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https://www.youtube.com/watch?v=i4mVnR8WfOQ&t=902s
なぜ人類は同じ失敗を繰り返すのか？
https://www.youtube.com/watch?v=7HPWkN_cGpo
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学校教育で学ばないし、社会人の生活でも身につかない思考方法がマクロ的思考だ。
マクロ的思考は経済学には必要不可欠な概念だ。しかし、ほとんどの人々はこのような認識を持っていない。
正しい考察ができないがために、マネーの世界で、人類は同じ失敗を繰り返してきた。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/558.html#c30
https://www.youtube.com/watch?v=rjQwcCeRN-8
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米国と日本の経済は端的に解釈すれば、中央銀行システムの制度疲労だ。日米の中央銀行の今の姿は、それ以外の国々の将来の姿でもある。
間もなくやってくる日米経済のリセッションは金融危機を伴う恐慌に至る必然性がある。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/560.html#c1
【決算完敗！】住宅市場
https://www.youtube.com/watch?v=s9Vc6ZLr2Ws&t=15s
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【異常な崩壊】、【決算完敗！】住宅市場の経済学的意味、米国のリセッションはどのようなものなのか。
リーマンショックの２００８年に至るまでに、米国の不動産価格の上昇が米国の消費者のローン残高を増やし、クレジットによる支出よって、米国の売り上げが確保されていた。好調な景気の原因は資産の裏付けのあるマネーの増加であるが、好景気は資産価格を上昇させるから、好景気と資産の値上がりは同時進行する。
「Buy Now Pay Later」というローン形態は、米国で最近はやりだした。このサービスは消費者のローン残高を増やし、実質上のクレジットによる支出よって、米国の売り上げが確保されることになった。短期の消費目的のローンの隆盛は返済が先送りされても、短期に返済が膨らみ、借りる金額より返済する金額がすぐに大きくなる。２００８年と同じようなことが確実に起こると予想できる。
一方で、住宅ローンはローン期間が長いので、借りる金額より返済する金額が多額になるまでは、１０年単位の時間を要するであろう。
人々が借りて市場に支出する金額より、債務残高の返済の額が上回る時期がやってくると、リセッションになる。二つの返済額が重なり、多額のマネー不足になりそうなのが、現在である。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/560.html#c6
https://toyokeizai.net/articles/-/893397
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世界の国家間のゼロサムゲームの現実がトランプの行動を誘引した。「ドル獲得のゼロサムゲーム」をトランプが理解したから、世界の人々も理解したようだ。
この「マネー獲得のゼロサムゲーム」は健全な通貨システムを維持しているすべての国の内部においても成立する。このゲームこそ景気が変動なのだ。
マネーのゼロサムゲームの勝利者は誰か。
勝利者に必要な条件は貧しさを強さに変えることだ。それを可能にした国家や個人が勝利者になるだろう。
本当の現実をまだトランプは理解していない。トランプが理解したとき、世界も理解する。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/560.html#c7
経済活動の本質は「マネーのゼロサムゲーム」だ。ゼロサムゲームは税制でも実現される。政府は消費税で吸い上げたマネーをすぐにどこかに支出する。支出先を変えることで、国民の誰かは、政府から吸い上げられたマネーを手に入れることができなくなり一方的に損する。
景気が悪くなっても、確実に税収を維持できる消費税は、「マネー獲得のゼロサムゲーム」の敗者に対して、最低の生活保障をすることに使うのが正しい選択だ。
金持ちが景気悪化でマネーを失っても、彼らの生存権をおびやかすまでの損害がでていないなら、彼らは自力で対処できる。そうでない悲惨な人々に、消費税は使われることが想定されている。この原理なら、国民の消費税負担の逆進性は存在しないことになるl。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c3
トランプの米国民に課す関税は対象が海外製品になるだけであるから、。消費税の理論は、関税の理論と同一だ。関税による税収増の使い道を理解できていない政策は米国のリセッションを深化させるのである。
以下が、米国のリセッションについての私の直近のコメントだ。
【異常な崩壊】
https://www.youtube.com/watch?v=lxjme4q3dEs&t=51s
【決算完敗！】住宅市場
https://www.youtube.com/watch?v=s9Vc6ZLr2Ws&t=15s
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【異常な崩壊】、【決算完敗！】住宅市場の経済学的意味、米国のリセッションはどのようなものなのか。
