、マーク・チャップマンに射殺された。

 ヘンドリックスが戦争に反対するようになった切っ掛けはキング牧師の暗殺だと言われている。この暗殺が切っ掛けになって大規模な蜂起があり、アメリカ軍は暴動鎮圧のために2旅団(4800名)を編成した。「ガーデン・プロット作戦」だが、ケント州立大学やジャクソン州立大学で学生に銃撃したことを受け、リチャード・ニクソン政権は1971年に解散させている。

 そのほか、多くのアメリカ市民を拘束することを目的とした「レックス84」、戦争に反対する人びとの監視を含む治安作戦を定めた「ヒューストン計画」などもある。

 ヒューストン計画はリチャード・ニクソン政権の司法長官、ジョン・ミッチェルが強硬に反対したことなどから実現していないが、ジミー・カーター政権でFEMAとして再浮上、1980年代に始まるCOGに続く。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109130000/

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