リーマンショックの２００８年に至るまでに、米国の不動産価格の上昇が米国の消費者のローン残高を増やし、クレジットによる支出よって、米国の売り上げが確保されていた。好調な景気の原因は資産の裏付けのあるマネーの増加であるが、好景気は資産価格を上昇させるから、好景気と資産の値上がりは同時進行する。
「Buy Now Pay Later」というローン形態は、米国で最近はやりだした。このサービスは消費者のローン残高を増やし、実質上のクレジットによる支出よって、米国の売り上げが確保されることになった。短期の消費目的のローンの隆盛は返済が先送りされても、短期に返済が膨らみ、借りる金額より返済する金額がすぐに大きくなる。２００８年と同じようなことが確実に起こると予想できる。
一方で、住宅ローンはローン期間が長いので、借りる金額より返済する金額が多額になるまでは、１０年単位の時間を要するであろう。
人々が借りて市場に支出する金額より、債務残高の返済の額が上回る時期がやってくると、リセッションになる。二つの返済額が重なり、多額のマネー不足になりそうなのが、現在である。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c10
https://www.youtube.com/watch?v=WFQwBUnCWyU
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税としてマネーを取られても、すぐに元に戻される仕組みなので、健全な税制が景気悪化の直接の原因とは言えない。
ところが、個々のローン返済は、少額でゆっく返済される。しかし、個々のローンの蓄積は時間とともに増大するので、年々、返済額は膨らんで行く。多くのローン債務者が毎年,多額の返済をすることになる。この返済額に見合った金額のマネーの新しい借り手と貸し手が出現しなくなると、景気後退(リセッション)となる。
こうしたローンの返済の単純な仕組みで、マネーが市場に滞留することになったから、この滞留したマネーが返済可能な経済を生み出すことになる。返済容易な経済の出現が信用創造を増やし、新たなマネーの借り手を増やした。
異次元なりセッションが起きるのは、無知な中央銀行が長期間の量的緩和までして、不健全な経済を生み出したからだ。
リセッションとなれば、投資と消費が生み出す需要は激減し、同時にマネーの信用創造も激減し、節約志向が支配する市場になり、市場のマネーの流れは極端に悪化する。企業が倒産するのも、こうした状態によるものである。
失業と、賃金の減少。この環境下で毎年一定額の債務返済を継続する状態。これは物理現象だ。バブル崩壊はマネーの物理学として理解するものなのだ。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c14
https://www.youtube.com/watch?v=xbPpjKuw2Pg&t=1826s
【米国株は安全なのか】
https://www.youtube.com/watch?v=NzYwripvLZI&t=759s
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上の二つの動画は、経済の現状を冷静に分析している。
日米の景気は中央銀行の継続的な長い量的緩和によって毎年の企業利益を増やしてきた。同時に資産価格を上昇させて、その価値上昇が、民間の債務の増加とマネーの流通量の増加に貢献し、民間の消費と投資の需要を確保してきた。
無知な経済学が中央銀行の信用創造を利用させ、債務増加の持続可能性に対する危惧を打ち消す政策を継続させたために、バブルが膨らんでいる現実を認識できない経済を出現させたのである。
日米の量的緩和が１０年以上の長い間、世界規模のバブルを膨らませてきた。必然的に起きる長いバブル崩壊の幕は開かれた。中央銀行は投資家になるべきではない。バブルを膨らませる主人公になってはいけない。なぜなら、バブルの後始末をする役目が中央銀行にあるのだから。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c25
https://www.youtube.com/watch?v=8MymBTN_KdQ
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中国で起きていることは米国でも間もなく起きる。
バブルにどっぷりつかっていると、バブルに依存した職についている人々がどれだけ存在するのか認識しないで生きられる。
バブル型産業はバブル崩壊とともに衰退する。仕事そのものがなくなる。バブル崩壊がもたらす悲劇はこれ以上のものはない。
AI による概要
「バブルにどっぷりつかっている」とは、現実を正しく認識できず、好景気に酔いしれて浮ついた状態を指す比喩表現です。バブル経済の状況や、それに伴う危険性を理解していない、または無視している状態を表します。
具体的には、以下の様な状況が考えられます。
資産価格の高騰を当然のことと思い、将来の暴落を想定していない:
不動産や株式などの価格が異常に高騰している状況を、あたかも永遠に続くかのように錯覚し、将来の価格下落リスクを考慮しない状態です。
投機的な行動に走る:
目先の利益を追い求め、リスク管理を怠り、過度な投資やギャンブルのような行動に走る状態です。
実体経済との乖離を無視する:
資産価格の高騰が、実際の経済状況や企業の業績と乖離しているにも関わらず、それを無視して好景気を謳歌する状態です。
社会全体の危機意識の欠如:
経済全体の歪みや将来的なリスクを認識せず、社会全体が浮かれた雰囲気になり、危機感が薄れる状態です。
バブル経済は、一時的な好景気をもたらす一方で、崩壊時には深刻な経済危機を引き起こします。そのため、「バブルにどっぷりつかっている」状態は、非常に危険な状態と言えるでしょう。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c26
このAI環境をが整うまでは、AIの分野に多額の投資が必要であったが、ここまで進化すると、今までの投資の果実を味わうことが出来るようになった。
技術の進歩の目的は、資源を節約できる果実を得ることだ。少ない労働でより多くの生産物を得ることがデフレの本質だ。
技術進歩、成長、利益獲得は初期の段階だけで、長期で見れば、インフレになるのではなく、デフレになる。
技術革新の初期の段階で、カネ余りが起きて、債務が膨らみ、その債務の返済のための資金の回収はデフレ時代になってから行われる。最近、はやりだした「リストラ」はデフレの時代へ向かう前兆だろう。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c30
https://toyokeizai.net/articles/-/896746
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政治は経済学が健全なら、政治も健全になる。政治の腐敗の根源は経済学の破綻理論だ。
米国の国債の金利はインフレ率と大きく乖離しないので、米国の金利は下げられないで、財政破綻は近い。
日本の国債金利の低下は日銀の国債買い占めによるもの。
日銀や政府がインフレを無視する経済活動を人々にに推奨する政策をいつまでも続けるなら、国家の富裕層の投資行動は株や地価の資産の値上がりだけで満足してしまう。
不良債権化した国債を高値で買い、円を日銀は無条件に増やして来た。富裕層はこのマネー自分の力で稼いだように錯覚している。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c32
第二次世界大戦は実は、終了していない。ロシアの敗北とウクライナの勝利によって、８０年前の世界大戦の幕がやっと閉じられる。ロシアが賠償金を支払う。これが正義の歴史なのだ。この事実を世界が理解する日が来ると、原爆を落とされた太平洋戦争での日本の敗北にも価値が出てくる。
http://www.asyura2.com/25/warb26/msg/256.html#c12
日本人はウクライナの正義の戦いを日本の過去の戦いと同じに感じているから、日本の敗北の意味を理解できないほど今の日本人は知性のないクズ野郎だと言っているのだ。
国家再建のために米国民に対するまともな増税で対処するには、関税しかなかった。関税は米国民への増税だから、米国民は消費を抑制する。これから顕著に米国の消費が減少する。
米国への輸出に依存して来た他の国々の経済もトランプ大統領の政策の道ずれとなって、米国の経済と同じように悪化する。
米国が普通の国に回帰して、世界経済は正常に戻ることになる。これが私の解釈だ。この解釈が正しいかどうかはこれからはっきりする。
http://www.asyura2.com/25/senkyo297/msg/811.html#c36
現在の日本のバブルは１９９０年初頭のバブルに比べられないほど大きい。
なぜなら、当時は日本の財政に余裕があった。起きていたバブルも民間の銀行融資や、社債発行の領域で展開されたものだ。
米国と日本の現在のバブルは崩壊が起きるなら、最終バブルとしての公的部門の金融崩壊を意味する。
しかも、今回は日本を含め主要国の経済すべてがバブル崩壊直前である。
通貨システムは「マネーのゼロサムゲーム」を具現する。今回の日本と世界のバブル崩壊は最大級のデフレ要因になる。
http://www.asyura2.com/25/senkyo297/msg/811.html#c60
投資は最初に支出ありき世界なので、支出が投資に置き換わった時点では、投資の支出は支出の見返りで手に入れた資産と相殺されることになり、利益の増加はゼロで損失もゼロとなる。
ところが、投資目的の支出で増えたマネーは市場の誰かが受け取っている。この事実が「マネーのゼロサムゲームの」根本的な原理だ。
投資の中身に関係なく、一時、マネーが市場に増えただけで、何ら努力なしに、経済全体の利益が増える。
新たな投資によって市場に新たに投入されたマネーを必ず受けとることになる者たちはマネーの収支計算で、自動的に利益が増える。この利益は過去の投資の利益となり、既存企業の株価を押し上げる。
この状態がバブルで、投資の中身を熟慮しないで、従来通りの投資行動を続け、マネーを市場あふれさせる。
しかし、この状態はいつまでも続かない。マネーは資産が担保となって増えているとはいえ、資産を上昇させたのはこのようにして増えたマネー自身である。資産価格が維持できなければ、投資も資産価格も減少する。この過程で企業倒産と失業が本格化する。この状態がバブル崩壊だ。
以上の理論は私が50年前に発見した理論だ。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c36
日独伊軍事同盟の成立の時点で、すでに米国による日本の破壊が予期されていたと悟ることが本当の歴史だ。
このように日本人が歴史の流れをつかめないから、米国の関税により、米国民が自腹する生活に戻り、この衝撃で、ドルの基軸通貨性が崩壊することも予期できないであろう。
http://www.asyura2.com/25/warb26/msg/262.html#c23
https://www.youtube.com/watch?v=Tdyo--NaMgw
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今、注目しなければならない国の経済は中国経済である。
中国経済は「マネーのゼロサムゲーム」を知らない長年の浪費政策で、税制システムが完全に破壊した。経済の意味を知らない現在の経済学を信じると、このようになる。
http://www.asyura2.com/23/hasan136/msg/561.html#c38
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。